プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2022年03月01日（火） (日本ECサービス株式会社)
「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」に参画！「ECマスターズ」の２サービスで、郷ひろみ氏を起用したプロモーションを開始
<b>会員数2,000社以上！日本最大級の会員制サポートサービス「ECマスターズクラブ」</b>
楽天市場やYahoo!ショッピング、Amazon.co.jpなどモールで販売している事業者向のために、質問回数 無制限のお悩み解決掲示板「フォーラム」、毎日メールと音声で最新情報とノウハウが届く
「サポートレター」、アクセスUP・効率化・自動化など30種類以上の「対策ツール」、学べる動画・質問できる公開コンサルティングなど「ライブ配信」の4つのサービスを提供。ライブ配信は、毎回300~400人が生配信で視聴し、人気ツールの「ECマスターズ拡張機能」は、毎日9,000人が利用中。
ECマスターズクラブ：https://ec-masters.club/
<b> 参加者数12,000名以上！ECマスターズセミナー
</b>
楽天ショップが広告を利用せず、アクセスと売上を増やせるノウハウをテーマに、2014年から日本全国、コロナ禍ではオンラインで開催しているセミナー。2022年からは、LINE攻略法のテーマを追加し、満足度は90%以上に達する。
ECマスターズセミナー：https://seminar.ec-masters.net/
<b>「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」への参画理由</b>
弊社の企業理念は、「世界中の人々に感動を与え、ニッポンを元気にする！」であり、2011年から「ECマスターズ」のブランドでサービスを開始し、2014年から「ECマスターズクラブ」を立ち上げ、日本全国47都道府県2,000社の中小企業から個人事業・個人まで利用されるサービスとなりました。
コロナ禍により、ネットショップをはじめた方も増え、今後も楽天市場やYahoo!ショッピング、Amazon.co.jpでの販売を開始される方も増えることが予想されるため、多くの中小企業とともに日本経済の活性化を目指す「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」の公式アンバサダーである郷ひろみ氏の肖像を用いることで、「ECマスターズ」の認知度の向上と、より多くのネットショップの課題解決ができると期待して参画しました。
<b>中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」について</b>
「変わろう。変えよう。挑戦で。」をビジョンに掲げ、公式アンバサダーとともに、 参画された中小企業の情報発信力・PR力の強化、働く社員のモチベーション向上の機会創出、SDGs推進活動など全方位的なサポートを行っているプロジェクト。
プロジェクトホームページ： https://nippon-smes-project.com/
<b>日本ECサービス株式会社について</b>
日本ECサービス株式会社は、2,000以上の楽天ショップが利用される日本最大級の会員制サポートサービス「ECマスターズクラブ」を運営しています。コロナ禍により日本全国でのセミナー開催が困難になり、オンラインでも順調に会員数が増え、楽天市場に出店されている25社に1社が利用するサービスとなりました。また、645社が回答されたアンケートでは、入会後71.2%が売上が伸びたという結果であり、昨年の69.2%から2ポイント増加。コロナ禍の売上対策としてネットショップを始めた中小企業が増える中、より多くのモール出店者を支援できるよう邁進していきます。
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2022年03月01日（火） (株式会社ゼウス)
ゼウス、自動精算機・自動販売機向けマルチ決済端末「salo-01」の提供を開始 ～クレジットカード・電子マネー・コード決済をオールインワンで提供！～
<b>■背景</b>
昨今の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のまん延や政府が推進するキャッシュレス対応に伴い、これまで現金による支払いが多くみられた場面におけるクレジットカード決済へのニーズが高まっております。加えて、実店舗における精算業務の効率化・スピード化、精算時の金銭授受における人的ミス防止などの観点からも、自動精算機などの無人環境下でのクレジットカード決済をはじめとするキャッシュレス決済を導入したいというご要望をいただいておりました。
このような背景から、ゼウスはルミーズと提携し、自動精算機・自動販売機へのクレジットカード決済接続を可能とするマルチ決済端末「salo-01」を提供することといたしました。
<b>■自動精算機・自動販売機向け組込型マルチ決済端末「salo-01」について</b>
「salo-01」は、クレジットカード・電子マネー・コード決済をオールインワンで提供する組込型マルチ決済端末です。あらゆる自動精算機や自動販売機、セルフレジと連携することが可能であり、完全な無人環境下でも安全に運用できる端末として端末監視機能や防塵防水性能IP65を搭載しておりますので、屋内はもちろん、屋外でも業種を問わず幅広いシーンで活躍する汎用性の高い決済端末です。
経済産業省が主導するクレジット取引セキュリティ対策協議会が策定した“クレジットカード・セキュリティガイドライン*”に準拠した「外回り接続」によってカード情報非保持化を達成しており、「salo-01」を採用する事業者様は決済専用端末を利用した「外回り方式」でカード情報の非保持化を実現できるため、導入時のさまざまな対応やセキュリティ運用に関わる負担を大幅に軽減することができます。
また、クレジットカードのほか、電子マネー、コード決済にも対応しておりますので、決済手段の選択肢が増えるとともに、衛生的で安心・安全な支払い手続きが可能になります。
＊クレジットカード・セキュリティガイドライン【2.0版】：https://www.j-credit.or.jp/security/pdf/plan_2021.pdf
ゼウスは、社会情勢を踏まえて事業者様のニーズや運用に合わせたクレジットカード情報の非保持化を実現し、セキュリティ対策の強化を支援するとともに、今後もより一層、安心・安全で利便性の高いサービスを拡充し、すべてのお客様に充実したサービスを提供できるよう努めてまいります。
<b>■ゼウスについて</b>
ゼウスは、全国に14,000サイトを超える導入実績を誇り、1994年の設立以来、国内決済代行業界のパイオニアとしてECショップやBtoB事業者向けにクレジットカードをはじめとするオンライン決済サービスを幅広く提供しております。事業者様への最適な提案、高品質なサービス提供、またHDI格付けベンチマークの「対応記録/クオリティ格付け（センター評価）」で応対品質の最高評価「三つ星」を取得した24時間365日有人対応のコールセンター運営などにより、法人、個人事業主、物販、サービス業をはじめとする、あらゆる業種・業態の事業者様からご支持いただいております。
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2022年03月01日（火） (株式会社ハンズ)
【ECシステム初】EC構築サービスe-shopsカートSと楽天銀行マルチペイメントサービスがシステム連動し、翌日入金可能なクレジットカード決済を実現いたしました
株式会社ハンズ（所在地：静岡県駿東郡清水町／代表取締役：長田敏彦 URL：https://www.hands-inc.co.jp/ ）が運営するASPショッピングカートサービス「e-shopsカートS」は、このたび、楽天銀行株式会社（所在地：東京都港区／代表取締役社長 永井啓之 URL：https://www.rakuten-bank.co.jp/ ）が提供する「楽天銀行マルチペイメントサービス」とシステム連動をいたしました。
e-shopsカートSは、楽天銀行マルチペイメントサービスとシステム連動をすることで、ネットショップのクレジットカード決済の翌日入金が可能となりました。
e-shopsカートSは、楽天銀行マルチペイメントサービスとシステム連動をするEC構築システムで初めてのサービスとなりますので、クレジットカード決済で翌日入金が可能なECシステムとしては非常に特徴的なサービスとなります。
新型コロナウイルスの影響によりキャッシュフローのスピード感が重要となってきていますが、楽天銀行マルチペイメントサービスでは追加料金なしの翌日入金サービスを実現しているので、資金繰りを重要視しているネットショップオーナー様の一助となることが期待できます。
ハンズと楽天銀行は、今後も事業者のニーズにお応えする利便性の高いサービスを提供していきます。
■e-shopsカートSとは
e-shopsカートSは、「本格的なネットショップを運用したいけどコストはなるべく抑えたい」というショップオーナー様向けのレンタルショッピングサービスです。
累計利用者数は１万店舗を超えており、ご愛顧いただいている店舗様は物販に限らず、オンラインセミナーやテイクアウトなど多様なシーンでサービスを活用いただいております。
オーナー様は、既存のWebサイトやWordPressなどで作成したサイトに「カゴに入れる」ボタンを設置するだけで簡単にECサイトを開設できます。また、サイトをお持ちでないオーナー様もテンプレートを使って自動でページを構築できる機能もご用意しています。
■楽天銀行マルチペイメントサービスとは
楽天銀行マルチペイメントサービスは、物販やデジタルコンテンツなど事業者様の様々な販売商材にクレジットカード決済やコンビニ決済など多彩なニーズに対応する決済手段を提供します。
一般的にオンラインのクレジットカード決済は、月に１～２回程度の入金サイクルとなりますが、楽天銀行マルチペイメントサービスでは、翌日入金が可能(※)という特長があります。
そのため、事業者様のキャッシュフロー改善にとても効果的です。
※楽天銀行法人ビジネス口座を保有している法人の加盟店様が対象
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■ 株式会社ハンズ 会社概要
会社名 ： 株式会社ハンズ
設立 ： 1989年7月
代表 ： 代表取締役 長田敏彦
所在地 ： 静岡県駿東郡清水町新宿823-1
URL ： https://www.hands-inc.co.jp/
■楽天銀行株式会社 会社概要
会社名 ： 楽天銀行株式会社
設立 ： 2000年1月
代表 ： 代表取締役社長 永井 啓之
所在地 ： 東京都港区港南2-16-5 NBF品川タワー
URL ： https://www.rakuten-bank.co.jp/
【本プレスリリースのお問い合わせ先】
会社名 ： 株式会社ハンズ
担当者 ： 長田敏彦
TEL ： 055-972-6655
E-mail ： marketing@hands-inc.co.jp
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2022年02月28日（月） (SAVAWAY株式会社)
■連携について
清長が提供する「LogiMoPro」は、中小規模のEC事業者様を対象としたクラウド物流アウトソーシングサービスです。
「LogiMoPro」に委託した物流業務はクラウド上で管理でき、EC運営の少数精鋭化を実現します。
今回、「TEMPOSTAR」は清長が提供する「LogiMoPro」と連携することにより、「TEMPOSTAR」で確定した受注データCSVを「LogiMoPro」側へそのままアップロードすることで受注確定から出荷業務までを容易にかつスムーズに行うことが可能となります。
合わせて、商品マスタデータ、入荷実績データの連携により在庫管理も可能です。
また「TEMPOSTAR」と「LogiMoPro」間のデータのアップロードをRPA（Robotic Process Automation）によって自動化も可能となります。
このサービス連携によって、EC事業者様は受注確定から出荷完了までの業務の自動化が実現でき、人的リソース不足による時間の問題を解消し、空いた時間を商品開発や販促活動などのコア業務に有効活用できることが期待できます。
■TEMPOSTARについて
TEMPOSTAR（テンポスター）は複数のネットショップにおいて商品管理・在庫管理・受注管理といった業務を、一つの画面で管理できる「一元管理システム」です。
一元管理をすることで、例えば受注管理では受注してからの注文確認・出荷完了メールの一括送信や、各送り状発行システムとの連携はもちろん、対応の漏れや誤出荷などのミスをなくし、物流アウトソーシングとの素早い連携が可能になるなど、業務の効率化が可能となります。
URL：https://commerce-star.com/tempostar/
■清長が提供するクラウド物流サービス「LogiMoPro」
中小企業のEC企業様に最適なオンライン上で完結する、次世代型クラウド物流アウトソーシングサービスです。
操作も簡単ですぐに始められ、シンプルで格安なサービス料金を提供し、高品質かつ安定した物流サービスの提供が可能となります。
URL：https://www.logimopro.jp/
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2022年02月25日（金） (SBIビジネス・ソリューションズ株式会社)
【3/10・15 請求業務自動化セミナー開催】請求書発行システム「請求QUICK」、月額無料で煩雑な入金消込作業から解放される方法をご紹介
総合フィンテックソリューション企業であるSBI FinTech Solutions株式会社の子会社で、バックオフィス支援サービスを提供するSBIビジネス・ソリューションズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：夏川 雅貴、以下「当社」）は、2022年3月1日より提供を開始するクラウド型請求書発行システム「請求QUICK」の経理業務を効率化する機能や効果的な活用方法を解説するオンラインセミナーを3月10日（木）および3月15日（火）に開催いたしますので、お知らせいたします。
<b>■開催概要</b>
【日時】2022年3月10日（木）・3月15日（火）15:00～15:45
※両日とも時間、内容は同じです。
【会場】オンライン開催
【登壇者】SBIビジネス・ソリューションズ株式会社 カスタマーサクセス 石堂 きよみ
【対象】請求書発行業務・入金消込作業など、煩雑な経理業務を効率化したいとお考えの経理担当者・経営者の方
【参加費】無料
【お申し込み】事前登録制となりますので下記専用URLよりお申し込みください。お申し込みのメールアドレスに視聴用URLをご案内いたします。
3月10日（木）開催専用： https://sbi-bs.seminar-manager.com/20220310/event/
3月15日（火）開催専用： https://sbi-bs.seminar-manager.com/20220315/event/
※本セミナーは法人のお客様対象のセミナーとなっております。個人のお客様からのお申し込みは受け付けておりません。また、フリーメールアドレスでのお申し込みはいたしかねますのであらかじめご了承ください。
※お申し込み多数の場合は抽選とさせていただきます。
<b>■本セミナーの内容</b>
本セミナーでは、「無料でここまでのことができる！」ということをご実感いただけるよう、実際の請求書発行や入金消込、仕訳などのデモンストレーションをまじえながら、「請求QUICKでできること」をわかりやすくご紹介いたします。
これまで経理の現場で人手不足やデータの利活用がうまくいかないと感じている企業様、属人的な経理業務を効率化したいが方法がよくわからないといった企業様向けに、各種課題の解決方法や具体的なサービスの導入ステップ、便利なオプション機能の効果的な活用法についても丁寧にご説明いたします。
また、いち早く「請求QUICK」を導入してアナログ業務から脱却し、「経理DX」を実現した企業様の事例をふまえ、煩雑になりがちな経理業務を低コストで飛躍的に効率化するプロセス改革のポイントをお伝えいたします。
<b>＜このような方におすすめです＞</b>
・請求書の作成・発行業務をデジタルでかんたんに自動化したい方
・毎月のアナログな入金消込作業を効率化したい方
・未入金をいち早く把握してキャッシュフローを改善したい方
・BtoB取引でクレジットカード決済を導入して未回収をなくしたい方
・「請求QUICK」の機能や操作方法を詳しく知りたい方
<b>■「請求QUICK」の開発背景と「経理DX元年」に向けて</b>
大幅な改正を伴った2022年1月の電子帳簿保存法の施行と2年後の電子保存の義務化*1、2023年10月に開始予定のインボイス制度*2など、経理を取り巻く環境はこの2年の間に大きな変革が起こると予想されます。このような背景から当社では、2023年を「様々な法や制度の改正に伴って経理のDXを大きく進める年」＝「経理DX元年」ととらえ、2022年は様々な準備を進めていく年になると考えております。
一方で、多くの経理業務は未だにアナログな作業が根強く残り、取引とお金の記録に関わることから正確性を求められ、月末月初に経理担当者に膨大な負荷がかかる状況をなかなか改善できない企業が非常に多く存在します。
たとえば、請求書発行はデジタル化していても、入金消込は通帳のコピーやインターネットバンキングで取得した明細データと請求書を経理担当者が1件ずつ目視で確認しながら手作業で消込を行っているケースが多いと聞きます。
「請求QUICK」では、デジタルで発行した請求書データと銀行口座の入金データをシステム上で自動マッチングして消込処理するため、経理担当者が属人的なアナログ作業から解放され、経理本来のクリエイティブな業務により多くのリソースを振り分けることができるようになります。
＊1 ［改正電子帳簿保存法］これまで電子保存導入のボトルネックとなっていた「税務署長の事前承認制度」が撤廃となり、タイムスタンプ要件も大幅に緩和される一方、電子取引の電子保存が義務化され、紙保存が税務上認められなくなる。
＊2 ［インボイス（適格請求書保存方式）制度］2023年10月より開始される予定の消費税に関する制度。仕入税額控除を受けるためにインボイス（適格請求書）などの保存が要件となる。
<b>■クラウド型請求書発行システム「請求QUICK」について</b>
「請求QUICK」は、Webブラウザで利用できるクラウド型請求書発行システムです。請求書をWeb上で作成・承認・発行できることに加え、全国の金融機関と連携することで入金消込の手間を大幅に軽減することを実現しています。さらに、会計ソフトと連携することで、請求書発行にかかる社内の業務フローを明確にし、請求書の発行から消込、会計処理までの作業を効率化することができます。
「請求QUICK」の詳細についてはサービスサイト（https://seikyuquick.sbi-bs.co.jp/）をご覧ください。
無料登録の事前受付はこちら：https://seikyuquick.sbi-bs.co.jp/trial/
当社は今後も企業活動の要である経理担当者のために、バックオフィス業務のDXにおいて先進的な取り組みを推進するとともに、お客様の課題やニーズと真摯に向き合い続けることでバックオフィスから経営課題を解決し、人手や資金などのリソースが不足しがちな中小企業の成長を支援してまいります。
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2022年02月25日（金） (インフォニア株式会社)
リアルタイムで転売ヤーなどの検知＆排除を行う「不正対策.com」が従来の検知ルールに加え、新たに各企業専用で検知ルールをカスタマイズできる仕組みをリリース
詳細な仕組みにご興味、また転売被害にお困りの際はお気軽に下記からご相談下さい。
問い合わせ先：https://www.infonear.co.jp/inquiry/fuseitaisaku?utm_source=ECmikata&utm_medium=jyunko&utm_campaign=press
▼リリースの内容
転売ヤーなど不正な購入者のさらなる検知を行うため、従来の基本の検知ルールに加え、各社専用で検知ルールの設定可能。各社が不正対処をするために所有している各チェック項目の設定ができ、
チェック対象をピックアップするといった煩雑な作業をリアルタイムで自動に検知するといったことが可能。
加えて、オリジナルの検知ルールが作れることで、各社単位の不正基準に合わせた運用も可能となります。
▼不正対策．ｃｏｍについて https://www.fuseitaisaku.com/
「機能概要」
初回購入者限定商品を狙い複数回購入し転売を行うを行う悪質ユーザーなどの検知＆購入阻害システム
-------------------
・主な検知ルール
└システムからユーザーへ付与する「個体識別番号」による検知
└特定の購入挙動による検知
└システムで保有する不正者データーベースとの照合
└各企業様が所有のブラックリストデーターの登録機能
など複数
※当記事上で開示できる範囲でのみ記載
・不正発覚時の対処方法
検知ごとにリアルタイムでメール報告
購入を行わせない（サンクスページに到達させない）購入阻害
-------------------
リアルタイムの検知だけでなく、購入阻害の対応ができることで不正ユーザーが成果報酬型広告を経由した場合に発生する不要な広告費の削減や、不正チェック業務の負担軽減、一般ユーザーが転売ヤーから買ってしまうことによる売上被害の削減を実現。
詳細な仕組みにご興味、また転売被害にお困りの際はお気軽に下記からご相談下さい。
問い合わせ先：https://www.infonear.co.jp/inquiry/fuseitaisaku
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2022年02月24日（木） (株式会社久)
この連携により「スマレジ」の受注データや会員データを「ECコネクター」に取り込むことができるようになりました。
ECコネクターのデータカスタマイズ機能により、スマレジのデータを基に、任意のCSVを作成することが可能です。
スマレジと基幹システム、WMS、MAツールなどとの受注データまたは会員データの連携でお悩みなどございましたら、下記お問い合わせにてご相談ください。
■活用事例
スマレジから販売管理システムなどへの受注データ・会員データの連携
■今後の連携について
API連携、商品データ及び在庫データなどの標準連携を予定しております。
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■スマレジとは
スマレジは、iPad/iPhoneアプリを用いた高機能クラウドPOSレジです。
売上が自動集計されるので予算管理を簡単に行えたり、勤怠管理サービスとの連携で連携人件費を含めた売上分析なども行うことが可能です。
選べるキャッシュレス決済で、電子マネー・QRコード決済にも対応できます。
■スマレジの詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://smaregi.jp/
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■ECコネクター®とは
異なるサービスやシステム間のデータ変換・連携を簡単にできるサービスです。店舗・ブランド・チャネル（各モール・自社EC）ごとに取得している各種情報から基幹システムや倉庫管理システム（WMS）、マーケティングシステム等に対してのデータ変換と連携を行います。
■ECコネクター®の詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://www.ec-connector.com
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2022年02月24日（木） (インフォニア株式会社)
不正なユーザーの検知・排除を行う「不正対策.com」が定期単品リピート通販を狙う転売目的購入者データベースの共有化を開始
詳細な仕組みにご興味、また転売被害にお困りの際はお気軽に下記からご相談下さい。
問い合わせ先：https://www.infonear.co.jp/inquiry/fuseitaisaku?utm_source=ECmikata&utm_medium=jyunko&utm_campaign=press
▼リリースの内容
定期単品リピート通販で行われる、初めて商品を購入した方向けの「初回限定価格」。転売ユーザーは、これを狙い個人情報を巧妙になりすまし、複数回にわたり割引価格で商品を購入し、フリマサービスや各モールで転売行為を行っております。こういった転売ユーザーの共有化については、個人情報保護の観点から同様の被害に合う企業間で、転売ユーザーの情報交換を行うこともできない為、各企業ごとで独自に不正ユーザーのリストを作り上げ対策するほかない状況にあります。
こういった背景を受け各企業で発生した不正購入者を、個人情報を扱うことなく共有化できる機能を「不正対策.com」にてリリースいたしました。
▼不正対策．ｃｏｍについて https://www.fuseitaisaku.com/
「機能概要」
初回購入者限定商品を狙い複数回購入し転売を行うを行う悪質ユーザーなどの検知＆購入阻害システム
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・主な検知ルール
└システムからユーザーへ付与する「個体識別番号」による検知
└特定の購入挙動による検知
└システムで保有する不正者データーベースとの照合
└各企業様が所有のブラックリストデーターの登録機能
など複数
※当記事上で開示できる範囲でのみ記載
・不正発覚時の対処方法
検知ごとにリアルタイムでメール報告
購入を行わせない（サンクスページに到達させない）購入阻害
-------------------
リアルタイムの検知だけでなく、購入阻害の対応ができることで不正ユーザーが成果報酬型広告を経由した場合に発生する"不要な広告費の削減"や、"不正チェック業務の負担軽減"、"一般ユーザーが転売ヤーから買ってしまうことによる売上被害の削減"を実現。
詳細な仕組みにご興味、また転売被害にお困りの際はお気軽に下記からご相談下さい。
問い合わせ先：https://www.infonear.co.jp/inquiry/fuseitaisaku
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2022年02月22日（火） (インフォニア株式会社)
詳細な仕組みにご興味、また転売被害にお困りの際はお気軽に下記からご相談下さい。
問い合わせ先：https://www.infonear.co.jp/inquiry/fuseitaisaku?utm_source=ECmikata&utm_medium=jyunko&utm_campaign=press
▼リリースの背景
不正ユーザーの不正手法が巧妙化してきており、購入・登録時、入力フォームに記載された情報を扱った検知ルールだけでは不正なユーザーを対処しきれない可能性が高くなってきております。こういった不正手法の巧妙化を受け、個人情報を利用しない新たな検知ルールを追加いたしました。
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手口例）住所情報複数所持による不正購入
不正購入者が商品の受け取り代行と称し商品受け取りのアルバイトを雇い、商品の送付先を自身（不正購入者）の住所ではなく、雇ったアルバイトに送付し、そこから自身（不正購入者）の住所に送付させ、複数の住所情報で不正購入を行うといった手口
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▼不正対策．ｃｏｍについて https://www.fuseitaisaku.com/
「機能概要」
初回購入者限定商品を狙い複数回購入し転売を行うを行う悪質ユーザーなどの検知＆購入阻害システム
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・主な検知ルール
└システムからユーザーへ付与する「個体識別番号」による検知
└特定の購入挙動による検知
└システムで保有する不正者データーベースとの照合
└各企業様が所有のブラックリストデーターの登録機能
など複数
※当記事上で開示できる範囲でのみ記載
・不正発覚時の対処方法
検知ごとにリアルタイムでメール報告
購入を行わせない（サンクスページに到達させない）購入阻害
-------------------
リアルタイムの検知だけでなく、購入阻害の対応ができることで不正ユーザーが成果報酬型広告を経由した場合に発生する"不要な広告費の削減"や、"不正チェック業務の負担軽減"、"一般ユーザーが転売ヤーから買ってしまうことによる売上被害の削減"を実現。
詳細な仕組みにご興味、また転売被害にお困りの際はお気軽に下記からご相談下さい。
問い合わせ先：https://www.infonear.co.jp/inquiry/fuseitaisaku
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2022年02月21日（月） (おちゃのこネット株式会社)
◆おちゃのこネットとは
おちゃのこネットは誰でも簡単にネットショップを開設することができるシステムを提供しており、2004年にサービスを開始してから、今年で18年目になるネットショップ構築サービスです。これまでに延べ9万事業者にネットショップを利用され、ショップに必要な機能が充実している点に強みがあります。
先月1月には月額ゼロ円でネットショップが開設できる「スタートアッププラン」をリリースしました。スタートアッププランご契約後、ショップの成長に合わせて、いつでも月額プランへの変更いただけ、低コストでネットショップを運営することが可能です。
おちゃのこネット
https://www.ocnk.net/
◆プレスリリース作成支援とは
昨年2021年、おちゃのこネットをご利用いただいているショップ事業者にヒアリングを実施したところ、ネットショップへの集客や認知拡大が大きな課題のひとつであることがわかりました。ところが集客施策の実行は売上1,000万円以上のショップアカウントを運営している事業者に限られており、事業規模が小さいほど、集客や認知拡大の施策に対して十分投資できていないことが判明しました。
おちゃのこネットでは、小規模事業者でも費用的に利用しやすいプレスリリースの効果に注目して、無料でプレスリリースの作成を支援するメニューを提供することにしました。おちゃのこネットをご利用いただいているショップ事業者を前提に下記の条件であれば、無料でご利用いただけます。
◆主な条件
・新商品や新ブランドの公開を予定している。
・新しいキャンペーン、企業の取り組みの公開を予定している。
・新商品の発売後、取り組み後に優れた成果や実績がある。
プレスリリースは企業活動を告知するツールであり、事業規模に関わらず、社会にとって良い取り組みを伝えることができます。インターネット広告では取り扱いが難しいショップ事業者の想いや取り組みはプレスリリースを活用することで伝えやすくなるため、認知拡大やブランディングとして、プレスリリースを積極的に活用いただきたいと考えております。
◆ショップ事業者が持つ思いやストーリーを伝える
おちゃのこネットを利用されているショップ事業者は大手ショッピングモールでは扱われていない、オリジナルを販売している方がほとんどです。商品作りや事業活動そのものに独自性があり、プレスリリースで表現できる独自のストーリーを持っています。それらを企業のブランディングや集客に活かしていただくことができます。
◆キーワード作りによるインターネット検索の優位性
プレスリリースを出すことによって、ショップ事業者名やサービス名の露出機会が増えます。インターネット検索結果のページにおいて、上位表示されやすくなる傾向があり、プレスリリースの二次的な効果として期待することができます。また、おちゃのこネットのプレスリリース作成支援では、ショップ事業者と共に、商標登録の可能性も含めた新しいキーワード作りを行います。そのため、他社がまだ実施していない切り口を発見して、検索キーワードとして利用できるような作業も行います。
◆支援メニューを増やしていく予定
プレスリリース作成支援は、既に持っているストーリーをプレスリリースとして告知するための支援メニューですが、ゼロからストーリー作りをしたいショップ事業者のための支援メニューもワークショップ形式での実施を予定しております。新型コロナの状況を見ながら、公開する予定です。
◆広報メンバーを募集しております
広報チームのメンバー募集をしております。おちゃのこネットは技術の会社ですが、だからこそ広報の力が欲しい！最初はお手伝いという関わりぐらいでも大丈夫です。職場環境および人間関係の良さ、仕事の面白さには自信があります。PRやメディアリレーションに知見があり、本取り組みにご興味のある方は下記よりお問い合わせお待ちしております。
◆会社概要
おちゃのこネット株式会社
https://www.ocnk.net/
〒651-0096
兵庫県神戸市中央区雲井通7-1-1ミント神戸14F
設立
2005年8月4日
事業内容
ショップカート「おちゃのこネット」の開発運営
WEBマーケティングの企画・プログラム開発および販売
Eメール関連サービスの企画・開発・販売
取引先
Amazon、楽天、ZEUS（SBIグループ）、GMO、クロネコヤマト、ネットプロテクションズ
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2022年02月21日（月） (Shopee Singapore Private Limited)
Shopee Japanは、沖縄県における新規セラー獲得を進めており、テレビやラジオ等のメディアを活用したマーケティング活動も開始しています。
難しいイメージのある越境ECについて、沖縄県のEC事業者を対象に、Shopee Japanは沖縄イーコマース協議会と共に東南アジア・台湾向けの越境ECのメリットや魅力についてウェビナーを実施します。
【ウェビナー概要】
Shopeeは東南アジア・台湾で最大規模のEコマースプラットフォームです。Shopee Japanの日本越境セラーは現在シンガポール、台湾、マレーシア、タイ、フィリピンの5つのマーケットに越境販売することができ、現地での日本直送品の需要も日々高まっています。
本ウェビナーでは、Shopeeの社員が、
① Shopeeの概要
② 新規出店までの流れ
③ 新規出店に関する注意事項
④ 東南アジア市場の最新事情
⑤ 出店されているセラーの事例
を中心にご紹介します。
（プログラムの内容は都合により予告なく変更する場合があります。）
【開催概要】
名称：沖縄イーコマース協議会共催 Shopee ウェビナー
日程：2022年2月22日 (火) 17:00-18:00 ※30分程度延長する場合があります
開催方法：Webセミナー（Zoom） ※お申込み後、URLをお送りします。
参加費用：無料
申込み：
ご登録は弊社公式ウェブサイトより
【参加特典】
ご希望の方に、Shopee社員とのオンライン個別相談会にご招待
実績のある弊社代理店もご紹介します！
ウェビナー参加後に新規出店された方に$20ドル分の広告クレジット贈呈
▼こんな方におすすめ！
越境ECに関心があるものの、始め方が分からない方
海外への販路拡大に興味がある方
海外消費者向けのテストマーケティングを検討中の方
*同業者の方、メディアの方のご参加はご遠慮いただいております。
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2022年02月16日（水） (株式会社久)
この連携により「Makeshop」の受注データを「ECコネクター」に取り込むことができるようになりました。
ECコネクターのデータカスタマイズ機能により、Makeshopのデータを基に、任意のCSVを作成することが可能です。
Makeshopと基幹システム、WMS、MAツールなどとの受注データ連携でお悩みなどございましたら、下記お問い合わせにてご相談ください。
■活用事例
・Makeshopから基幹システムなどへの受注データ連携
・ノベルティのプレゼント企画実現
・店舗受取の実現
■今後の連携について
RPA使用しての自動インポート、API連携、会員データ及び在庫データなどの標準連携を予定しております。
■Makeshopとは
ショップ売上9年連続No.1のECサイト開設サービスです。
GMOグループの通販・ECで、651の機能数を搭載し、定期購入、ギフト対応、豊富な決済、卸販売まで運営・集客のあらゆる課題に応えることができます。
また、レスポンシブWebデザイン対応、SEO強化、モバイル対応もしやすくなっています。
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サービスサイト：https://www.makeshop.jp/
■ECコネクター®とは
異なるサービスやシステム間のデータ変換・連携を簡単にできるサービスです。店舗・ブランド・チャネル（各モール・自社EC）ごとに取得している各種情報から基幹システムや倉庫管理システム（WMS）、マーケティングシステム等に対してのデータ変換と連携を行います。
■ECコネクター®の詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://www.ec-connector.com
■お問い合わせはこちら
担当：中野
support@ec-connector.com
【株式会社久について】
所在地：東京都港区南麻布1-5-9-3F
代表：工藤暢久
事業内容：ECコンサルティング、ECサイト構築、EC運用代行等EC総合支援／ECシステム開発
URL：https://www.qinc.co.jp/
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2022年02月16日（水） (アーカス・ジャパン株式会社)
CRMリーディングカンパニーであるアーカス・ジャパン株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役：松原晋啓、以下、アーカス・ジャパン）は、2021年2月15日にEMサイトプラットフォーム『Arcury（アーキュリー）』を活用したサービスの第一弾として「ドローンマッチングサービス（Arcury for DroneMatching（Arcury for DM）」を開発し、その中の農家さんとドローンパイロットを繋ぐマッチングサービスとして提供開始しました。
【ドローンマッチングサービス：Arcury for DMとは】
アーカス・ジャパンが提供するドローンマッチングサービスは電子行商人（EM）サイトプラットフォームであるArcuryをベースとしておりますため、CRM（顧客管理）とAI（人工知能）が一体となり、ドローンの仕事を依頼したい方と受けたいドローンパイロットとを最適にマッチングさせる専用のアルゴリズムを備えたサービスとなっております。
今回提供するArcury for DMは「ドローンマッチングサービス for 農業」として農業散布を依頼したい農家向けに機能開放を行っており、農業散布や農業におけるドローン利用を依頼したい農業従事者と最適な技術と経験を有したドローンパイロットをマッチングします。
アーカス・ジャパンはリベルダージ合同会社が運営するドローンスクール管理団体「ドローンビジネスアカデミー（UBA）」に所属する講習団体であり、実際に農業散布ドローンの販売や散布の代行も行っておりますため、それらで得た豊富な経験と知識をAIアルゴリズムとして取り入れて判断を行います。
ドローンマッチング for 農業：https://agri.dronematching.com/
【今後の展開について】
『Arcury』は弊社代表がパーソナリティーを勤めるラジオ（※）にて発表して以降、すでに多くのニーズをいただいており、現在すでにいくかのカスタムサービスを手掛けております。
今回は『Arcury for DroneMatching（DM）』をリリースしましたが、他にも近日中に順次サービスリリースされていきますが、『Arcury』は主に下記のような利用例を想定して今後展開していく予定です。
GPSを用いた店舗案内（Arcury for Foods）：Arcuryアプリを利用してGPSの位置情報からユーザーの趣味嗜好に合った飲食店等を提案する誘導型マッチングサービス
スマートショッピングカートを用いた販売促進（Arcury for Market）：ショッピングカードにArcuryを連携させてスマートショッピングカート化し、陳列棚の案内や特売情報の案内、レシピの提案といった個客特性に合わせた情報提供とスムーズな会計を行う誘導型マッチングサービス
地域情報を活用したツアープランの案内（Arcury for Travel）：Arcuryで保持する地域情報と個客情報をEMOROCOで分析し、最適なツアープランやオススメスポット等、趣味嗜好に合った経路を提案するガイド型マッチングサービス
（※）
【第66回】KBS京都ラジオ『松原晋啓のクマ社長よりBUZZを込めて』：https://youtu.be/1ePavhpIRow
【第67回】KBS京都ラジオ『松原晋啓のクマ社長よりBUZZを込めて』： https://youtu.be/Bm95q2RLmoM
新サービス提供開始記念キャンペーン
アーカス・ジャパンでは、Microsoft Dynamics 365に関連する製品ハンズオントレーニングを提供しておりますが、『Arcury』サイトプラットフォームのリリースを記念して、2022年6月末までの間、「Microsoft Dynamics 365」、「Microsoft PowerApps」 および 「Common Data Service（CDS）」 のハンズオントレーニングを特別価格にて提供させていただきます。詳しくは、下記連絡先までお問い合わせください。
アーカス・ジャパン株式会社 CRM事業本部/カスタマーサクセス推進部
コンタクトフォーム：https://www.arcuss-japan.com/contact
【アーカス・ジャパン株式会社について】
2020 年7 月にアーティサン株式会社から事業分割して設立。
アーカス・ジャパン株式会社は、大阪府大阪市の本社を始め東京・広島に拠点を構え、自社製品の提供やマイクロソフト製品（Dynamics 365（CRM）、Dynamics CRM、Power Apps、Power BI、Power Automate、Microsoft 365、Microsoft Azure など) を使ったシステムの提案支援、要件定義支援、設計、構築、運用・保守、開発支援コンサルティング等を提供しています。 主力事業はCRMとドローンで、CRM事業ではプラットフォーム型CRMの第一人者が率いる国内トップクラスのCRM経験と実績を持つ組織で、日本のCRMリーディングカンパニーとして他社にはない成功ノウハウを高品質・低価格で提供し、国内外の顧客や多くのCRMベンダーを支えており、ドローン事業ではドローンの高度自律飛行プラットフォーム「エッジドローン」の提供を行っております。
URL：https://www.arcuss-japan.com/
ブログ：https://www.arcuss-japan.com/crmblogs/
・Microsoft、Dynamicsは、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。
本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
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2022年02月16日（水） (株式会社キャッチボール)
本サービスは、EC通販向け後払い「後払い.com」およびサービス業向け後払い「後払い.com for サービス業」のオプションサービスで、口座振替に関わるすべての業務を代行し、未回収リスクを100％保証するものです。
<span style="font-weight:bold;">■ 新電力販売事業者 A社様 導入事例</span>
一般的な口座振替代行サービスでは、口座振替依頼書の管理、引き落とし確認や再請求などは事業者様が社内で行うため、その運用は煩雑かつ多忙を極め業務効率の悪化を招く要因となっています。新電力販売事業者A社様はそういった事象を解決するため、弊社の「未回収保証付き口座振替サービス」をご導入いただきました。
今回は、導入事例として、A社様が得られた「未回収ゼロ」「業務コストの削減」「キャッシュフローの改善」の効果についてご紹介させていただきます。
<span style="text-decoration: underline;">導入の目的</span>
1. 未回収債権額を低減したい。
2. 入金サイクルを今より短くし、キャッシュフローを改善したい。
3. 「口座振替手続き」「債権回収～督促」に対する業務負荷とストレスをなくし、コア業務へ注力したい。
<span style="text-decoration: underline;">導入による効果</span>
<span style="font-weight:bold;">１．未回収リスク ゼロ を実現し、キャッシュフローが最適化</span>
・代金回収サイクルが半月～1ヶ月程度短縮。
・引き落としができない取引に対しても100％入金※１
※１ 弊社が実施する与信審査に通過したご購入者様が対象
<span style="font-weight:bold;">２．決済業務に携わっていた社員工数が9割以上削減、コア業務へ注力できる環境へ</span>
・口座振替不能時の催促と回収管理がゼロに。
・口座振替の新規登録業務（記載不備への対応などを含む）がゼロに。
・毎日30分かけていた入金確認と売掛金の消込み作業が不要に。
・部署をまたぐ煩雑な作業がすべてなくなった。
・お客様からのお問合せ対応といったストレス業務からの解放。
<span style="font-weight:bold;">３. 多様なお支払いニーズへの対応で、お客様のお問合せ件数が4分の１に</span>
今までは、口座振替で引き落としができなかった場合などは、銀行振込でのお支払いを案内しており、繁忙期は200件／月を超えるお問合せ対応に大きな工数をかけてきた。「未回収保証付き口座振替サービス」の導入後は、コンビニ払いなど、多様なお支払方法でのキャッチボール社の再請求のご案内があるため、お問合せ件数が４分の1以下に減少。
<span style="font-weight:bold;">今後の展望</span>
安心して口座振替ニーズへの対応ができることで販売機会拡大
これまで口座振替にかかるリスク・業務負担を考慮し、一定層のお客様には支払手段として「クレジットカード払い」のみ案内していた。「未回収保証付き口座振替サービス」の導入がこの課題解決となり、クレジットカードを持っていない方や口座振替を希望される方への販売機会の拡大が今後期待される。
<span style="font-weight:bold;">■「未回収保証付き口座振替サービス」とは</span>
弊社が提供する「未回収保証付き口座振替サービス」は、口座振替に関わるすべての業務を代行し、引き落とし不可でも未回収リスクを100％保証。未回収債権額の減少、業務負荷による社員ストレス低減の実現に貢献するサービスです。今や大企業だけでなく、中小企業においても重要な課題となっている「働き方改革」に貢献します。電気・ガス・介護・塾・フィットネスなどあらゆる継続課金事業者様にご利用いただけます。
口座引き落としの不履行は、事業者様によっては10%弱※２にもなるという調査結果があります。弊社の「未回収保証付き口座振替サービス」は、お客様の引き落とし状況に関わらず、100％立替え払いをいたしますので、事業者様のキャッシュフロー改善に貢献します。（与信審査に通過したお客様が対象となります。）
※２ キャッチボール調べ
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2022年02月15日（火） (株式会社ネットショップ支援室)
【2月17日（木）・18日（金）開催】ネットショップ支援室は「イーコマースフェア東京2022」にてセミナー登壇、「楽楽B2B」と「楽楽リピート」をブース出展
展示会・セミナー参加お申込は下記 Web ページにて受け付けております。
【来場事前登録】
https://www.informa-japan.com/ect/form/visitor_regist.php
【セミナータイムスケジュール】
https://www.informa-japan.com/ect/seminar/schedule.php
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◆セミナーについて
（1）2022年2月17日（木）9時20分～10 時10分 セミナー会場C【C-0】
取引先が5倍に増えたのに営業マンは同じ人数！？その秘訣はBtoB-ECにあった
〜飲食店向け卸BtoB-EC事例を徹底解説〜
アナログ受注にお悩みの卸売事業社必見！
その手入力作業、BtoBのオンライン化で無くせます。
フランチャイズ本部や飲食事業を展開している「株式会社 Bull Pulu」様。
卸販売用に受発注システムを導入し、BtoBをオンライン化したことで、同じ業務時間のまま、取引先を増やすことに成功！
受発注システム導入までの流れや課題、導入後変わったこと/変わらなかったことなど、ユーザーの本音を対談形式でお届けします。
【講師紹介】
株式会社Bull Pulu
代表取締役会長
加藤 二朗
1974年生まれ
1997年 成蹊大学 工学部経営工学科卒業
1997年 イトーヨーカドー入社 店舗配属
2003年 イトーヨーカドー システム企画
2007年 イトーヨーカドー テナント開発部
2010年 モールエスシー開発転籍（現 セブン＆アイクリエイトリンク）
2020年 株式会社BullPulu 代表取締役会長 現在
株式会社ネットショップ支援室
ソリューション営業部 マネージャー
宮田 裕一郎
某大手ECモールでECコンサルタントとして、400社を超えるクライアントの課題を解決。
上場化粧品メーカーでの勤務を経験し、2020年にネットショップ支援室にジョイン。
現在は卸取引をWEB化する『楽楽B2B』をはじめ、EC一元管理システム『アシスト店長』、D2Cリピートカート『楽楽リピ―ト』、BtoBtoCカート『楽楽BBC』の西日本拡販に注力。
中四国、九州の小売り・卸・メーカー様などの事業課題を楽楽シリーズのソリューションで解決している。
株式会社FLUED
代表取締役社長
松永 創
BtoBマーケティング〜営業の専門家集団「FLUED」代表取締役。BtoBのWEBマーケティング／インサイドセールス／営業／カスタマーサクセス領域でオフライン／オンライン双方の支援を行っている。10年のキャリアで携わったプロジェクトは500以上。
（2）2022年2月18日（金）9時50分～11 時00分 セミナー会場A【A-11】
キープレイヤー4社が語る！
コロナ禍で進むデジタルシフトとBtoB ECの最新動向
ウィズコロナ時代において社会基盤が大きくデジタルシフトしていく中で、BtoB取引をおこなう企業ではどのような問題が起こり、どうやって解決していったのか？
本講演では業界の最前線で活躍するキープレイヤー4社が豊富な事例をもとに解説し、これからの企業間取引のあるべき姿をパネルディスカッション形式でざっくばらんに語ります。
【講師紹介】
株式会社Dai
取締役 B2BソリューションDiv. マネージャー
鵜飼 智史
BtoB ECの第一人者として黎明期より活躍。
Eコマースの展示会で特別講演やセミナー講師を務めながら、企業の枠を超えて業界の健全な発展に貢献している。「はたらくを変える」をミッションに、DXの推進とBtoB×SaaSの提供をおこなっている。著書に「BtoB-ECの現状と将来展望2022」(インプレス)がある。
株式会社アイル
BtoB EC推進統括本部
江原 智規
2000年にスタートしたアイル初のコンテンツサービスプロバイダー事業に立ち上げメンバーとして入社。営業・企画・サイト運営全般で事業の成長をけん引して、2014年から現部署の立ち上げを担う。20年以上にわたり様々なWeb系サービスに携わった経験と、顧客のビジネスモデルから事業支援を強化する視点での提案力で、多くの企業のBtoB EC・Web受発注システム導入支援に従事。
株式会社ネットショップ支援室
ソリューション営業部 営業統括部長
三宅 晋平
決済会社でBtoCからBtoBの決済領域に従事。その後独立し、ECをメインとした営業代行会社を開業。営業代行の領域は多岐に渡り、主にバックヤードに強い営業として活動。
2018年からは入社に伴い、楽楽B2B立ち上げの事業責任者として従事。導入企業は上場企業からスタートアップ企業までジャンルは多岐に渡り、3年間で導入社数135社加盟店総数7.5万社を達成。2021年3月より執行役員営業統括部長として、BtoBからBtoCまでの分野を統括している。
株式会社ジェーエムエーシステムズ
営業部 統括マネージャー
岸 直之
流通業、製造業様を中心に100社を超えるお客様のサプライチェーンの最適化、受注業務のデジタル化を支援。
BtoC､BtoB様々なEC導入プロジェクトに携わり、近年はとりわけBtoB ECの導入を中心に受注業務のデジタル化及び、在庫管理、入出荷管理といったSCM全体を通じた最適化を支援している。
（3）2022年2月18日（金）12時45分～13 時30分 セミナー会場A【A-13】
BtoBもWEB化？毎月100店の新規販路を開拓する食品会社の取り組みとは
〜業務用馬刺し通販売上日本No.1の利他フーズ担当者が語る、BtoBECの成功事例〜
これからBtoB ECを始めたい全国の事業者必見！
毎月100店舗以上の顧客をECで開拓している実際の戦略をお話します！
熊本から「業務用馬刺し」を全国に販売している利他フーズ様。
ニッチな領域でどのように顧客を獲得し、売上を拡大していったのか、従来のFAXの注文からECにどのように移行していったのかなど、ECサイトを運営する上で気になるポイントを対談形式でお伝えします。
【講師紹介】
株式会社利他フーズ
代表取締役
猪本 真也
「ITと食で豊かな一日をつくる」というビジョンのもと、馬刺しや九州の特産品、ペットフードの企画・通信販売事業を行う。
デジタルマーケティングを駆使し、延べ30万人以上のお客様と取引実績。
自社サイトから大手ショッピングモールまで幅広く展開している。
株式会社ネットショップ支援室
代表取締役
山本 皓一朗
EC事業で必要なシステムを一気通貫・身近で支援する『株式会社ネットショップ支援室』を草創期から牽引。卸取引をWEB化する『楽楽B2B』をはじめ、EC一元管理システム『アシスト店長』、D2Cリピートカート『楽楽リピ―ト』、BtoBtoCカート『楽楽BBC』の拡販に注力している。
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◆ブース出展について
【ブース場所：B-17】
「楽楽B2B」「楽楽リピート」の機能や操作性を、デモンストレーションによりご覧いただけます。
また、「楽楽B2B」「楽楽リピート」を導入されている、さまざまな業種・業界の事例もご紹介可能です。
企業様ごとの業務や課題に合わせて、最適な導入までの準備や導入後の活用方法などをご提案させて頂きます！
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◆「イーコマースフェア東京2022」について
【開催概要】
日時：2022年2月17日（木）・18日（金）
場所：東京ビッグサイト南3・4ホール（東京都江東区有明3-11-1）
【詳細・セミナー事前お申込】
詳細は下記サイトよりご確認いただけます。
セミナーの事前申し込みが可能です。
https://www.ecfair.jp/
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◆BtoB受発注をWEB化するクラウドサービス「楽楽B2B」について
https://raku2bb.com/
卸取引をWEB化できるBtoB専用の受発注システムです。取引先毎に「指値」や「掛け率」などの価格設定も可能な上に、販路・決済方法や表示する商品も細かく設定することが出来るので、面倒なアナログ作業や処理ミスが削減され、業務がよりスピーディーになります。また、WEB化させることで新規取引先拡大が可能となります。
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◆リピート通販・D2C特化型ECカート「楽楽リピート」について
https://raku2repeat.com/
定期購入・単品通販・リピート通販に特化した、ECサイト構築のためのSaas型カートシステムです。サプリメントやダイエット補助食品などに有効な定期通販機能が充実しており、新規獲得のためのフォーム一体型LPやアップセル・クロスセル機能をはじめ、獲得した顧客の育成に必要なCRM機能も標準機能で提供しています。
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◆ネットショップ支援室について
会社名 ：株式会社ネットショップ支援室
設立 ：2013年11月
代表者 ：代表取締役 山本 皓一朗
所在地 ：東京都港区赤坂2-14-5 Daiwa赤坂ビル1F
事業内容：システム開発、ネットショップ制作、ソフト販売
URL ：https://netshop-pro.jp/
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◆本件に関するお問い合わせ先
ネットショップ支援室
小林 雛子
03-5545-5553
kobayashi@netshop-pro.jp
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2022年02月14日（月） (株式会社Spelldata)
2/16〜2/18 Webを全国で1秒まで高速化するコンサルティングサービスをオンラインで出展〜検索順位上昇、PV増、売上増につなげて地方経済を活性化したい〜
全国でのWeb高速化は、Google Core Web Vitalsに影響し、検索順位上昇、直帰率・CV（コンバージョン）率を改善して地方でのWebビジネスを活性化するために重要な施策です。
総務省が公表した2021年の住民基本台帳に基づく人口移動報告によると、東京23区において、2014年以降で初めての転出超過となり、一極集中が変化しつつあります。（2022年1月総務省統計局 https://www.stat.go.jp/info/today/pdf/181.pdf）
地方への移住が進む中、首都圏と比べて地方都市でのWeb表示速度が遅いことへの理解が浸透していない状況です。実際に地方不動産業会社の声として、「大手サイトなのになぜWeb速度が遅いのか」という意見が上がっています。
そこで、この度、地方のWebビジネスの活性化に貢献できる、WebサイトをPC・モバイル共に、全国で1秒で開けるように改善するコンサルティングサービスについて出展を決定しました。
当社代表は、海外ではGoogleやMicrosoftなどグローバル企業でWebビジネスの指標として重要視されているWebの表示速度を、日本でも浸透させたいという想いから、このサービスを開始しています。
■出展の概要
日時 2022年2月16日（水）10時〜2022年2月18日（金）18時
来場費用 無料
詳細URL：https://exhibition.showbooth.dmm.com/events/marketing2202/
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2022年02月14日（月） (Shopee Singapore Private Limited)
Shopeeサイト内に「ジャパンお土産フェア」ページを設置し、日本の観光情報とともに、越境ECショップ他、23店舗から日本のお土産約300点を紹介する。
【Japan Omiyage Fair 概要】
主催：ショッピージャパン株式会社、日本政府観光局（JNTO）シンガポール事務所
期間：2022年2月1日〜3月31日
特設サイト：https://bit.ly/Omiyagecampaign
(携帯・スマートフォンでの閲覧を推奨)
プロモーション概要：
- Shopeeシンガポール内特設ページ設置
- ライブストリーミングによる商品紹介
- バウチャー発行、商品価格割引(最大50%まで割引となるバウチャーを配布)
- ShopeeおよびJNTOのウェブサイト・SNS等からの特設ページへの誘引
特設ページ：Shopeeで買える日本各地のお土産と共に、JNTOが制作した日本の47都道府県を紹介する動画と、JNTOサイト内の日本各地の30種類以上のバーチャルツアーを視聴できるサイトを紹介。
ライブストリーミング：シンガポール人が大好きな日本の雪が楽しめる3つの地域「北海道・東北・北陸」に焦点を当て、各エリアの観光情報とShopeeで買えるお土産を紹介。インフルエンサーとしてShannon Taylor氏を起用。
実施日時：2月16日(水) 19時～（日本時間） ※18時～（シンガポール時間）
視聴可能箇所：Shopee（シンガポール）アプリの「Shopee Live」にて視聴可能
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2022年02月09日（水） (株式会社FID)
■取得しやすく変更されにくい携帯電話番号で、確実にリーチできるSMS（ショートメッセージサービス）
・キャンペーンやセールの告知を送ってもなかなか見ていただけない。
・電話連絡はコストもかかるうえ、それでも連絡が取れない。
・メールアドレスが分からずメールを送れない。
このような課題を抱えていませんか?
携帯電話番号宛にメッセージを送ることができるのがSMS（ショートメッセージサービス）。携帯電話の標準機能なので、アプリは必要ありません。スマートフォンでもフィーチャーフォンでも手軽に連絡できるチャンネルです。
携帯電話番号は口頭でも聞き取りやすく取得しやすいうえ、MNP(モバイルナンバーポータビリティー)が一般化したためメールアドレスなどと比べて変更されることが少ないのです。
スマホを含む携帯電話は常に身に付けているデバイスであり、さらにSMSでは迷惑メールが来る頻度も少ないため90%以上の高い到達率となり、お客様に確実にメッセージをお届けすることが可能です。
■SMS配信ならMOTENASUにお任せください！
「MOTENASU」は、単なるメール配信/SMS配信システムではなく、オンラインとオフラインを融合したOne to Oneマーケティングを実践するためのMA搭載型のCRMツールです。
メールやLINEはもちろん、オフラインの郵送DMやSMSなど 多彩なチャネルを使い分けることができるシナリオ配信が可能ですので、配信対象に合わせ、よりパーソナルで必要性に応じた
効果的・効率的なSMS配信を行うことができます。
SMS配信なら請求・督促の連絡や、ご予約のリマインド配信にも最適。
そのほかにも例えば、購入金額が設定金額を超えたお客様のみに絞って、一定期間購入がないお客様のみに絞って、お試し商品購入後に商品購入に至っていないお客様のみに絞って、SMSやメール、LINE、など最適なチャネルを使ってアプローチすることなどが可能となります。
■高品質かつ多機能なシステムを、１通約７円～の業界最安値水準の料金で！
「MOTENASU」のSMS配信は1通0.06USドル（約７円）～※。
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※50,001～100,000通／月の場合の料金となります。
※為替レート（USD）に基づいて変動します。締め日のレートで計算して請求となります。
※MOTENASUの基本使用料（月額）は別途必要となります。
お問い合わせは以下より
https://marketing.f-i-d.jp/contact/
■MOTENASUとは
顧客に特別感を演出する“おもてなし”の心遣いを取り入れた次世代型CRM/MA（マーケティングオートメーション）システムです。消費者行動分析に沿ってきめ細かなOne to Oneマーケティングをワンストップで提供します。どんな基幹システムでも連携させることができ、獲得したリードをクラウドで一元管理。シナリオ配信などのメールマーケティングからDM、LINE配信、SMS配信など、時代のニーズに合わせて顧客1人ひとりに最適なコミュニケーション手法を取ることができます。
続きを読む
2022年02月09日（水） (Shopee Singapore Private Limited)
【ウェビナー概要】
越境可能マーケットの一つであるマレーシアの魅力について、Shopeeのマレーシア市場担当社員がご紹介。本ウェビナーでは、Shopee Japanの社員が以下を中心にお話します。
① Shopee 概要
② マレーシアについて
③ マレーシアの越境ECがオススメ理由
④ Shopeeマレーシア最新データ
⑤ 追加マーケット申請・アカウント申請
（プログラムの内容は都合により予告なく変更する場合があります。）
【このウェビナーで学べる事】
マレーシア市場に挑戦すべき理由
マレーシアでの人気商品
出店プロセス
【スピーカー情報】
マーケット担当 ：Nayu Lee
Shopee Japanの越境セラーに対して、フィリピン、マレーシア、インドネシア市場を担当。
マーケティング担当：Shota Kamiji
Shopee Japanの越境ECについてマーケティング・広報を担当
【開催概要】
名称：マレーシア市場攻略ウェビナー：多くのポテンシャルを秘めるマレーシア市場。なぜ今なのか、Shopee社員がご紹介します！
日程：2022年2月16日(水) 18:00-19:30
対象者：
法人、個人問わず
新規・既存問わず
開催方法：Zoom ウェビナー ※お申込み後、URLをお送りします。
参加費用：無料
申込み：ご登録は弊社公式ウェブサイトより
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2022年02月09日（水） (株式会社アピリッツ)
アピリッツ、自動学習型サイト内検索エンジン「Advantage Search」を同人誌、コミックス、BD/DVD、ゲーム等の総合通販サイト「とらのあな」に導入！
「とらのあな」は、漫画・アニメグッズ等の購入が可能な通販サイトです。サイトのフルリニューアルに伴い、サイト内検索強化の一環として大規模なサイトアクセスの中でも安定した検索機能を提供できるパフォーマンスと、商品数が500万件を超える場合でも柔軟に対応できる拡張性をご評価いただき、このたび「Advantage Search」を導入いただきました。
導入の結果、商品数・アクセス数の多い大規模サイトに合わせたプランをご提供することで持続的な安定稼働を可能とし、より最適な商品検索体験を実現するECサイトとなりました。
<b>■「Advantage Search」採用のポイント</b>
主に以下の点を評価いただきました。
<b>・大規模サイトに対応できるサポート力</b>
「Advantage Search」ではお客様のサイトに合わせたサービスをご提供することが可能です。
・月間アクセス数が多いサイト
・瞬間的なアクセスが増加するサイト
・取り扱い商品数が多いサイト
いずれのサイトでも「Advantage Search」は高いパフォーマンスを継続して発揮します。
<b>・柔軟な検索を可能とする標準機能</b>
豊富な商品マスタデータを持ち、サイトを訪れるユーザーのニーズが多様なECサイトに対応できる機能を、「Advantage Search」は標準機能として備えています。
・商品名のみを一致させる検索
・カテゴリごとの特有なデータを活用した商品検索
・商品ページごとに関連商品を表示させ、UX向上につながる機能
これらの機能を活用することで、サイト改善と顧客体験のさらなる向上に大きく貢献いたしました。
<b>■「Advantage Search」製品概要</b>
製品名称：Advantage Search
URL：https://search.appirits.com/
費用（税別）：初期30万～ / 月額5.5万～
提供形態：SaaS（ASP）
<b>■関連URL</b>
・とらのあな
https://ec.toranoana.jp/
・PushTracker〈顧客体験型プッシュ配信・CRMツール〉
https://push.appirits.com/
・VoiveLog〈SaaS型口コミ投稿・管理ソリューション〉
https://voice.appirits.com/
※サービス名・会社名等は各社の登録商標または商標です。
<b>■お客様会社概要</b>
会社名：
株式会社虎の穴
所在地：
〒101-0021 東京都千代田区外神田3-5-12 聖公会神田ビル 4F
設立：
1996年 7月
資本金：
2000万円
事業内容：
・漫画・玩具・個人出版物・アニメグッズの販売・通販流通業務
・漫画の企画・編集、キャラクターグッズの制作、輸出入業務
<b>■株式会社アピリッツについて</b>
「ザ・インターネットカンパニー」という理念に基づき、「セカイに愛されるインターネットサービスをつくり続ける」ことを目指し、デジタル・トランスフォーメーション時代に対応し、進化したデジタル技術を用いて顧客のサービス、ひいては人々の生活をよいものへ変革するという考え方の基に事業の展開をしております。
<b>■会社概要</b>
会社名：
株式会社アピリッツ
所在地：
〒150-0001 東京都渋谷区神宮前6-27-8 京セラ原宿ビル5F
設立：
2000年 7月
資本金：
5億7,085万円
事業内容：
Webサービスの企画・運営
Webサービスのコンサルティング・アクセス解析
Webサービスのパッケージ・ASPの開発・販売
Webサービスシステムの受託開発
Webサービスシステムのインフラ構築・保守・監視
オンラインゲームの企画・開発・運営
<b>■本件に関するお問い合わせ先</b>
株式会社アピリッツ
デジタルエクスペリエンス部 若木（わかき）
TEL：03-6690-9870 / FAX：03-6861-2896 / Email：dsd-sales@appirits.com
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