FUN! JAPANがオンライン調査!日本製品購入に関する調査結果

ECのミカタ編集部

株式会社Fun Japan Communications(本社:東京都港区/代表:藤井大輔、以下「Fun Japan Communications」)は、台湾・香港・タイ・マレーシア・インドネシア・ベトナム・インドのアジア7カ国に対して、日本製品の購入に関する調査を行った。

日本商品に関するアンケートを実施

今回の調査では、新型コロナウイルスの感染拡大でECの利用などが増加する中、日本好き外国人ユーザーが購入したことのある日本商品や、日本製品・商品の魅力や購入する理由、今後購入を予定している商品について、調査を行った。

【調査概要】
調査対象:台湾・香港・タイ・マレーシア・インドネシア・ベトナム・インド
調査方法:10代から60代の男女へのオンラインアンケート調査
調査時期:2020年6月26日~2020年7月30日
サンプル数:1,216

家電や食品が人気。ブランド力や品質重視で選ばれる日本商品

家電や食品が人気。ブランド力や品質重視で選ばれる日本商品

まずはファッション、家電、美容、食などの9つのカテゴリーに分けて、利用したことがある日本製品・商品に関してアンケートを実施。

全対象国とも家電や食品を利用したことのある割合が高く、特に家電カテゴリーのカメラ機材、冷蔵庫・洗濯機・掃除機などの生活家電は全対象国とも50%以上、調理家電類も数値が高いことが分かった。

食に関しても、訪日旅行のおみやげでも定番の菓子類をはじめ、調味料や健康食品など全項目とも数値が高く、“日本食”や“Made in Japan” など、Japanブランドが対象国にしっかりと認知されており、人気も高いようだ。

各国で差が出たのが、美容と文化カテゴリー。例えば訪日リピーターが多く、流行や美容に意識が比較的高い台湾や香港、タイでは、美容家電やコスメの利用が高い一方、インドでは美容家電26%、化粧品11%など、他対象国と比べて割合は低くなっている。

ベトナムでは文化カテゴリーの文房具や漫画・アニメ関連商品、アイドル・俳優関連のグッズなどの利用率も高くなっている。

タイやマレーシア、インドネシアでは乗り物の利用率が高く、特に車社会のタイやマレーシア、日本車人気が高いインドネシアでは、日本車を利用したことのある人が約50%と高い数値となった。

日本製品・商品を購入する理由に関しては、台湾や香港では、商品のブランドを重視する傾向があることがわかった。反対に、タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、インドでは、日本の技術力と商品の品質が理由で、日本製品を購入する傾向があるようだ。特にインドネシアやベトナムは、製品の耐久性などを重視する割合も高い。

マレーシアやインドでは、日本商品=高級品のイメージが高く、訪日旅行のおみやげなどでも日本限定の商品人気が高いようだ。

「自分へのご褒美」やプレゼントに品質の高い日本商品を選ぶ傾向

「自分へのご褒美」やプレゼントに品質の高い日本商品を選ぶ傾向

対象国全体で見てみると、生活家電やカメラなどの電子機器類、化粧品などの美容カテゴリーの商品の数値が高くなっている。

各国で特に人気が高い商品としては、台湾は洋服や生活家電、医薬品、お菓子、カメラ。香港は、洋服や化粧品、カメラ、生活家電などファッション関連商品の人気が高いようだ。

美容意識の高い人が多いタイでも、化粧品をはじめ洋服や靴などファッション商品の購入希望者が多く、その他でお菓子も人気がある。

マレーシアは、洋服や車の割合が高いほか、生活家電やボディソープやティッシュ類、おもちゃや調味料など、日用品全般の人気が高い傾向に。

特徴的なのはインドネシアで、車やオートバイなどの乗り物、生活家電やカメラ、パソコンなどのデジタル機器類の数値が高くなっている。ベトナムでは、カメラや生活家電のほか、医薬品やスマートフォン、文房具などが人気で、インドは、車などの乗り物、スマートフォンをはじめとするデジタル機器類などが人気のほか、電動歯ブラシ、体重計などの健康家電やバッグ類などの数値も高いのが特徴だ。

すべての国において「自分へのご褒美」「個人の趣味」との回答が多いことから、主な購入動機は個人的なものであることが多いようだ。台湾、ベトナム、インドでは「家族へのプレゼント」が約20%、全対象国とも「生活の質の向上」を選択した人が10%前後と、日本製品のブランド力と品質への信頼性が高いこともわかった。

新型コロナウイルスの影響が出ているからこそ、魅力的な日本商品の販路拡大を

調査結果を見ても日本製品・商品の人気が非常に高いことがわかる。

新型コロナウイルスの感染拡大によって訪日旅行などへ大きな影響が出ていいるが、ECや越境ECを利用した買い物需要は増加しており、各国ユーザーに需要の高い商品や、魅力的な日本製品であれば、より販路を広げるチャンスの時期でもあるだろう。

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