ディーエムソリューションズ株式会社（以下：DMソリューションズ）は「ECでの商品購入に直結するデジタル広告の実態調査」を実施、結果を公表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査対象：20〜60代の男女
◆調査人数：500名
◆調査条件：EC・通販で月に1回以上買い物をする人
◆調査対象エリア：全国
◆調査期間：2024年4月27日～30日
◆調査方法：インターネット調査
◆備考：性年代別に人口割合を基に均等割付
◆調査元：ディーエムソリューションズ「ウルロジ調べ」
◆出典元：効果的なデジタル広告戦略：消費者調査から見る成功の秘訣（ディーエムソリューションズ株式会社）

モール広告が最も商品購入に直結する

EC・通販で月に1回以上買い物をする方500名を対象に「ECや通販での購買に直接影響のあったオンライン上でのプロモーションを教えてください」と質問したところ、約6割がモール広告と回答。モール内での検索行動は、ニーズが顕在化している状況での視認性が高く、広告感も薄いことから直接購買への影響が大きいと考えられる。

一方で、マーケットプレイスに表示する広告では、商品・プロダクトを目立たせるのは困難となる。こうした状況において有効かつ低コストで実施できる施策は「Eメール」だろう。

モール広告を通じて閲覧・購入してくれた消費者に対して、魅力的なコピーやセールタイミングなど適切なコミュニケーションをとることで、効果最大化が期待できる。

プラットフォームに応じた適切な情報量を用意する

「EC・通販での購買に最も影響のあったSNS」については、以下の通りとなった。

◆1位：YouTube（27.0％）
◆2位：LINE（21.4％）
◆3位：X（21.2％）

アクティブユーザーの数も考慮すべきだが、それぞれに共通する特徴は納得感をもたらす「情報量の多さ」が考えられる。情報量の多さは消費者が検索行動を起こす上で「どこで探すか」というプラットフォームへの信頼の土台となりえます。

プラットフォームに応じた適切な情報量を用意することが、購買に強く影響する可能性があるだろう。

インフルエンサー施策に対し敏感になりつつある

「SNSでインフルエンサーが紹介した商品・サービスについて教えてください」と質問したところ、6割以上がインフルエンサーの影響では購入したことがないと回答した。

近年、インフルエンサーを使ったマーケティングコミュニケーション施策が増加するにつれて、消費者もインフルエンサーの投稿に敏感になってきている。そのため、インフルエンサーマーケティングを認知から購入まで広く目的にするのではなく、認知のみに特化した内容へ変更するなど、目的を絞った利用が必要になるだろう。

本調査では最も商品購入に直結したデジタル広告は「モール内広告」である一方「Eメール」による訴求もいまだ有効であることが明らかとなった。

SNSの活用、インフルエンサーマーケティングなど様々な選択肢があげられるが、現状のデジタル広告運用に行き詰まっている場合、まずはモール広告の徹底を試みても良いかもしれない。本調査内容を今後の施策検討に活かして欲しい。