AIによりユーザーの「検索行動」が変化　ナレッジホールディングス調査

株式会社ナレッジホールディングスは2026年5月7日、「検索エンジンとAI検索（ChatGPT）の使い分け実態」に関する独自調査の結果を発表した。

調査概要

◆調査対象：インターネットを利用する一般ユーザー
◆有効回答数：405名
◆調査時期：2026年4月
◆調査方法：オンラインアンケート（単純集計）
◆調査主体：株式会社ナレッジホールディングス
◆出典：検索エンジンとAI検索（ChatGPT）の使い分けに関する実態調査（株式会社ナレッジホールディングス調べ）

AI検索が「答えをまとめるツール」として機能

検索エンジンを「ほぼ毎日利用する」と回答した人は65.4%。「週に数回」（26.4%）を合わせると、9割以上が定期的に利用していることが明らかとなった。

一方、AI検索の利用も着実に広がっており、「ほぼ毎日利用」が32.1%、「週に数回」が31.6%。定期利用層は、合計63.7%に達している。

さらに、AI検索を使うことで「意思決定までの時間が短縮した」と答えた人は「大幅に短縮」24.7% 、「やや短縮」47.7%という結果に。合計で72.4%を占めている。

この結果について、ナレッジホールディングスは「検索エンジンが『情報を探すツール』であるのに対し、AI検索は『答えをまとめるツール』として機能しており、ユーザーは整理・要約をAIに委ね、自身は最終判断に集中する行動様式へと移行しつつあります」とコメントしている。

用途別に「明確な役割分担」が成立

利用シーンごとに「検索エンジン」と「AI検索」の役割が、明確に分かれていることが明らかとなった。

商品購入や飲食店探し、口コミ確認といった「複数情報を横断的に確認したい」場面では検索エンジンが圧倒的に優勢に。一方、専門知識の調査では、AI検索（38.3%）と検索エンジン（40.7%）が拮抗している。

即答性が求められる場面ではAI検索が逆転（41.7%）しており、用途別に「明確な役割分担」が成立していることが見受けられる。

AI検索と検索エンジンを併用する場合の流れについては、「検索エンジン→AI」が48.4%で最多となり、「AI→検索」（17.8%）を大きく上回った。

AIが完全に入口を置き換える段階には至っておらず、両者が補完関係にあることが確認できる。

情報戦略にも構造的な見直しが必要

AI検索を使うようになって「複数サイトを見比べる行動」がどう変わったかを質問。「ほとんどしなくなった」12.8%、「減った」43.2% と、合計56.0%のユーザーが「従来型の比較行動を減らした」と回答している。

本調査結果について、ナレッジホールディングスは次のようにコメントしている。

「Google検索とChatGPTは競合関係ではなく、明確な役割分担に向かっていることが確認されました。（中略）これからの時代に求められるのは、『検索される情報』だけでなく『AIに要約・引用される情報』の設計です。評価される単位が"ページ"から"意味のある情報単位"へと移行する中、企業の情報戦略にも構造的な見直しが必要となります」

検索行動が「探す」から「決める」へと変化していることが明らかとなった。事業者としては、LLMO（大規模言語モデル最適化）対策など、消費者に選ばれる設計を進める必要があるだろう。