プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2015年10月08日（木） (株式会社フューチャーショップ)
EC構築支援プラットフォーム「FutureShop2」を提供する株式会社フューチャーショップは、2015年9月1日より、「他社ID連携・決済オプション」として「Amazonログイン&ペイメント」が利用可能になるオプションサービスをリリースし、現在同オプションの稼働開始店舗数が150店舗を突破したことを発表いたします。
「Amazonログイン&ペイメント」とは、Amazon.co.jp（以下、Amazon）以外のECサイトでのお買い物時において、Amazon.co.jpのアカウント（以下、Amazonアカウント）にてお支払いができるサービスです。Amazonに登録されている配送先情報やクレジットカード情報がそのままご利用いただけるので、カート離脱率を改善し、コンバージョン率を高めるだけでなく、Amazonのアカウント情報でログインができるため、新規購入や会員登録のハードルを下げる効果が期待されます。
すでに300店舗を超えるお申し込みを頂いており、現在、順次ご利用開始のご案内を差し上げております。
FutureShop2上で「Amazonログイン&ペイメント」をご利用中のECサイト10店舗を無作為に抽出し調査を行ったところ、期間中の購入顧客のうち、「Amazonログイン&ペイメント」を利用した方の割合は平均29％（最高44%、最低8％）、新規購入者に限定すると平均34%（最高48％、最低12％）でした。
また、購入と同時に新規会員登録を行った顧客の割合は「Amazonログイン&ペイメント」利用ユーザーでは平均60%（最大71％、最低39％）、それ以外の決済方法利用ユーザーでは平均25％となり、約2.4倍という大きな差異が認められました。
新規購入者の3人に１人が「Amazonログイン&ペイメント」を利用して注文を完了しており、そのうちの6割が新規会員登録を完了していることから、多くの消費者がAmazon以外のECサイトにてAmazonアカウントを利用することを選択し、買い物を完了していることが伺えます。
また、2回目以降の利用の際も当該サイトにてAmazonアカウントでログインすることができるため、新しいパスワードを設定する必要もなくポイントやクーポンのサービスを受けられる会員登録を積極的に行っているとみられます。
その他、コンバージョンレートの向上やリピート率向上等のさらなる導入効果の公表については、引き続きデータの収集および分析の上、行う予定です。
今後もフューチャーショップは、EC市場の成長の一助となるべく、ネットショッピングをより楽しく、有益な世界にしていくことを目指します。
続きを読む
2015年10月08日（木） (トランスコスモス株式会社)
EC業界、不動産業界、旅行業界などを筆頭に、Webサイト上で数千～数万点の商品・サービスを取り扱う企業が増加しています。また、商品リスト広告、アフィリエイト広告、レコメンド広告など、広告種類が急増したことを受け、それぞれの入稿規定に則って広告データも細かく最適化する必要があり、広告効果を最大化するために、データフィードを用いた広告運用ニーズが高まっています。
今回、トランスコスモスは、トレーディングデスクサービス「t-eams」のサービス拡充をはかり、新たにデータフィード運用プラットフォームを活用した広告運用を開始しました。「t-eams for Data Feed Bid Manageｒ」は、複数媒体のデータフィード管理、媒体ごとに最適化したデータフィードの自動生成、データフィードの効果検証、商品ごとの入札調整までを一元的に管理・運用することで、PDCAを高速化させ、運用型広告の効果を向上させるものです。
■「t-eams for Data Feed Bid Manageｒ」の主な特長
・広告媒体の特徴にあわせて「ブランド名」「色」「サイズ」「説明文」などの商品情報を追加・置換・削除し、最適な入稿データを自動生成
・媒体および商品ごとに入札調整を行い、季節のトレンド商品や販売強化商品の広告効果を最大化
・商品単位の効果検証を行って広告対象商品を絞り込むことで、無駄な配信コストを削減し、広告の成果を向上
トランスコスモスは今後も、トレーディングデスクサービス「t-eams」のサービス向上を行い、広告運用ノウハウの蓄積、その結果としての広告効果向上を目指します。
※トランスコスモスは、トランスコスモス株式会社の日本及びその他の国における登録商標または商標です。
※その他、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
続きを読む
2015年10月08日（木） (ランサーズ株式会社)
1. 背景
昨今、クラウドソーシング上での仕事の取引は増加し、クラウドソーシング業界への仕事依頼総額は、今年度600億の市場になると推計されております。※
これまで仕事の取引が増加する一方で、主に法人と個人が非対面で仕事の取引を行うクラウドソーシングは従来の商習慣と異なる部分も多く、著作権侵害や個人情報漏洩などのリスクを考慮して、クライアントが、この新しい仕事の発注方法を選択することに不安を感じる傾向がありました。こうした背景から、クラウドソーシング事業者に対して発注の際のリスクを低減し、万が一の場合に補償するなど、サービスの充実を要望する声が多くありました。
ランサーズでは、「補償付き認定ランサー制度」を導入・支援することにより、クラウドソーシング上で受発注する法人と個人のフリーランスがより幅広い仕事を安心・安全に取引できる環境を整えていきます。
※矢野経済研究所調べ
2. 「補償付き認定ランサー制度」の概要
「補償付き認定ランサー制度」とは、ランサーズ株式会社が契約者となり、認定ランサーが受注した仕事に起因してクライアントから法律上の損害賠償請求がなされた場合を対象とする、認定ランサーのためにデザインした新しい補償制度です。すべての認定ランサーが補償を受けられる対象となります。※
１） 補償対象業種
システム開発/Web制作/デザイン/ライティング/タスク/翻訳/マルチメディア/その他
2） 補償対象のリスク
システム設計ミス/情報漏えい/データ入力ミス/翻訳ミス/著作権侵害/納期遅延
※本制度の補償対象は、ランサーズに登録する特定のフリーランス（認定ランサー）の方に限ります
3.「認定ランサー」とは
クライアントが安心して仕事を依頼できるようにするために、ランサーズ上での顧客からの評価、返信速度、報酬額などのデータを統計的に解析した結果をもとに、ランサーズとして優秀なフリーランスを認定しています。
続きを読む
2015年10月08日（木） (Ve Japan株式会社)
Ve Interactiveは、2015年10月よりサイト内離脱に特化したコンバージョン改善ソリューションとディスプレイバナー広告を一つのパッケージ商品にした【Veパッケージ】の販売を開始しましたのでお知らせ致します。
サイト外でのディスプレイバナー広告によるリマーケティングは既に一般化され導入が一巡化する一方、集客後のサイト内離脱率や回遊率の課題は依然として残されたまま、約8割といわれる離脱ユーザーに対する対策が放置されるケースはまだ多く見られます。
Veパッケージでは、サイト外からの効率的な集客施策と、サイト内での離脱防止ソリューションを組み合わせることにより、従来よりも3％～20％高いCVRを改善することが可能です。昨今の※DSPに代表される単一の集客施策のみでは実現できない、集客～顧客エンゲージメント向上～コンバージョン改善までの一連のサイクルをトータルでカバーし、サイト内離脱を含めたサイト全体のCV改善を実現いたします。
Veパッケージの導入は、タグの設置（各種ワンタグソリューションも対応）のみで簡単に導入いただけます。広告のバナー素材や、コンバージョン改善ソリューション用のポップアップ、メールテンプレートなどの各種クリエイティブはVeにて一定数まで無料で制作し、集客における運用・レポートもすべてVeにて運用するため余計なコストや手間がかかりません。
グローバルでは既に同様のパッケージを利用することで、主要※DSP単品利用時の実績を大きく上回り、既に多くの企業に導入をいただいております。また今回、日本でのパッケージ販売開始に合わせてお得な料金プランも用意しております。
※DSP：デマンドサイドプラットフォーム：広告主側の広告効果の最大化を支援するプラットフォーム
■【今後の展開】
Veパッケージでは、コンバージョン改善のみならず、サイト内回遊ユーザーとの親和性の高いコンテンツを適切なタイミングで提供することによって、顧客エンゲージメントを高める取り込みが可能です。ダイレクトレスポンス領域のみに関わらず、ブランディング指標の領域へもサービス提供領域を拡充することで、より多くの広告主様のニーズにお応えして参ります。
■Ve サービス
Veのタグをサイト内に設定するだけで、複数の離脱防止サービスや広告を利用できるコンバージョン改善ソリューションです。以下のサービスから利用したいものを指定すると、クリエイティブ制作からシステム設定まですべてVeにて準備します。導入後も専属のアカウントマネージャーがソリューションの最適化を提案して運用しますので、導入企業においては導入からその後の運用までほとんど人的リソースを割く必要がありません。各アプリケーションは導入コストや月々の運用コストは一切かからず、コンバージョンに応じた成果報酬のみの料金体系もご相談が可能です。（VeAdsを除く）
【Veサービスの機能各種】
● VeContact：購入手続き途中でサイトを離脱したユーザーに、カートに入っている商品情報をメールでリマインドしたり、登録手続きのサポートを案内するメールを自動で配信します。
● VePrompt：ユーザーがサイトから離脱する際に、キャンペーンや割引情報を告知するポップアップを掲出し、サイトへの滞在を促し、コンバージョンへ導きます。
● VeAssist：検索サイトで入力した検索キーワードのリファラー情報や閲覧中の商品情報をもとに、ユーザーがサイトを離脱する際に探していそうな商品をレコメンドして引き留めます。（2015年10月正式リリース予定）
● VeAds：日本国内/海外において最大規模のリーチが可能なディスプレイバナー広告です。主要なインベントリーに対して、リターゲティング広告や拡張オーディエンスターゲティングなど各種ターゲティング配信が可能です。ディスプレイ広告において現存する機能のほぼ全てを網羅しており、国内のみならず海外にも精通した専属のトレーディングチームが、ご要望に合わせて柔軟な運用を行います。広告主はインハウス運用組織の代替として、広告代理店は専属のトレーディングデスクとして、自社のリソースを無駄に割くこと無く、ご活用いただけます。
※利用料金は初期費用や月額固定費などが一切かからず、コンバージョンに応じた成果報酬のみのプランもご相談可能です（VeAdsを除く）。メールのテンプレートやポップアップ・バナーのデザインも一定数をVeが作成いたします。
以上
続きを読む
2015年10月07日（水） (Revolve Clothing)
2015年9月30日(水)より「佐川急便 国際宅配便SGX」を導入し、この新しい配送サービスを始めました。
100ドル以上購入につき、日本へ3-5営業日で配達する無料配送を実施、また、顧客は配達時間帯も自由に選ぶことができます。
「グローバルファッションオンラインショップ初となる無料エクスプレス配送、そしてお客様が配送時間帯を自由に選択できるサービスは、日本での差別化を生み出します。
また我々は、日本のお客様が求める最大限のニーズを体現する様日々努めております。
その中で、きめ細かく高品質なサービスを供給する日本の一流輸送会社とのパートナーシップはごく自然なことでした。」
とリボルブ クロージングの共同設立者兼CEO (最高経営責任者)であるMike Karanikolas (マイク・カラニコラス)は述べました。
また、
「当社でお買い物をされる日本のお客様の多くは、キャリアと家庭の両立に忙しい毎日を送っています。
我々は、利便性と簡易性という点において、日本の皆さまに最高の顧客サービスを提供し、Eコマースの枠を超えた価値を提案したいと思っています。」とコメントしました。
リボルブ クロージングは2014年に日本語版を開設。
2015年3月には日本語のカスタマーサービス (現在はEメールのみ)をスタート、また、日本語のサイズガイド、日本円表示 (税抜)を行うなど、日本の顧客向けに究極のオンラインショッピングエクスペリエンスを提供しています。
【リボルブ クロージングについて】
リボルブ クロージングは最新のハイエンドファッションを提案するスペシャリストであり、セレクトショップです。
また、500以上のブランド数は、他に類をみないコレクションとなっています。
リボルブ クロージングが展開する厳選された人気グローバルブランドと新鋭ブランドのメンズ&ウィメンズデザイナーウェア、シューズ、アクセサリーは、シックなロサンゼルスのスタイルと真のファッションを追求する消費者からインスパイアされています。
友人同士で後にビジネスパートナーとなる Michael Mente (マイケル・メンテ)とMike Karanikolas (マイク・カラニコラス)が2003年にロサンゼルで設立したリボルブ クロージングは、ラグジュアリーオンラインショップFORWARD by Elyse Walker (フォワード by エリス・ウォーカー)の親会社であり、また、近年Lovers + Friends、Tularosa、NBD、RAYEのデザイナーブランドを展開する Alliance Apparel Group (アライアンスアパレルグループ)を買収しました。
ブーストラッピング (自立起業)であるリボルブ クロージングは創業以降10年間の年月を経て大きな成功を収め、2014年よりTSG Consumer Partners (TSGコンシューマーパートナー)が戦略的投資家となっています。
続きを読む
2015年10月07日（水） (ジグノシステムジャパン株式会社)
本ソリューションは、軽量なライブラリ形式となっており、既存のスマートフォンアプリへ組み込むことにより、Beacon端末と連携したプッシュ型情報配信、クーポン発行、デジタルスタンプラリーなどO2Oにおける機能を追加いただくことが可能です。
また、Beacon端末を複数設置することで、今までGPSでは困難であった屋内や地下でも位置情報が取得可能となり、ナビゲーション、人流解析、滞在時間や行動ログの取得など、マーケティングにご活用いただけます。
第一弾として、株式会社ファジー・アド・オフィス提供の、家づくりをサポートする住宅展示場公式無料アプリ「家建てるＮＡＶＩ」に本ソリューションを搭載いたしました。
同アプリは、住宅展示場内の各モデルハウスに設置されたBeacon端末と連携した、デジタルスタンプラリー機能を提供しております。
今後は、位置情報取得がGPSでは困難な地下、屋内（商業施設、美術館、博物館など）へ、本ソリューションを提供していく予定です。
■「家建てるＮＡＶＩ」について
【対応OS】Android OS4.3以降／iOS7.1以降のiPhone5以上の機種
【料金】無料
【コピーライト】(C) Housing Stage All rights reserved.
■ファジー・アド・オフィスについて
1990年設立。
総合住宅展示場などハウジング事業を中心に、プロモーション、不動産、スポーツ・健康と多彩なフィールドで事業を展開しております。
社名のfuzzyは「柔軟性のある」という意味を持っております。
お客様のご要望により高いレベルでお応えするために、常に柔軟に、そして人間性豊かな気持ちを大切に業務に邁進して参ります。
■ジグノシステムジャパンについて
1996年設立。
株式会社エフエム東京の子会社。
携帯端末の多様化・高機能化に対応したリッチコンテンツを中心に、多彩なモバイルサービスをNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクにて提供するほか、他社向けソリューションの提供、スマートフォン向けアプリ販売、ソーシャルアプリ提供を展開しております。
今後は、ネットワーク上のすべてのデバイスに向け、便利で快適、楽しいサービスを創造・開発して参ります。
※本文中の会社名または商品名は各社の商標または登録商標です。
続きを読む
2015年10月07日（水） (アジアリサーチ総研)
アジアでマーケティングリサーチ・分析を行う、シンガポールの「アジアリサーチ総研-AsiaResearchLaboratory-」では、身近な事例を用いて様々な市場調査を実施。
さらに、日本との比較を含めて分析・解明することで、海外の実態把握と海外市場攻略のカギを探ります。
今回は「各メディア（テレビ・ラジオ・雑誌・新聞・WEBサイト・モバイルアプリ・屋外）の広告効果」に関し、マレーシアにてマーケティングリサーチを行いましたので、日本やシンガポールとの比較と合わせて結果を公表いたします。
【背景】
海外の実態を、身近な事例を用いてリサーチ。
マレーシアでの市場調査をもとに、日本を含む各国との比較を踏まえながら、分析・解明することで、海外市場攻略のカギを探ります。
【調査概要】
１．調査の方法：WEBアンケートによる調査方式
２．調査の対象：マレーシア在住者
（18 - 34才：69.2%、35 - 54才：27.9%、55才以上：2.9%）
３．有効回答数：1０4名
【調査結果概要】
マレーシア在住者に、各メディア広告（テレビ・ラジオ・雑誌・新聞・WEBサイト・モバイルアプリ・屋外広告）の効果について、市場調査を実施。
「広告を見て、実際に何度も購入したことがある」と回答した人の割合が高いメディアは、１位がWEBサイト（ 76.47%）、２位がテレビ（ 68.27%）となりました。
マレーシアにおいても、WEBの影響力は大きくなっており、そこでの広告は、伝統的なテレビ広告をもしのぐほどになっているという調査結果になっております。
一方、日本では、
1・２位がほぼ同率で、WEBサイト（63.5%）、雑誌（63.2%）。
（日本の調査データは、総合マーケティング支援を行なうネオマーケティングより情報提供を受けています。）
さらに、シンガポールでは、
１位がWEBサイト（ 53.6%）、２位がテレビ（ 47.0%）。
（2015/07/29の調査結果参照）
【調査結果】
Q.以下のメディア広告をきっかけに、これまでどれほど購入したことがありますか？（単数回答）【n=104】
【調査コメント】
マレーシア在住者に、各メディア（テレビ・ラジオ・雑誌・新聞・WEBサイト・モバイルアプリ・屋外広告）において、「広告を見て、実際に何回 購入したことがあるか」というアンケートを行ったところ、「複数回ある」との回答が最も多かったのは、「WEBサイト」の 76.47%と、マレーシア（アジア）においても、WEB広告が一般化し、かつ購買に繋がる確率が比較的高いということが明らかとなりました。
なお、２位以下は次のとおり。
2位：「テレビ」の68.27%、３位：「新聞」の55.88%、４位：「雑誌」の47.06%、５位：「屋外広告」の34.31%、６位：「モバイルアプリ」の26.21%、７位：「ラジオ」の24.27%。
日本では・・・
1・２位がほぼ同率で、「WEBサイト」：63.5%、「雑誌」：63.2%と、やはり他国同様に、WEB広告が高い効果を発揮している実態が確認されています。
３位以下は次のとおり。
３位：「テレビ」の51.5%、４位：「新聞」の43.1%、５位：「モバイルアプリ」の42.0%、６位：「屋外広告」の41.4%、７位：「ラジオ」の27.9%
（日本の調査データは、総合マーケティング支援を行なうネオマーケティングより情報提供を受けています。）
シンガポールの場合・・・
1位：「WEBサイト」の 53.57、2位：「テレビ」の46.94%、３位：「新聞」の45.60%、４位：「雑誌」の33.51%、５位：「屋外広告」の33.15%、６位：「モバイルアプリ」の24.87%、７位：「ラジオ」の13.99%。
アジア各国において、WEB広告の影響力はとても大きなものになっており、エリアによってそれは日本以上にもなり得ることがうかがえる結果となりました。
【引用・転載時のクレジット表記について】
本リリースの引用・転載は、クレジットを明記していただきますようお願いいたします。
＜例＞「アジアリサーチ総研」が実施した調査結果によると・・・
【アジアリサーチ総研の活動と今後の展望】
日本と海外では、文化・民族・宗教・慣習・言語が異なり、それらが日本企業の海外進出に大きな障害となっています。
それら相違点を、身近な事象を通して明らかにしていくことによって、海外マーケット攻略のヒントに繋げていただくことが、アジアリサーチ総研の役割と考えています。
今後も、身近なテーマを中心に、楽しみながらも実感として、海外の実態やニーズが把握できるような、調査・情報提供を行ってまいります。
続きを読む
2015年10月07日（水） (アマゾンジャパン合同会社)
「Amazon Beauty Lab.（アマゾンビューティーラボ）」とは、ビューティーアイテムをゆっくりと購入する時間が無いことで“キレイ”を諦めてしまいがちな忙しい女性達に向けて、Amazon ビューティーストアを活用した、すばやく賢くお得に“キレイ”を見つける方法を発信するプロジェクトです。
Amazon ビューティーストアは、あなたのビューティーライフがみつかる場所」をコンセプトに、ブランド数は4,000以上、商品数は100,000以上と、圧倒的な品揃えを誇る国内最大級のビューティーオンラインストアとして2015年6月にオープンしました。
さらに、10月1日（木）より大手ビューティーブランド「ジュリーク」、「メイベリン ニューヨーク」の取り扱いを新たに開始するなど、今後も新規ブランドの取り扱いを強化し、更なる品揃えの充実を目指します。
なお、「ジュリーク」は、総合オンラインストアにおいて、国内初の取り扱いとなります。
本ストアは、様々なニーズに応える圧倒的な品揃えと、時間を選ばず購入でき直ぐに届く利便性から、多くの女性にご利用頂いておりますが、美容に造詣が深いモデル菅野結以さんもその愛用者の一人です。
菅野さんにAmazonビューティーストアをご利用頂く中で、普段モデルとして活躍し、忙しい生活を送る1人の女性として「忙しい女性達も、Amazonビューティーストアを活用することで、美容をあきらめなくてもいいというメッセージを伝えたい」というご意見がありました。
そこで、アマゾンは忙しい女性達のビューティーライフを、更にサポートすることを目的に、本プロジェクトを発足いたしました。
Amazon Beauty Lab.は、菅野結以さんを所長に迎え、コスメコンシェルジュとして活躍する小西さやかさんを始めとした美容のスペシャリストと共に、Amazonビューティーストアで購入出来るお勧め美容アイテムや、季節のお悩みに合わせた美容商材や人気商品ランキングの紹介に加えて、時短美容法など、更に多くの女性のビューティーライフをサポートする情報を発信して参ります。
Amazon Beauty Lab.（アマゾンビューティーラボ）では、Amazonビューティーストアが提供する時短ビューティー方法を、季節やお悩みに合わせた様々なテーマでご紹介してまいります。
Amazon ビューティーストアで叶う“時短ビューティー”のポイント一例
①デイリーユースから、ラグジュアリーまで圧倒的な品揃え数。
色んなお店を買い回る必要がないワンストップショッピングで時間の短縮が可能です。
②カテゴリ別、目的別、アイテム別等、ニーズに合わせた検索機能。
迷わず欲しい商品を見つけるサポートをします。
③実際に使用した人によるレビュー機能。事前にチェックできる信頼感で、失敗しないコスメ購入が可能です。
④スキマ時間で直ぐオーダー、欲しいものが翌日届くプライムサービスを提供します。
“Amazonビューティーストア”概要
取り扱い商品：スキンケア、基礎化粧品、メイク、ネイル、ヘアケア、ボディケア、オーラルケア、セルフケア
ストア特徴：
•ブランド数4,000以上、商品数100,000点以上 圧倒的な品揃え
•すべての領域のビューティー商材を対象に、検索・比較検討が可能
•バイヤーお勧め商品、人気ランキングを随時更新
•カスタマーレビュー閲覧可能
•Amazonが発送する対象商品・地域は、「お急ぎ便」「当日お急ぎ便」可能
Amazonについて
Amazonは1995年7月にWorld Wide Web上でスタートしました。Amazonは4つの理念を指針としています。
競合他社ではなくお客様を起点にすること、創造への情熱、優れた運営へのこだわり、そして長期的な発想です。
カスタマーレビュー、1-Click注文、パーソナライズされたおすすめ商品機能、Amazonプライム、フルフィルメントby Amazon（FBA）、アマゾン ウェブ サービス（AWS）、Kindle ダイレクト・パブリッシング、Kindle、Fire Phone、Fire タブレット、Fire TV、Amazon Echo、Alexaなどは、Amazonが先駆けて提供している商品やサービスです。
続きを読む
2015年10月07日（水） (SATORI株式会社 )
当社は、国内DMPおよびマーケティングオートメーション市場の発展と、デジタルマーケティング業界に革新をもたらすため、新設法人としてSATORI株式会社（英語名：SATORI Inc.）を設立し、トライアックス株式会社からのSATORI事業譲渡を受け、2015年10月1日より当該事業を開始したことをお知らせいたします。
今後はSATORI株式会社として機動的なサービス開発・事業提携・資金調達を行ってまいります。
【「SATORI」の概要】
「SATORI」は、これまでのマーケティングオートメーションに比べ「集客」「クロスチャネル」「データ分析」の面で優れたDMP連携の次世代型マーケティングオートメーションツールです。
ウェブ広告、ウェブサイト、メール配信、オフラインでの接客、お客様のあらゆる動きから趣味嗜好を「知り」、お客様に適切なタイミングで「伝え動かす」ことができるようになります。
広告とメールやオウンドメディアなどをリアルタイムでつなぐことで、クロスチャネルでのOne to Oneコミュニケーションが実現でき、集客・育成・アップセルが「SATORI」一つで可能となります。
これまでに、マネックス証券社、朝日インタラクティブ社、リノベる社など数十社へ導入・運用がされています。
今後は、日本発の次世代型マーケティングオートメーションツールとして、グローバル市場も視野に展開いたします。
【新設会社の概要】
■名称
SATORI株式会社（サトリカブシキカイシャ）（英語名：SATORI Inc.）
■本社所在地
東京都渋谷区代々木4-29-3 西参道梅村ビル4階
■代表者
植山浩介
■事業内容
次世代マーケティングツール「SATORI」に関する事業
■設立
2015年9月1日
■事業年度末日
3月末日
■役員構成
代表取締役：植山 浩介
取締役 ：太田 祐一
取締役 ：池永 武史
監査役 ：都 賢治
【役員の概要】
代表取締役：植山 浩介
2003年3月 東京大学 大学院情報理工学系研究科修士課程卒業
2003年5月 トライアックス株式会社設立 代表取締役就任（現任）
2011年12月 株式会社オークファン 取締役就任（退任）
2015年9月 SATORI株式会社設立 代表取締役就任
取締役 ：太田 祐一
2007年3月 筑波大学第三学群工学システム学類 卒業
2007年4月 マネックス証券株式会社 入社
2011年7月 株式会社スペイシーズ入社
2012年12月 株式会社オウルデータ 代表取締役就任（退任）
2013年6月 株式会社スペイシーズ 取締役 就任（退任）
2014年2月 株式会社オウルデータがM＆Aにより、株式会社
サイバーエージェントの子会社に
2014年10月 トライアックス株式会社 入社
2015年9月 SATORI株式会社 取締役 就任
取締役 ：池永 武史
1999年3月 京都大学経済学部 経営学科卒業
1999年4月 日本興業銀行 入行
2002年1月 株式会社エム・ディ・コミュニケーションズ（MDC） 入社
2003年10月 株式会社オーバルテクノロジー 監査役就任（現任）
株式会社AIC設立 取締役就任（退任）
2014年2月 トライアックス株式会社 入社
2015年9月 SATORI株式会社 取締役 就任
監査役(非常勤)：都 賢治
1983年4月 アーサーアンダーセン会計事務所 入所
1989年3月 都会計事務所 設立 所長就任（現任）
1990年8月 株式会社アルタス 設立 代表取締役就任（現任）
1992年9月 株式会社グロービス 取締役就任
2003年9月 株式会社マクロミル 監査役就任
2006年12月 株式会社アイスタイル 監査役就任（現任）
2011年3月 トレンダーズ株式会社 監査役就任（現任）
2013年6月 株式会社グロービス 監査役就任（現任）
2015年9月 SATORI株式会社 監査役就任（現任）
続きを読む
2015年10月07日（水） (SK planet Japan株式会社)
SK planet Japan株式会社は、同社が運営しているソーシャルギフトサービス「cotoco(コトコ)」にて次世代 AKB48(運営：株式会社AKS)を起用したタイアップキャンペーンをスタートいたします。
その第一弾は、cotocoを使ってギフトを贈ると次世代 AKB48のデジタルThank Youカードが当たる「次世代 AKB48 Thank Youカードキャンペーン」。
AKB48の中でも将来が期待される若手メンバーのcotoco限定“ありがとう”カードは、ファンならずとも手に入れたいはず。
どんなメンバーがエントリーされるのか？この秋は、ギフトを贈って、次世代 AKB48に要注目です。
cotocoは、本キャンペーンを皮切りに、次世代 AKB48とさまざまな取り組みをおこなってまいります。
次世代のソーシャルギフトサービスcotocoと次世代のAKB48がタッグを組んだ時、どんな化学反応がおこるのか？
今後の展開をお楽しみください。
■第一弾「次世代 AKB48 Thank Youカードキャンペーン」概要
キャンペーン期間中にcotocoで対象ギフトをご購入いただいた方の中から抽選で10,000名様に、ローソン「ウチカフェプレミアムロールケーキ」のギフトチケットがついたcotoco限定「次世代 AKB48 Thank Youカード」が届きます。
【cotocoサービス概要】
名称 ：cotoco
サービス開始：2014年8月5日(火)
提携ブランド：カフェクレープ、
コニカミノルタプラネタリウム“満天”“天空”、
すかいらーく、スターバックス、てもみん、
バーガーキング(R)、ファミリーマート、ポールバセット、
honto、マリオンクレープ、ル ショコラ ドゥ アッシュ、
レコチョク、ラフィネ、ローソン ※2015年10月6日時点
決済手段 ：クレジットカード決済、キャリア決済
サービス概要：いつものメッセージに、すこしのサプライズを。
“ありがとう”、“おめでとう”、“ごめんね”、“頑張れ”、
“元気出して”、“好きだよ”など、
特定のシーンに限定せず、友達、恋人、同僚などの
親しい人々に。
【SK planetについて】
SK planetは、デジタル産業の全分野にサービスを提供する、サービスプラットフォーム提供会社です。
市場シェアの50.5％を持つ韓国No.1携帯キャリアのSK telecomから2011年に分社化されました。
韓国で展開しているソーシャルギフトサービス「Gifticon」は、韓国内で200社以上の企業と提携し、韓国全体で45,000店舗をカバーしております。
続きを読む
2015年10月07日（水） (株式会社ディバータ)
国産の高機能CMSである「RCMS」を提供する株式会社ディバータは、2015年10月6日、「RCMS」にEC機能を新たに追加し、無償での提供を開始しました。
定評いただいているCMSとしての柔軟で高度なサイト構築機能をベースに、思い通りにECサイトが構築できるサービスを安価に提供することで、活況を呈している大手ショッピングサイト（ECモール）出店者のステップアップ先としてご利用いただくことを想定しております。
■背景
ECサイトを始める際に、安価なネットショップサービスは近年多数提供されており、これらのサービスを利用して気軽にネットショップを開設できるようになりました。
しかしながら、オウンドメディアやオムニチャネルといった考え方が浸透し始めている現在、やはり自社オリジナルのECサイトを構築したいということも望まれています。
一方で、ECサイトを構築する際に、ショッピングに関連した機能が充実しているサービスやパッケージはあっても、サイトのコンテンツ管理機能については不足しているものがほとんどでした。
また、ECパッケージにWordPressなどを加えたハイブリッド型の構築を行う場合、コンテンツ側と、EC側での連携が難しく、統合サイトとしての効果がでにくいケースが多いと言われております。
そのような状況から、国産で導入実績が豊富なコンテンツ管理システムである「RCMSに」、EC機能の追加を要望する声が多数寄せられていました。
これを受けて、「RCMS」では、既存のコンテンツ管理機能と新たに開発したEC機能をシームレスに統合することにより、ECサイトを思い通りに構築できるサービスへの進化をいたしました。
なお、本機能は「RCMS」利用者には無償で提供されます。
■今回提供を開始するサービスの詳細
・新開発のEC機能
ECサイトに必要な、「決済機能※」「在庫・販売管理」「商品検索」に加えて、「マイページ機能」「ポイント付与機能」「シリアルナンバー機能」も網羅しています。
販売できる商品としては物販やデジタルコンテンツに対応し、セット販売なども適用可能となっております。
※決済代行会社様との連携は別途カスタマイズが必要になる場合があります。
※「RCMS」のコンテンツ管理機能
「RCMS」の通常のコンテンツ更新機能、多言語機能、会員管理機能、動画機能、問い合わせ・アンケート機能、メルマガ機能など、250種類以上の標準機能とのシームレスな連携が可能になっております。
■ECモジュール利用料金
ECモジュールの初期費用と月額ライセンス費用は無料です。
「RCMS」をご利用のユーザーであれば、どなたでも利用可能になっております。
なお、「RCMS」の利用料金は以下となります。
・スタンダードプラン：初期4万円、月額1万円
・仮想専用サーバプラン：初期8万円、月額5万円
・パッケージインストール版：初期120万円、ソフトウエアサポート費用25万円／年
・無料β版：無料
※EC機能の決済方法はPayPal（カード決済）、銀行振り込み、代引きを用意しております。その他の決済代行会社のご利用を希望の場合は別途ご相談ください。
※「RCMS」仮想専用サーバプラン、パッケージインストール版を既にご利用のユーザーの方は、プログラムの最新化が必要です。
※すぐに利用可能な基本テンプレートはご用意しておりますが、デザインやコンテンツ連動等の構築作業を想定しております。
構築をスムーズにするために、60万円/4ヵ月のプロフェッショナルサポートもご用意しております。
■想定しているご利用方法
・ご自分でHTML、CSSなどを設定して、独自のサイトデザインのECサイトを構築するケース。
なお、β版をお使いいただけば無料で利用可能です。
・ネットショップなどを利用していたが、発信したいコンテンツや内容が増えてきて、独自に自社ECサイトの構築し、メルマガ機能や記事編集機能を利用して、メディア型のECを展開するケース。
・動画アップロード機能を利用して、動画によるECを展開するケース。
・会員制サイト機能を利用して、会員のみに提供する限定ECを展開するケース。
・多言語機能を利用して、越境ECを展開するケース。
など、様々な展開を想定しております。
※個別のシステムカスタマイズもお受けできます。
■「RCMS」の今後のサービス展開
今後は、海外向けのEC機能の実装、決済代行会社との連携強化や決済手段の組み込み、さらにマーケティング機能の追加など、積極的に機能開発を継続してまいります。
今年で11年目の「RCMS」は、今後も多くのサイト運営者の方々のために進化してまいります。
※本文中に記載した価格はいずれも税別表記となります。
続きを読む
2015年10月07日（水） (株式会社インテ・クレッセ)
株式会社インテ・クレッセは、EC事業を展開する中小企業向け自動化＆効率化ASPシステム「ECステーション」シリーズ初の完全無料ツール『だれでもショーケース』を2015年10月6日（火）に正式リリースしたことをお知らせ致します。
■ECステーション『だれでもショーケース』のサービス概要
だれでもショーケースは、ECステーション おすすめショーケース（月額5,000円税別／1ショップ）と同じ使い勝手、同じ機能性のまま、利用できるテンプレート数を制限した完全無料ツールとして公開致します。
無料のだれでもショーケースでは1テンプレートの利用となっておりますが、表示ページ数の制限はありませんので数千商品を出品している店舗でも、すべてのページに同じテンプレートで表示させることができます。
だれでもショーケースはショップページ更新ツールとして十分な利便性を提供致します。
■機能・特徴
・完全無料で利用可能
・楽天、ヤフーの商品検索APIと連動
・素早い商品検索＆簡単アップロード
・自動スライド、自動段組みテンプレートを用意
・スマホ対応テンプレートを用意
■導入メリット
・更新の手間を削減可能
・高度な知識不要で高機能テンプレートを自店舗に導入可能
・来店客への訴求力アップ、ショップ内での回遊性や滞在時間の向上に貢献
■対応モール
楽天市場、Yahoo!ショッピング
■利用料金
完全無料
■利用条件
アップロードする際に、メールアドレスの登録が必要
■株式会社インテ・クレッセ プロフィール
業界・業種に特有な業務課題解決を得意とするERPパッケージシステム開発会社です。
商標権について ※記載された社名および製品名・サービス名は各社の商標または登録商標です。
続きを読む
2015年10月06日（火） (株式会社ノエビア)
ノエビアグループは、2015年10月19日(月)より、グループ各社が展開している6つのオンラインショップを統合し、『ノエビアグループ ショッピングモール』を開設します。
IDの共通化や同時決済、同時発送などが可能となり、複数のブランドから商品をお選びいただけるようになりました。
これにより、お客さまの利便性やサービスの向上を図るとともに、新たなお客さまとの接点拡大によりグループの認知度向上を目指します。
【開設の背景・目的】
近年、スマートフォンやタブレット端末の普及により、化粧品通信販売市場は2005年から2014年の9年間で1.5倍(※)の成長を遂げています。
この度、多様化するお客さまニーズやライフスタイルに対応し、さらなる利便性の向上を図ることを目的としてショッピングモールの開設に至りました。
※富士経済「化粧品マーケティング要覧2015」総括編より
(1) お客さまの利便性やサービスの向上
(2) お客さまとの接点拡大によりノエビアグループの認知度向上
(3) マーケティング力・商品開発力の強化
【ブランド一覧】
・NOV
・REFINIST
・excel
・SANA
・CELLPHARMA
・Simps
【「ノエビアグループ ショッピングモール」の概要】
利用開始日 ：2015年10月19日(月) 12:00
コールセンター：0120-770-620(9:00～19:00／年末年始除く)
【新サービス】
＜即日発送・最短翌日お届け＞
毎日15:30までのご注文分を最短で翌日午前中にお届けします。(日・祝、年末年始除く)
※一部地域にはご注文当日のお届けサービスも実施しています。
＜1品からでも全国送料無料サービス＞
ご注文金額に関わらず、1品から日本全国どこでも送料無料でお届けします。
＜複数ブランドの商品を同時決済・同時発送サービス＞
複数ブランドの商品の同時決済や同時発送により、お客さまのご負担を軽減します。
続きを読む
2015年10月06日（火） (シッピーノ株式会社)
Webサービス事業を展開する株式会社Webの匠は、総合オンラインストアAmazon.co.jp(以下 Amazon)が提供するFBAマルチチャネルサービス(※)向け、自動出荷システムのASPサービス提供を2015年10月5日に本格開始します。
FBAマルチチャネルサービスを利用中のEC事業者が、Amazon以外のモールや自社サイトでの注文に対し、人の手を介さずにAmazonのフルフィルメントセンターから出荷が行える、自動出荷システムパッケージです。
【『FBAマルチチャネルサービス向け自動出荷システム』について】
Amazon以外の様々なECサイトで発生する注文を自動的に取り込み、FBAマルチチャネルサービスのAPIを利用して、全て自動で出荷作業を行うシステムです。
EC事業者がこれまで費やしていた「受注管理業務」「発送管理業務」を、全て自動することが可能となるため、人的コストの削減、時間コストの削減が見込め、効率的な店舗運営が可能となります。
24時間365日出荷作業が自動で行われるため、土日祝日などのEC事業者が休業中でも自動で発送処理が行われます。
また、注文発生から出荷指示まで最短で10分で完結するため、購入者への商品到着までの時間が短縮され、顧客満足度の向上につながります。
▽店舗運営形態に合わせて、3つのプランを用意
■楽天完全自動プラン
楽天市場での売上が大部分を占めるEC事業者向けプランです。
楽天市場の注文～出荷までの一連の業務を全て自動化することが可能となります。
楽天RMS上での、クレジットオーソリ処理、売上請求処理、楽天バンク決済の振替依頼処理などを全て自動で行います。
決済が完了した注文は自動でFBAマルチチャネルサービスへ出荷指示をを行います。
出荷が完了した際には、追跡URL付きの出荷完了メールを購入者へ自動送信します。さらに、楽天RMSへ配送業者・伝票番号の自動登録を行います。
■楽天RMS操作プラン
楽天市場での売上が大部分を占めるEC事業者向けプランです。
一部の商品をAmazonのフルフィルメントセンター(以下FC)に預けている事業者、一部の商品・注文から手軽に自動出荷システムを導入したい事業者向けプランです。
RMS受注ステータスに専用ステータス「発送待ち(FBA)」を追加し、このステータスに入れた注文が、自動でFBAマルチチャネルサービスへ出荷指示されるプランです。
自社で出荷したい注文はこれまで通り運用し、FBAマルチチャネルサービスから発送したい受注を選んで自動出荷することが可能です。
■ネクストエンジンプラン
楽天市場のほか、Yahoo!ショッピング、DeNAショッピング、MakeShop、Eストアー、ショップサーブなど、様々な店舗を運営している業者向けプランです。
受注管理サービスの「ネクストエンジン」と連携し、ネクストエンジンに集約された注文を自動出荷することができるプランです。
これにより、ネクストエンジンが対応しているECモールの全ての注文を自動出荷の対象にすることが可能となります。
※ Amazonが提供する「FBAマルチチャネルサービス」とは
自社のオンラインサイトや実店舗、オンラインショッピングモール店舗など、Amazon以外の販売経路で販売している商品の出荷・配送・在庫管理までを、Amazonが代行して運用する物流サービスです。
※ Amazon.co.jpおよびAmazon、AmazonマーケットプレイスはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
続きを読む
2015年10月06日（火） (株式会社オーラムプラン)
《MECE ORGANIZER(ミーシーオーガナイザー)とは》
ブランド名の由来は、論理思考学の用語であるMutually Exclusive and Collectively Exhaustiveの略称、和訳すると「各事柄間に重なりがなく、全体として漏れがない」、いわゆる「漏れなくダブりなく」効果的に効率的に結論へと導くという倫理思考学の基本の考え方。
日本のようにスマートフォンやタブレットの普及率が高い国ならではのオーガナイザーブランドとして「漏れなくダブりなく」日々のガジェットを持ち運び、運用できるようなプロダクトをレザーというアナログな素材を用いて創り出しています。
代表的なプロダクトはタブレットオーガナイザーのWORKBASE、スマートフォンオーガナイザーのDAILY。
収納にとどまらず、スマートフォンなど閉まった状態でも操作可能なのがMECEの大きな特徴となっています。
DAILYは財布機能を兼ね備えているため、カードやお札はもちろんイヤフォンや充電ケーブルも収納できる。
《MECE x クラウドファンディングプロジェクト》
プレローンチイベントとして7月28日よりクラウドファンディングサービス「makuake」にて支援プロジェクトを開始、目標達成金額の293%を達成し予想以上の多くのサポーターよりご支持・ご支援を獲得しました。
《MECE TOKYO オープン》
10月5日現在、MECE製品を購入できる店舗は三越・伊勢丹さまのみとなっておりますがMECE TOKYOのオープンにより近くに展開店舗がないお客様にご購入いただけるようになりました。
クラウドファンディングでも人気のあった通常ラインに加え、ハイグレードラインでもあるMECE FULLYもラインナップしています。
予想以上のクラウンドファンディングの反響で、現在生産ラインがいっぱいとなっており当面は注文後の生産となる受注生産方式にて運営、落ついたところで追加生産をかけてまいります。
続きを読む
2015年10月06日（火） (日本郵便株式会社)
1.背景
近年、著しく成長しているEC市場において、通販商品を中心としたBtoCの配送の件数が増加しています。
また、通販商品を購入されるお客さまのニーズは多様化しており、商品の受け取り方法についても、より一層の利便性向上が求められています。
今回の取り組みにより、全国約11,500店のファミリーマート店舗（※2）にて、日本郵便が取引する通信販売事業会社の荷物の受け取りが可能となり、お客さまへの更なるサービスの拡充につながるとなるものと考えています。
2.受取サービスの概要
次の手順により、全国のファミリーマート店舗で荷物を受け取れます。
＜サービス利用手順＞
（1）通信販売事業会社のECサイトにて、ファミリーマートでの受取を選択
（2）サイトから送信された「お問合せ番号」又は「店頭受取番号」と「認証番号」を店内設置のFamiポートに入力し、「Famiポート申込券」を受領
（3）「Famiポート申込券」をレジにて提示
（4）ファミリーマートのストアスタッフが荷物をお渡し
3.サービス開始時期
2015年11月24日（火）
ファミリーマートと日本郵便は、今後もお客さまへ、新しい生活スタイルを提案し、より有益なサービスを提供してまいります。
以上
【注釈】
（※1）一部店舗は除きます。
（※2）Famiポートのメンテナンス期間は除きます。
続きを読む
2015年10月06日（火） (株式会社ラクーンフィナンシャル)
株式会社ラクーン(本社：東京都中央区、代表取締役社長：小方功)が提供するBtoB掛売り・請求書決済代行サービス「Paid（ペイド）」は、加盟企業数が1500社を突破いたしました。Paidは、2011年10月にサービスを開始してから5年目に突入しようとしています。これまで、順調に加盟企業数を伸ばし、このたび1500社を突破しました。
最近では、Paidを導入いただくサービスの業種・業態が広がってきています。例えば、株式会社Pharmarket様が運営する医療用医薬品を販売する卸サイト「Pharmarket（ファルマーケット）」の決済方法に導入いただいたり、株式会社ietty様ではお部屋探しサイト「ietty」にて物件の掲載料の請求にご利用いただいています。スピーディーな企業間取引を実現し、また請求業務にかかるコストを削減できているというお声をいただいています。
今後も、新機能の追加や業務提携などを増やしていき、様々な業種の皆様にご利用いただけるサービスを目指して、日々精進してまいります。
＜参照＞
■Paid（ペイド） http://paid.jp
企業間取引における与信管理から代金回収業務まですべて代行し未入金が発生した際もPaidが100％代金をお支払いするBtoB掛売り・請求書決済代行サービスです。Paid の利用により売り手企業は、請求業務や回収漏れの負担がなくなり、安全でスピーディーな掛売り取引を実現できます。買い手企業は月締めでの取引が可能となり、キャッシュフローの改善に貢献します。現在1500社以上の加盟企業が利用中。
ラクーンは「企業活動を効率化し便利にする」という理念のもと、グループ全体で今までにない企業間（BtoB）取引のインフラ創造を目指してまいります。
続きを読む
2015年10月05日（月） (株式会社インゲージ)
株式会社インゲージは、2015年10月1日に、対応漏れをゼロにする画期的なメールサービス「Re:lation（リレーション）」にずっと無料で使えるフリープランを新規設定いたしましたのでご案内いたします。
Re:lation（リレーション）について:
「Re:lation（リレーション）」は新時代のメールサービスです。
従来メールのひとつのIDにひとつの受信箱という概念を打ち破り、複数のメンバーがそれぞれのIDでメールにアクセスできるようになります。
そのため、送られてくるお問い合わせメールの返信を誰が・いつ行ったのかがわかるようになります。
管理者は、受信したメールそれぞれに対し、あらかじめ担当者を設定することも可能です。
各担当者が、どれだけのメールを担当しているか、担当中のものがいくつあるかも一目でわかります。
また、現在ではLINE（*1）などメッセージングサービスを業務に取り入れている企業も増えてきています。メッセージングサービスは、各送信者毎に会話がまとめられるので、これまでのやりとりの流れを知るには最適ですが、反面、企業内の情報を流出する危険性も指摘されています。
「Re:lation（リレーション）」は、メールサービスでありながら、各送信者毎のこれまでのやりとりをタイムラインとして表示することが可能です。
そのため、数ヶ月・数年前のやりとりも簡単に確認することができますから、個々の送信者との深いコミュニケーションが行えるようになります。
加えて、「Re:lation（リレーション）」はアクティブサポート（*2）にも対応しています。
企業への悪評・クレームは昨今、ソーシャルネットワーク上で展開されることにより、素早く、大きく伝播され、企業がその事実を知ったときにはすでに炎上となっているケースが増えてきています。
「Re:lation（リレーション）」は、Twitterに対応しており、関係するキーワードを設定するだけで、メールと同様にツイートも一元的に表示されるようになります。
そのまま返事を行うこともできるため、メールのワークフローはそのままに、アクティブサポートを行うことが可能となります。
フリープランについて:
今回設定しましたフリープランは初期費用・月額費用なしに「Re:lation（リレーション）」をご利用いただけるプランです。
利用できるユーザーは5名まで・送信のできるユーザーは1名までとして Re:lation のすべての機能をお使いいただくことが可能です。(*3)
また、フリープランの設定と合わせまして、よりお求めやすい価格としてライトプラン（月額9,800円・初期費用15,000円）も設定されました。
クラウドサービスについて:
「Re:lation（リレーション）」はクラウドサービスとして提供されます。
インターネットに接続されていれば、世界中のどこからでも利用できます（*4）。
また、ソフトウェアのインストール無しに利用できますので、利用するPCが壊れても別のPCにて引き続き利用することができます。
データはクラウドサーバによりセキュリティ高く保管されますので、利用する企業側でのITコストを大幅に下げることが可能となります。
Re:lation（リレーション）の主な機能:
複数メンバーによるメールの共有
二重返信の回避
タイムラインによる各送信者とのやりとり表示
SNS炎上監視（アクティブサポート）
上司承認機能
担当者振り分け機能
コメント入力
進捗確認
返信・送信テンプレート
返信・送信アドレス選択
担当者不在時対応
迷惑メールブロック
利用環境:
インターネット接続環境
Windows, Mac, iPadに対応
Internet Explorer 10以降・Edge・Chrome・Firefox・Safariブラウザ
注記:
※1 LINE株式会社が提供するメッセージングサービス
※2 SNS上に投稿された自社サービス・製品に関する情報を見つけ、企業側からアプローチしてサポートを申し出る手法
※3 有料オプションなど一部の機能を除きます
※4 接続できるネットワーク環境を限定することも可能（プランにより設定）
続きを読む
2015年10月05日（月） (株式会社アクアリーフ)
ネットショップ向け通販管理システム「助ネコ受注管理システム」を提供する株式会社アクアリーフは、2015年10月1日より、物流アウトソーシングを提供する株式会社イー・ロジットの倉庫との連携を開始いたしました。
Eコマース市場の拡大に伴い、ネットショップ向けの物流アウトソーシングは、大規模店舗だけのものではなくなり、小中規模店舗向けのものが、ますます拡充されてきています。
これまで人手が少なく、出荷作業に多く時間を取られていた小中規模の店舗も、物流アウトソーシングにより、商品開発・企画といったコア業務により時間を割くことが出来る環境が整ってきました。
これに伴い、「助ネコ」では、各倉庫様との連携を進めております。
今回、「助ネコ」が対応した、株式会社イー・ロジットは、通販物流をはじめとする多品種少量多頻度の物流×少在庫（高在庫回転率）にも対応しており、昨今の物流事業の中、中小店舗へのサポートの強化を続けています。
分かりやすさを強みとする受注管理システム「助ネコ」と、株式会社イー・ロジットの倉庫を併せて活用することで、煩雑な出荷作業はシンプルなものとなり、受注処理から出荷、そして発送後のフォローまで、一連の受注処理業務を、より簡単に、より安全に、よりスピーディーに展開することができます。
また、「助ネコ」と株式会社イー・ロジットは共に、サービスの提供だけでなく、導入支援などにも力を入れており、これから初めて受注管理システム・倉庫システムの導入を検討している店舗も、導入コストを抑えつつ、スムーズな導入が可能です。
■「助ネコ通販管理」について
『助ネコ』は、楽天、Yahoo、Amazon、ポンパレモール、ぐるなび食市場等のショッピングモールや、カートシステムの受注処理の一元管理、在庫数の自動連動ができるネットショップ様向けのシステムです。
問い合わせ管理にも優れ、個人事業主から上場企業まで幅広いユーザーが利用しています。
■「株式会社イー・ロジット」について
『株式会社イー・ロジット』は、通販物流アウトソーシング、コンサルティング、システム導入支援という３つの側面で、ネットショップ様のビジネスを全面支援しています。
EC物流代行はもちろん、撮影代行、受注処理代行、カスタマー代行、365日対応等、お客様が求めるサービスを提供しています。
※「助ネコ受注管理システム」は株式会社アクアリーフが提供しています。
※「助ネコ」は登録商標です。（第5128675号 第35,41,42類)
※「アクアリーフ」は登録商標です。（第5145105号(第35,41,42類)
続きを読む
2015年10月05日（月） (カンタムソリューションズ株式会社)
海外消費者向け発送代行サービス「優優ジャパン」、及び海外通販の物流業務をワンストップで実現する「エフェクト」を提供する、カンタムソリューションズ株式会社（以下「カンタム）は、「楽々システム」（当社システム名）における決済手段の拡充策として、Alipay（アリペイ・支付宝）及び銀聯カードへの対応を本日より開始する事となりました。
カンタムが提供する「優優ジャパン」は、海外通販事業者に広く利用されている「エフェクト」の主要機能をスマホ対応かつ日本語、英語、中国語（簡体字・繁体字）の多言語で提供する事で、日本のネット通販を利用したい海外在住一般消費者の海外発送・転送需要にお応えしています。
複数のネット通販で購入した品を転送用の日本国内住所としてご利用いただく弊社倉庫に送ることで、それらを一括して発送する事も可能なため、海外発送費用についても低減する事が可能なサービスです。
訪日中国人観光客による「爆買い」需要は大幅に伸びていますが、中国で広く普及する決済サービスのAlipay、銀聯カード決済に優優ジャパンが対応する事で、帰国後の「リピーター」「買い忘れ」需要の喚起に、ひいては越境ECの拡大に大きく貢献する事が期待されます。
カンタムでは越境EC拡大への更なる貢献に向けて高付加価値サービスも積極的に導入し、今後は訪日外国人旅行客へのサービス拡充を強化してまいります。
＜Alipay（アリペイ・支付宝）について＞
2004年にアリババグループにより設立されたアリペイは中国で50%以上のシェアを持つと言われているオンライン決済サービスです。
＜銀聯カード（アリペイ・支付宝）について＞
銀聯カードは中国の銀行が発行するキャッシュカードに付与されたブランドで、来日するほとんどの中国人が所持しているカードです。ATMネットワークでの利用だけでなく、デビットカードとしても利用されています。
＊Alipay,銀聯カード決済についてはベリトランス社が提供するシステムを経由してのご利用となります。
続きを読む
