デジタルマーケティングが企業への貢献度を高める!富士通総研調査

ECのミカタ編集部

株式会社富士通総研(本社:東京都港区/代表:木脇秀己)は、大企業におけるデジタルマーケティングの成果を出すポイントを探ることを目的に取り組み実態を調査し、その結果を発表した。
調査は、デジタルマーケティングを実践しているマーケター1,294人を対象に行われた。

75.5%が「ビジネスに貢献している」と回答。社内の意識にも影響

75.5%が「ビジネスに貢献している」と回答。社内の意識にも影響

調査の結果、デジタルマーケティングを行うことで41.1%が「従来の営業活動ではアプローチできなかった新規顧客を獲得した」など、新たな手法による分かりやすい効果を得ていたことがわかった。

社員の意識にも大きな影響を与えている。
担当しているデジタルマーケティングのビジネス貢献状況を聞いたところ、「ビジネスに貢献している」と答えた比率は75.5%に達した。
「どちらともいえない」は16.4%で、「貢献していない」は5.9%。

デジタルマーケティングに取り組むことで副次的な効果も出ていたことがわかった。
たとえば、「社内がデジタルマーケティングの重要性や効果を認識するようになった」が51.2%、「データを元に営業やマーケティグ活動をするようになった」が39.8%となっており、デジタルマーケティングに取り組むこと自体が社内の意識や行動の変革にも貢献しているようだ。

ビジネスへの貢献度をわかりやすく3段階に

ビジネスへの貢献度をわかりやすく3段階に

会社によって異なるビジネスへの貢献度合いを測るため、「ビジネスに貢献している」を貢献度合いで3段階に分け、「貢献していない等」と合わせて、4段階のデジタルマーケティング成熟度を定義した。

調査結果は、第1段階「トライアル」が24.5%、第2段階「部分最適」が49.9%、第3段階「全体最適」が15.7%、そして第4段階「リーダー」が9.9%となった。

この分布は対象顧客によって異なるのも特徴的といえる。
「トライアル」は、消費者向けのBtoCが17.4%だったが、企業向けのBtoBは29.7%と、トライアル段階が多くなっていた。

デジタルマーケティングの活用には社内の意識改革が必要

デジタルマーケティングの活用には社内の意識改革が必要

デジタルマーケティングで大きなビジネス成果を得るには、単に手法やツールを導入するのではなく、今までのやり方を変えることが必要だ。
そのためには、仕組みを変えると同時に社内の意識変革が重要となってくる。

成熟度の段階による違いを見ると、「トライアル」や「部分最適」は「デジタルマーケティングの戦略やロードマップがある」の比率が低く、「経営層が入ってデジタルマーケティングを牽引している」にも差がある。

「トライアル」や「部分最適」が次の段階に進むためには、戦略やロードマップを明確にして目指す方向を社内で共有した上で、トライアルで得られた成果を通じて社内の意識を変革しながら、強力なリーダーシップで取り組みを牽引することが重要となるだろう。

50.0%のリーダーが「データが不足している」を課題としてあげている。
顧客理解を深めるためには、データの充実が不可欠であることに気づいているリーダーが多くなっている。
しかし、大企業などでは融通が利かないことも多く、そうした中でデジタルマーケティングを牽引していくリーダーシップが必要とされるだろう。

デジタルマーケティングを効果的に行うツールは次々と世に輩出されている。
これからは人間の意識がツールに追いつく必要がありそうだ。


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