マーケターの情報収集、約半年で「AI活用」倍増 PRIZMA調査
株式会社PRIZMAは2026年7月16日、「マーケティングにおけるAI活用やLLMO対策の実態調査」の結果を発表した。
調査概要
◆調査テーマ：マーケティングにおけるAI活用やLLMO対策の実態調査
◆調査期間：2026年7月2日～7月6日
◆調査方法：PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
◆調査人数：1032人
◆調査対象：調査回答時にマーケティング業務を担当する担当者と回答したモニター
◆調査元：株式会社PRIZMA
◆モニター提供元：サクリサ
◆出典：マーケティングにおけるAI活用やLLMO対策の実態調査（株式会社PRIZMA）
マーケターの情報収集「AI活用が4割以上」と最多
マーケティング施策に関連する情報収集手段について質問したところ、今回の調査で最も高かったのは「AIツール上での検索やAIO（AIによる要約・回答機能）の活用（44.6%）」という結果に。
わずか半年前は「全体の2割程度」に過ぎなかったAIツールでの情報収集が、今や44.6%と「約2倍」に急増。マーケターが最も活用する手段であることが明らかとなった。
PRIZMAはこの結果について「マーケターのAI活用が伸びているため、従来の広告やSEOだけに頼る企業は、今後マーケターの情報収集網から遮断される可能性があると考えられます。その点からもAI対策が必要となるでしょう」とコメントしている。
マーケティング業務におけるAIの具体的な活用状況については「すでに広範囲で活用している（45.4%）」「部分的に活用している（48.6%）」を合わせ、9割以上が業務に取り入れていると回答した。
AIを業務へ取り入れる企業が大半を占め、日常業務のツールとして定着しつつある様子がうかがえる。
LLMO対策への意識が高まる
マーケターが現場で最も支持するAIツールは、「ChatGPT（37.7%）」「Gemini（22.0%）」が2強となり、過半数を占めた。
AIに関する最新情報については「公式のリリースノート」が最多となった。一方、コミュニティやYouTubeも上位に並んでいる。コミュニティや動画から「実際のマーケティング施策にすぐ転用できる実践ノウハウ」を能動的に吸収している姿が浮き彫りになった。
生成AIの検索結果に自社の情報を引用・参照してもらうためのアプローチである「LLMO対策」への関心度について質問。「外部企業の活用を導入検討している（37.3%）」が最も高く、次いで「情報収集している段階（27.2%）」「すでに実施している（22.9%）」と続いた。
PRIZMAはこの結果について「他社のLLMO対策が急速に進み、競合の情報が優先的にAIに引用・紹介されるようになれば、自社の商材・サービスが『検討候補にすら入らない』という、致命的な機会損失に繋がる可能性があることが示唆されています」と指摘している。
「製造業」のLLMO対策が約3.5倍に増加
「LLMO対策」への関心度について、業界別で回答結果を詳しく比較したところ、特に「製造業」における爆発的な変化が浮き彫りになった。
他の業界においても検討や情報収集が活発に行われている。特に「金融・保険（44.7%）」「教育・人材（35.9%）」などの業界では、外部企業の活用を「導入検討している」と回答した割合が4割前後と、検討が進んでいる様子がうかがえる。
PRIZMAは本調査結果について、次のようにコメントしている。
「わずか半年でAIでの情報収集が約2倍（44.6%）に激増し、マーケティングの常識は激変しました。従来の広告やSEOだけに頼る企業は、顧客の情報収集網から完全に遮断されるリスクに直面しています（中略）『やり方がわからない』と静観している猶予はありません。外部の専門知識も賢く取り入れ、早急にAIに選ばれる仕組み作りへ踏み出すことこそが、競合に勝ち続ける唯一の道です」
LLMO対策への関心や導入検討が広がっている様子が明らかとなった。企業としても今後の動向を注視し、自社に適した施策を検討する際の参考になりそうだ。
