プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2022年06月14日（火） (株式会社ハックルベリー)
■ 「ZIPAIR」さま導入コメント
〈 ネットショップ開設の背景 〉
ZIPAIRは2018年に設立された、日本で一番新しい航空会社です。
会社設立当初より航空事業に加えてもう一つの柱として、オンラインショップの事業というのが構想としてありました。飛行機に乗らない時でも、ZIPAIRのブランドやコンセプトをお客さんに感じていただけるようなサイトを作りたいという思いがありました。
ZIPAIRは、従来のエアラインのような「何もかもを叶えてくれるフルサービス」と、「クオリティを犠牲にせざるをえない」LCCとの、その中間。お客様に「納得」していただけるサービスを目指しています。ブランドからサービスまで、お客様に「納得感」を持っていただけるものを徹底して提供します。
ZIPAIR Online Shopでお買い物をしてくださるお客様にも、我々の考え方を理解していただき、航空サービスと同様に「納得感」をもって商品を購入していただけるようなネットショップを作っていきたいと考えています。
〈ShopifyでECサイトを作ってみて〉
今回、ZIPAIRとしてブランドを発信し、オリジナル商品を販売すると決めたとき、大手のモールに出店するというのはちょっと違うな、と思いました。むしろ、自分たちがプラットフォームとしてセレクトショップ的にECサイトを展開していきたいなと考え、「ZIPAIRの理念や、それに賛同してくださるパートナーさんの取り扱っている商品をもっと世の中の人たちに広めていきたい」という思いから、自社ECでやっていこうという方針にしました。
ただ、大企業であれば、そうしたECシステムを１から開発できるかと思いますが、ZIPAIRは新しい企業であり、リソースを鑑みてもスピード感と表現できる自由度のあるサービスを使う必要がありました。
そこで、Shopifyに着目しました。Shopifyは、システム・インフラが非常に安定しており、コストも手頃、また、自由度が高く、自分たちの必要な機能を選んで構築していけるところがかなり魅力的だと感じました。ZIPAIRは「ブランディング」を非常に大事にしており、ブランドを体現するデザインや、UI/UXが必要です。それを実現するなら、自由にカスタマイズできるShopifyしかないな、と思いShopifyを選びました。
〈ハックルベリーのECストア構築サービスを受けて〉
ハックルベリーさんは、Shopifyの構築にかけては、かなり長けていると思います。
担当の方には、かなり色々お願いをさせていただいたんですが、私共はEC運営・構築をすることが初めてということもあり、どれもふわっとしたお願いになっていたと思いますが、どれも素早く、柔軟に、かつ的確に対応して具現化してくれました。
例えば「ここをこういう風に変えられますか」と、Zoomのミーティング中に話すと「じゃあ、今やりますね」って、そのまま画面共有しながら作業して、すぐに改修してしまったり…。知識はもちろん豊富ですし、ケースバイケースになりがちなECサイト構築というものに、親身になって的確に対応してくれたのはかなり良かったな、と思っています。
何もわからない状況から、我々の要望に答えるだけでなく、必要であろう機能などを提案してくれる点は本当に助かりました。
〈インタビュー全文はこちら〉
https://huckleberry-inc.com/case/zipair/
■ 「ZIPAIR」について
ZIPAIR Online Shop URL : https://zipair.shop/
ZIPAIRは、「NEW BASIC AIRLINE（NBA）」という、これまでの航空会社の概念を覆して、新しい価値観の提供を目指しています。「安心・安全を提供する」というブランディングの下、今回のECサイト「ZIPAIR Online Shop」も提供しています。
オンラインショップでは、ZIPAIRの機内で使用するアメニティから、スピーカーなど幅広いジャンルの商品を扱っています。「ZIPAIR Online Shop」が目指すところは「セレクトショップ」のようなかたちで、ZIPAIRが「これいいな」とか、「志が一緒だな」と思う商品を選んでご提供していきたいと考えています。
【株式会社ZIPAIR Tokyoについて】
株式会社ZIPAIR Tokyoは、日本航空株式会社の100%出資によって設立された、日本初の中長距離国際線LCC（格安航空会社）です。成田からソウル、バンコク、シンガポール、ホノルル、ロサンゼルスへの各路線を運航しています。
ZIPAIRは、これまでのフルサービスキャリアでも、ローコストキャリアでもない、新しい基準を作る、「NEW BASIC AIRLINE」を目指しています。「NEW BASIC」には、単にコストコントロールを行うだけではない、日本の航空会社ならではの細部まで配慮する美意識を持ちつつ、「フライトの体感時間を短くする」新しいエアラインを創っていくという想いを込めています。
続きを読む
2022年06月13日（月） (株式会社ハックルベリー)
「WOVN.io 連携」は既存のストアに後付けで導入可能で、事業者（マーチャント）の海外戦略に向けた翻訳対応・管理が容易になります。翻訳管理は WOVN.io の管理画面で確認できるため、非エンジニアであっても簡単に操作が可能です。また、翻訳サジェスト機能やライブエディター機能など翻訳を支援する機能も豊富で、海外に向けてストアを強化していきたい事業者にとって必要不可欠な機能をそろえているといえます。
■ 連携の背景
日本国内においての BtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模は年々拡大しており、2020年には約19.3兆円に達していると報告*されています。さらに、EC サイトを運営する事業者は売上拡大に向け、日本国内だけではなく、海外にも販路を広げる必要があることから、EC サイトに対して質の高い多言語化が求められておりました。
現在、Shopify では多言語翻訳が可能なアプリがあり、ページごとに言語管理をおこなうことができます。しかし、EC サイトの多言語化を検討する多くの事業者からは、翻訳機能だけではなく、コンテンツ更新時の複数言語への同時翻訳機能や翻訳品質向上の要望が数多く寄せられていました。
そこで、今回 Shopify アプリ「WOVN.io 連携」をリリースし、新しい翻訳対応・管理アプリのプラットフォーム提供の開始に至りました。
*2021年7月30日 経済産業省「令和2年度産業経済研究委託事業（電子商取引に関する市場調査）」
（https://www.meti.go.jp/press/2021/07/20210730010/20210730010.html）
■ 連携によるメリット・効果
「WOVN.io 連携」により、Shopify での既存ストアを最大43言語・77のロケール（言語と地域の組み合わせ）の多言語化で運用可能になるほか、WOVN.io の管理画面を通じてかんたんに
翻訳の編集や管理ができ、翻訳資産の管理ならびに翻訳品質の向上を図ることが可能となります。
また、その他にもストアの多言語化運営に効果的な様々な機能が搭載されています。
〈代表的な機能〉
・用語集管理
固有名詞、企業固有の表現などを、用語として固定で適用することが可能
・翻訳エンジン最適化
WOVN.io は Google 翻訳、Azure Cognitive Services の Translator（Microsoft）、みらい翻訳と連携しており、言語ごとに最適な翻訳エンジンを適用することが可能
・相互データベース連携
Shopify アプリ側と WOVN.io 側でデータベース連携をしており、WOVN.io 管理画面では直感的な作業で簡易に翻訳修正作業が可能であり、また Shopify アプリ側での翻訳修正作業であっても、相互に修正結果を共有・反映が可能
〈「WOVN.io 連携」ダウンロードはこちら〉
URL：https://apps.shopify.com/wovn
今後も WOVN との技術提携を様々に展開し、EC サイトの多言語化を推進することで、集客・売上向上をサポートいたします。
また、ハックルベリーが提供する各種アプリは今後もアップデートを重ね、日本の商習慣に応じたネットショップ運営および集客を支援していきます。
続きを読む
2022年06月13日（月） (CAFE24 JAPAN株式会社)
ECプラットフォーム「Cafe24」 SEOアプリ「越境ECショップSEOセッティングサービス」を 6月13日より提供開始
初期費用、月額、販売手数料無料で国内外へのECビジネスの展開が可能なECプラットフォーム「Cafe24（カフェ24）」を運営するCAFE24 JAPAN株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：正代 誠／以下、Cafe24 Japan）は、SEOに関する専門知識を必要とせず、海外ユーザーに対して効率的に事業者のショップの露出を図ることができるアプリ「越境ECショップSEOセッティングサービス」を「Cafe24 Store」内にて、6月13日（月）より提供いたします。
■サービス提供の背景
昨今、越境EC市場は世界的に拡大傾向にあり、2030年までで年平均成長率26.2％で成長する見込みとなっています。※国内でもコロナ禍以降、訪日観光客が減少し、インバウンド消費が落ち込む中、海外ユーザーへの販売手段として、越境ECは注目を集めています。近年は越境ECの課題である多言語サイトの構築においても、自動翻訳などの翻訳機能が充実していることから、自国の言語しか扱えない事業者でも比較的容易に多言語サイトを構築できるようになりました。
その一方で多言語サイトの構築だけでは、ターゲットとなる層へ商品情報の詳細や商品としての魅力を訴求することは難しく、集客方法が課題となります。この課題をクリアする方法の1つとして、国内ECと同様に検索エンジン上で自社サイトを検索結果の上位に表示させるSEO対策が挙げられます。これらは、専門の知識が必要な上、複雑な作業が発生することから、事業者の手間がかかる作業となります。
これを受け、Cafe24 Japanは、越境ECを検討している事業者の集客における課題の解決を目指し、効率的な海外ユーザーの集客を支援するSEOアプリ「越境ECショップSEOセッティングサービス」を開発いたしました。
■越境ECショップSEOセッティングサービスについて
今回提供を開始する「越境ECショップSEOセッティングサービス」は、EC事業者の集客の課題であるSEOのセッティングが専門の知識がなくても、Cafe24を通じて簡単に設定できるアプリです。アプリを通じてサービスの利用申請をすると、進出国の文化や検索エンジンのアルゴリズムに合わせたセッティングを行い、越境ECショップを効率的に検索エンジン上に露出させ、訪問者数の増加を図ることができます。
また、「Cafe24」でSEO設定サービスを利用している事業者には、サービス利用期間の終了後に「SEOセッティングレポート」を無料で提供します。レポートでは、Cafe24の管理ページ上でのSEOに関する内容だけでなく、メンテナンスに役立つ情報まで得ることができ、自社でのSEO対策に役立てることができます。
■サービス概要
提供日 ：2022/6/13（月）
対応言語 ：英語・中国語（繁体字）・韓国語
詳細 ： https://store.cafe24.com/ja/apps/13374
サービス内容：
1.現地の検索エンジンにサイトを表示させる
・サイトマップ作成
・Google（共通）/Bing or NAVER（選択）サイトマップを送信
・Google search Consoleページの手動登録
・Robots.txtファイル高度化
・リダイレクト設定
・RSSフィード設定
・Canonical URLの使用を確認する
2.検索キーワード分析及びターゲットユーザーへのサイト表示
・ショッピングモールと進出国のカスタム検索キーワードを選択
・キーワード、タイトル、ディスクリプションなどメタタグの高度化（共通情報、3商品、掲示板）
・画像Altテキストの高度化（3商品）
3.検索エンジン、ユーザーが流入しやすいサイト作成
・カテゴリー構成のチェック及びカテゴリー分析の構築ガイド
・H1~H4ヘッダーの使用
4.多くのユーザーを流入させ、コンバージョンを高める
・検索エンジンのガイドライン参照し、商品説明を確認する
5.サイトへのリンク設定
・A href タグ使用
・アンカーテキストの最適化（リンクが存在する場合）
・外部リンク品質チェック（リンクが存在する場合）
6.その他設定
・オープングラフタグ設定（メイン画像）
・Google Analyticsとの連携
・SEO診断ツールの推薦及び診断
7.SEOレポート作成
・検索エンジン最適化作業設定値
・設定項目ガイド
・SEO運営ガイド
今後もCafe24 Japanはより多くのEC事業者のECビジネスを支援し、国内外のEC市場を活性化させるため、利便性やニーズの高いさまざまなサービスの提供に力を入れてまいります。
※2022年3月25日にREPORT OCEANが発行したレポートより
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000005786.000067400.html
【Cafe24 Japanについて】
ECプラットフォーム「Cafe24」は、ネットショップ開業、広告・マーケティング、決済、配送、海外進出などEC開業や運営に必要な仕組みをワンストップで提供します。アイデアや商材があれば個人事業主から法人問わず「Cafe24」を利用して、月額固定費無料で、費用に関する心配なく迅速かつ簡単に国内外に向けたECビジネス展開が可能です。英語、中国語、韓国語、ベトナム語など8言語で自社サイト構築が可能です。2021年12月には福岡にビジネスサポートセンターも開設し、国内だけでなく海外展開をお考えの企業をサポートしています。
【Cafe24 Storeについて】
ネットショップを運営する事業者のニーズに対応したさまざまな拡張機能を提供しています。ユーザーの行動をリアルタイムに分析するSERAをはじめ、購入者の商品レビュー投稿を後押しする管理ツール、チャットボットを通じた顧客対応ツールなど自社ECの売上向上に繋がるさまざまなアプリを利用できます。
https://store.cafe24.co.jp/
〈会社概要〉
会社名 : CAFE24 JAPAN株式会社
所在地 : 東京都港区南青山一丁目1番1号新青山ビル
代表者 : 代表取締役社長 正代 誠
事業内容 : ネットショップ開業システム事業、越境ECプラットフォーム事業
公式サイト：https://cafe24.co.jp/
■本件に関する報道機関からのお問い合わせ
CAFE24 JAPAN株式会社 広報担当
メール：press@cafe24.co.jp
続きを読む
2022年06月10日（金） (株式会社ゼウス)
ゼウス、オンラインレッスン向けクレジットカード決済「レッスンPAY」の提供を開始～決済手数料3.24%や早期払い、三つ星認証のコールセンターで事業運営をサポート～
<b><u>■背景と目的</b></u>
新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中で、これまで対面でレッスンをしていた英会話をはじめとする語学やヨガ、IT・プログラミングなどさまざまな分野においてオンラインレッスンの需要が急速に高まりました。時間や場所の制限を受けにくいオンラインレッスンは、利用者様にとって非常に利便性が高く利用サービスを決めるうえで重要な選択肢の一つになると考えられます。また、事業者様にとっても商圏の拡大や継続利用者の増加につながることから、オンラインレッスンの需要は今後も高水準を保つと予測されます。
このような背景から、当社はオンラインレッスンを運営する、あるいは運営を検討している法人・個人事業主のみなさまがクレジットカード決済を手軽に便利にご導入いただけるよう「レッスンPAY」を提供することといたしました。
<b><u>■「レッスンPAY」について</b></u>
「レッスンPAY」は、決済手数料3.24%、月額費用3,000円のみでご利用いただけるクレジットカード決済です。システム開発の手間やコストをかけずにメールでかんたんにクレジットカード決済をご案内できる「メール決済」や「URLリンク決済」、初回お手続きいただいたクレジットカード情報で2回目以降の決済手続きが可能な「継続決済※1」を提供いたしますので、毎月のレッスン料はもちろん、入会金や追加オプションといった複数の利用料とまとめて請求する場合など、あらゆるシーンで便利にクレジットカード決済をご活用いただけます。クレジットカード決済を導入することにより、売掛金の回収率向上はもちろん、入金情報の管理や未入金時の督促業務といった煩雑な事務作業も軽減できます。また、「レッスンPAY」は支払いサイトが月2回締め2回払い※2ですので、早期入金によるキャッシュフロー改善にも寄与いたします。
さらに「レッスンPAY」では、銀行振込決済を決済手数料1.5%、売上処理料50円でご利用いただけますので、クレジットカードをお持ちでないお客様への請求もかんたんにご案内が可能です。銀行振込決済は当社口座へのお振込となりますので、事業者様の口座情報を開示することなく銀行振込をご案内でき、さらに、銀行振込にかかる入金確認や消込作業といった煩雑な作業を自動化できます。クレジットカード決済と銀行振込決済の決済データは当社管理画面で一元管理し、また、売上代金は当社がまとめてお振込いたしますので、サービスごとに入金管理をする手間も不要です。
強固なセキュリティ環境下での個人情報管理はもちろん、HDI格付けベンチマークで最高評価「三つ星」を取得した24時間365日対応の事業者様・利用者様向けコールセンターによるサポートなど、オンラインレッスンを営む事業者様が安心して業務に専念できる環境を提供いたします。
「レッスンPAY」の詳細は下記をご覧ください。
https://www.cardservice.co.jp/service/lessonpay/
当社は、オンラインレッスンを運営する事業者様のニーズや運用に合わせたクレジットカード決済や銀行振込決済を提供して事業運営を強力にサポートするとともに、今後もより一層、安心・安全で利便性の高いサービスを拡充し、すべてのお客様に充実したサービスを提供できるよう努めてまいります。
※1 当社が提供する「継続決済」は、事業者様が当社管理画面からお好きなタイミングで決済処理を行っていただく課金方法であり、自動継続ではありません。自動継続をご希望される場合は事業者様側でのシステム開発・構築が必要になります。
※2 支払いサイト「月2回締め2回払い」には別途審査があり、審査結果によっては「月末締め翌20日払い」になることがございますので、あらかじめご了承ください。
<b><u>■当社について</b></u>
当社は、全国に14,000サイトを超える導入実績を誇り、1994年の設立以来、国内決済代行業界のパイオニアとしてECショップやBtoB事業者向けにクレジットカードをはじめとするオンライン決済サービスを幅広く提供しております。事業者様への最適な提案、高品質なサービス提供、またHDI格付けベンチマークの「対応記録/クオリティ格付け（センター評価）」で応対品質の最高評価「三つ星」を取得した24時間365日有人対応のコールセンター運営などにより、法人、個人事業主、物販、サービス業をはじめとする、あらゆる業種・業態の事業者様からご支持いただいております。
続きを読む
2022年06月09日（木） (テープス株式会社)
【新機能概要】
● 「在庫数」の自動更新
■ TēPs 新機能について
【在庫数の自動更新】
楽天市場 RMS の在庫数を自動で更新することができます。たとえば、Google スプレッドシート(※ 2 ) に倉庫やメーカーから送られてくる最新の在庫数を入力しておくことで、楽天市場 RMS に最新の在庫数を自動で反映することが可能です。
＜開発背景＞
「楽天市場」で在庫数を更新するには FTP を使って CSV ファイルをアップロードする必要があります。売り逃しを防ぐために、商品が入荷するたびに在庫数を更新することは重要ですが、この作業は 1 日に何度も行う必要があり、事業者の負担になっています。くわえて、FTP を使って CSV ファイルをアップロードする作業は専門知識が必要であり、特定の担当者しか作業ができない事業者も存在します。新しい機能を使うことで、Google スプレッドシートをもとに在庫数の自動更新を可能にし、作業の負担を減らし人的ミスを防ぐだけでなく、業務の属人化をなくすことができます。
TēPs ではこの機能により、事業者の作業負担を減らすだけでなく、売り逃しの防止や店舗評価の向上に貢献します。
＜これまでにリリースした「RMS」に関連する機能＞
「楽天スーパーSALE」や「お買い物マラソン」開催前後の商品情報の更新や受注処理を自動化
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000034.000018627.html
販売商品の「販売開始日時・販売終了日時」「表示価格」の更新を自動化
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000099189.html
「メール送信/在庫状況の取得」を自働化する新たな機能をリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000099189.html
続きを読む
2022年06月08日（水） (NE株式会社)
Hamee株式会社（本社：神奈川県小田原市、代表取締役社長：水島育大、証券コード：東証プライム 3134、以下、Hamee）は、クラウド（SaaS）型 EC Attractions「ネクストエンジン」において、Shopify Inc. の日本法人であるShopify Japan株式会社 (本社：東京都渋谷区、日本カントリー・マネージャー：太原 真) が運営するマルチチャネルコマースプラットフォーム「Shopify」との連携アプリ「Shopify用 自動連携」の機能を強化し、これまで対応不可だったセット商品の在庫自動連携を実現しました。
また2022年5月より「Shopify App Store」にてShopify公式アプリとして、新たに「ネクストエンジン自動連携」を公開いたしました。
【機能強化の背景】
「Shopify」は世界175ヵ国で数百万以上のストアが運営されている世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォームです。2021年11月26日から11月29日に開催された「ブラックフライデー・サイバーマンデー」では、「Shopify」にて運営されたEC店舗の流通総額が過去最高額となる63億ドル（約7,140億円）を達成するなど、全世界に影響力を示しています。（※）
また、2017年に日本国内向けにサービスが開始され、2020年の日本市場における流通総額は前年比323%増、新規出店数の伸び率は前年比228%増を達成するなど（※）、日本国内でも影響力が拡大し続けています。
「ネクストエンジン」においては、ネクストエンジンアプリ「Shopify用 自動連携」にて2019年8月より国内注文の自動連携を実現し、2022年6月現在、ネクストエンジンをご利用いただいているEC事業者様のうち、1,000社以上が当アプリをご利用いただいております。
今後もEC店舗構築の選択肢として「Shopify」の存在はさらに大きくなり、EC業界における「Shopify」の基盤は拡大し続けることが予想されます。「ネクストエンジン」においても、「Shopify」との連携機能をさらに強化することで、EC事業者様に向けた「Shopify」への販路拡大の推進とともに、より店舗運営業務の負荷軽減に繋がると考え、かねてよりネクストエンジンご利用者様よりご要望の多かった、セット商品の在庫自動連携機能を実装いたしました。
※Shopify Japan株式会社プレスリリースを参照
※1 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000088.000034630.html
※2 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000067.000034630.html
【機能強化により実現できること】
これまで「Shopify」以外のモール・カートで購入されたセット商品については、「Shopify」の管理画面上で都度在庫数を調整する必要がありましたが、今回の機能強化によって「ネクストエンジン」のセット商品の在庫数を「Shopify」へ自動で連携することが可能になりました。
セット商品の在庫管理の負荷軽減が実現することで、EC事業者の「Shopify」への出品数拡大のほか、「Shopify」をご利用いただいていないEC事業者様の出店の支援に繋がると考えております。
【ご利用方法】
Shopify公式アプリ「ネクストエンジン自動連携」を利用する場合、「Shopify App Store」にてアプリをインストールいただけます。
ネクストエンジン自動連携：https://apps.shopify.com/shopify-application-324?locale=ja
※「Shopify」および「ネクストエンジン」のユーザーでない場合は、まず両システムのお申し込みが必要になります。
今後も「ネクストエンジン」は、「Enjoy Commerce」を支援するソリューション・サービスとして、EC事業者様の店舗運営をより簡便にするシステム開発およびサービスの創造に取り組んで参ります。
【ネクストエンジン概要】
・URL：https://next-engine.net/
・自社ネットショップ運営の現場から生まれたシステム
・受注、発注、仕入、在庫〜分析等、ネットショップに必要な機能を集約
登録店舗数40,192店舗
（2022年1月31日現在 上場企業、楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー受賞店舗等含む)
・必要なオプションを追加で購入する「ネクストエンジンアプリ」で機能の拡張が可能
「ネクストエンジン」と連携するアプリを作成・販売するためのプラットフォームを提供
【Shopify概要】
・URL:https://www.shopify.jp/
・国内外に関わらずにオンライン販売を手軽に始められる、クラウド基盤のマルチチャネルコマースプラットフォーム
・ウェブ、モバイル、ソーシャルメディア、マーケットプレイス、実店舗などの複数の販売チャネルを持つオンラインストアの作成、カスタマイズ、在庫連携、売上管理が可能
続きを読む
2022年06月06日（月） (ウープス有限会社)
EC制作を行っているウープス有限会社は、待望の日本語テーマ『MISEル』をリリースしました。日本語をメインに開発できる有料版テーマとしては、数少ないデザインテーマになります。使用いただけるECプラットフォームは、https://misell-theme.com でご確認ください。
続きを読む
2022年06月02日（木） (株式会社ハックルベリー)
■ 「サブスクPLUS」提供の背景
新型コロナウイルス拡大の影響もあり国内のEC化率は成長し続ける中、ハックルベリーは Shopify でサブスクを実現する3,300ストア以上がインストールする「定期購買」アプリ、および集客を支援する「まるっと集客」アプリを提供し、マーチャント（事業者）にも顧客にとってもより便利で使いやすいサブスクECの支援をしてまいりました。
一方、ECサービスが増加することで、認知拡大や集客における広告費（CPA）の高騰に伴いROAS（費用対効果）が悪化しているという課題を多くの事業者が抱えており、弊社にも以下のようなご要望、ご依頼が多数寄せられておりました。
・広告費を減らしたい（CPAを改善したい）
・LPで商品の魅力をもっと最適に伝えたい
・Shopifyの購入ステップにおいて顧客の離脱を減らしたい
・CRMを活用してLTVを向上させたい
・サイトを改善したいが既存の広告代理店だとShopifyの知見がなく難しい
・認知からCRMまで一貫した体験を顧客に提供したいが、ワンストップで提供している業者が少ない
こうしたご要望を受け、認知獲得からサブスク決済、CRMまでを一気通貫で支援する国内初の新サービス「サブスクPLUS」の提供を開始しました。
「サブスクPLUS」はSNSによる認知獲得から、広告による集客、フォーム一体型LPによるサブスク決済、LINEやメールによるCRMまでを一気通貫で提供することで、一貫したストーリーを伝えることが可能となります。あわせて、「定期購買」アプリにおける柔軟な「マイページ」各種変更機能や、顧客とのコミュニケーション機能によりCRMを最適化することで、
・新規顧客獲得の最大化
・LTVの最大化
を支援し、顧客には最適なサブスクサービス体験を享受してもらいつつ、結果としてLTVの最大化を図り、事業者のサブスクビジネスの最大化も支援します。
■「サブスクPLUS」サービス内容
① ECの分析・戦略設計・収支計画立案
ECのプロであるハックルベリーが7,500店舗を超える店舗のデータやヒアリング、アクセス解析等の定性・定量分析から貴社の強み（USP）やアセット等を整理し、短期〜中長期的な目指すべき戦略、計画を策定します。
② サブスクに最適な認知獲得、集客施策
広告のみでなく、SNSを利用したナーチャリングで見込み顧客のプールを作り、中長期的な視点での認知獲得、集客戦略の設計、運用をいたします。
・Google、Facebook、Yahoo!広告等の集客施策の設計、運用
・アフィリエイトやアドアフィによる成果報酬集客の設計、運用
・SNSによるナーチャリングの設計、運用
③ CVR改善
一般的にカゴ落ちは約7割発生するといわれており、Shopifyでも同様に、購入フローにおける離脱が課題となっておりました。
「サブスクPLUS」では、国内で初めて、CVRを最適化するフォーム一体型LPをChatbotで実現することにより、購入フローにおける離脱を改善します。
・LPの設計、デザイン、制作
・Chatbotによるフォーム一体型LPの提供
・運用後、LP分析・改善のPDCA提案
④ CRM施策でLTVの向上
サブスクモデルでは、ARPU（購入単価）の向上、解約率の改善（＝継続率の向上）によるLTVの最大化が重要な指標となります。
適切なタイミング・顧客にあったコミュニケーションでサービスの価値を届けることにより、アップセルの創出と、継続率の向上を支援します。
・コミュニケーションを取りやすくするための「LINE友だち登録」活用
・カートやサンクスページ、商品お届け後のアップセル施策
・商品お届け後の利用方法案内や、事例コンテンツ等による解約率の改善
⑤ Shopifyにおけるストア構築
ハックルベリーは「Shopify Experts」パートナーとしての認定をうけ、数十億規模の大規模ECからD2Cサブスクなど多様な規模、商材で約100ストア以上の Shopify ストア構築実績があります。
これからECをご検討されている方はECの事業戦略設計から、ストア構築までお気軽にご相談ください。
今後もハックルベリーは、Shopifyにおけるトータル支援のリーディングカンパニーとして、「サブスクPLUS」を継続的に改善、アップデートしていくことで、事業者の長期的な売上の支援をおこなってまいります。
〈サブスクPLUSのご相談、お問い合わせはこちら〉
contact@huckleberry-inc.com
続きを読む
2022年06月01日（水） (株式会社アクアリーフ)
株式会社アクアリーフ（本社：神奈川県平塚市、代表取締役 長谷川 智史）の提供するネットショップ向け クラウド型通販管理システム「助ネコ®EC管理システム（以下、助ネコ）」が、経済産業省が推進する「令和元年度補正予算・令和3年度補正予算サービス等生産性向上IT導入支援事業費補助金（以下 IT 導入補助金）」の対象サービスに認定されました。
この制度を活用して、補助対象期間に助ネコを導入した事業者様は、導入費用の2分の1（上限額：150 万円 下限額：30 万円）が補助されます。
■IT 導入補助金とは
IT 導入補助金は、独立行政法人中小企業基盤整備機構より採択され、当機構および中小企業庁監督のもと一般社団法人サービスデザイン推進協議会が事務局業務を運用しています。
制度の目的は、中小企業・小規模事業者等が自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する経費の一部を補助することで、業務効率化・売上アップをサポートすることです。
補助金を受けるには交付申請を行う必要があります。詳細な規定・条件・手順及び、申請交付のスケジュールにつきましては、IT 補助金2022のホームページをご覧ください。
https://www.it-hojo.jp/
■助ネコで IT 補助金を利用するには
助ネコで IT 補助金を利用するには、いくつかの条件があります。
詳細内容については、助ネコ IT 補助金申請ページをご覧ください。
https://www.sukeneko.com/setup/subsidy/
■助ネコとは
助ネコは、リリース以来15年の実績を持つ、ネット通販事業者向けの一元管理システムです。IT 人材の確保に苦慮する中小規模事業者の支援を目的に開発されたシステムであり、「使いやすい」「顧客対応が素晴らしい」といった評価を多くいただいています。
セキュリティへの取り組みでは、情報セキュリティの国際規格である「ISO/IEC 27001」を2015年に取得し、さらに2018年には「ISO/IEC 27017」クラウドセキュリティ認証もアドオン取得しています。また、サポート品質向上への取り組みを評価され、2017年に「おもてなし規格認証」「紺認証」を情報通信業界で初めて取得いたしました。
複数 EC サイトの注文のみならず、電話・FAXで受注した注文もまとめて出荷管理ができます。 また、売上分析、在庫の連動、ECサイトの商品ページ情報のアップロードまでカバーし、トータルでネット通販事業の効率化を図ることが出来ます。助ネコについての詳細は助ネコ公式ホームページをご覧ください。
https://www.sukeneko.com
続きを読む
2022年06月01日（水） (SBIビジネス・ソリューションズ株式会社)
価格で選ぶなら「経費BankII」 小規模事業者でも導入しやすい新料金プランの提供を開始～業界最安水準の月額1,500円から導入可能！～
総合フィンテックソリューション企業であるSBI FinTech Solutions株式会社の子会社で、バックオフィス支援サービスを提供するSBIビジネス・ソリューションズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：夏川 雅貴、以下「当社」）は、中小企業の経理DXと法対応を強力にサポートすることを目的として、従業員数50名以下の法人経営者が選ぶ「おすすめしたい経費精算システム」第1位*1であるクラウド型経費精算システム「経費BankII」を業界最安水準の月額1,500円(税抜)から導入できる、新料金プランの提供を開始することとなりましたので、お知らせいたします。
＊1：【調査実施概要】実施委託先：日本コンシューマーリサーチ／調査期間：2021年7月19日～7月21日／調査方法：インターネット調査／調査概要：経費精算システムを扱う10社を対象としたブランド名イメージ調査／調査対象：従業員数50名以下の法人経営者 1,114名
<b><u>■ 価格で選ぶなら「経費BankII」、小規模事業者でも導入しやすい月額1,500円～で経理DX・法対応を強力にサポート</b></u>
近年のテレワークニーズの高まりとともに、経理業務におけるデジタル化を通じた業務プロセスのDX実現が社会的な課題として注目される中、2022年1月に施行された改正電子帳簿保存法により、領収書や請求書をはじめとする国税関係帳簿書類の電子データの保存要件が大幅に緩和されました。一方、電子取引においては、取引情報の書面での保存が廃止され、一定の宥恕期間ののち2024年1月には電子保存の義務化が予定されています。さらに、2023年10月からはインボイス制度（適格請求書等保存方式）の開始も控えるなど、経理を取り巻く環境はこの2年の間に大きな変革が起こると予想されます。このような背景から当社では、2023年を「様々な法や制度の改正に伴って経理のDXを大きく進める年」＝「経理DX元年」ととらえ、2022年は翌年に向けて準備を着実に進めていく年になると考えております。
あらゆる企業において様々な取り組みがなされる中、特にリソースの限られた中小企業においては、経費精算システムの導入が経理DX推進に欠かせないものとなる一方で、コスト面がハードルとなり躊躇されるケースも多く、「もっと手軽に利用することはできないだろうか」というお声をいただいておりました。そこで当社は、より多くの中小企業の経理DX推進を強力にサポートすべく、小規模な事業者でも導入しやすいよう最低利用料金月額1,500円(税抜)からスタートでき、追加費用なしで法対応可能な新料金プランの提供を開始することといたしました。
※リリースの記載内容は発表日時点のものです。その後、将来の製品改良などにより内容が予告無しに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。
<b><u>■ クラウド型経費精算システム「経費BankII」について</b></u>
「経費BankII」は、Webブラウザで利用できるクラウド型経費精算システムです。スマートフォンやタブレット端末で、いつでもどこからでも申請や承認ができる上、取引先への支払依頼と支払予定表による支払管理、経費集計による経費分析、銀行振込データ及び会計仕訳データの作成機能により、経理業務効率化を実現します。
また、申請書などのカスタマイズや柔軟な承認ワークフローの設定により、企業の実態に即した経費精算業務のシステム化が可能なことから、中小企業のみならず1,000名以上の大企業まで、多くのお客さまにご利用いただいております。
さらに、2022年1月1日施行の改正電子帳簿保存法に対応した請求書と領収書のデータ保存を、追加費用なしの標準機能として搭載しております。AI-OCRオプションと組み合わせて使用することで請求書・領収書のデータを手入力することなく、起票・申請できるため、作業工数の大幅削減が可能です。
「経費BankII」の詳細についてはサービスサイト（https://kb2.sbi-bs.co.jp/）をご覧ください。
当社は今後も企業活動の要である経理担当者のために、バックオフィス業務のDXにおいて先進的な取り組みを推進するとともに、お客さまの課題やニーズと真摯に向き合い続けることでバックオフィスから経営課題を解決し、人手や資金などのリソースが不足しがちな中小企業の成長を支援してまいります。
続きを読む
2022年06月01日（水） (ECデータバンク株式会社)
EC-UPは、楽天市場に出店しているショップ向けに提供するサブスクリプション型のクラウドサービスです。
様々な情報をスマートフォン商品ページ（楽天市場アプリ含む）に自動表示することで、回遊率や転換率を高め、ショップの売上アップに貢献しています。
2021年2月にリリースした「EC-UP」は「運営スタッフの手間は増やさない。ショップの転換・回遊をアップさせる。」をコンセプトにした楽天市場ショップ向けのWebサービスです。
「初期設定さえ完了すれば、あとは完全放置での運用が可能」というシンプルさ・お手軽さが大変ご好評をいただいており、おかげさまで導入ショップ数が500店舗を突破いたしました。
スマートフォン商品ページ向けのサービスとしてリリースしましたが、現在はPC商品ページでも運用が可能となり、さらに多くのショップさまのご要望に対応することができるようになりました。
EC-UPは、Webから簡単にサービスを利用することが可能で、最長30日間の無料トライアル期間もございます。
運営にお悩みのあるショップ担当者さまは、ぜひEC-UPの導入をご検討ください。
■EC-UPができること
１．類似商品・関連商品の自動表示
商品ページ毎に、その商品に類似する商品をAIにより判定し表示させるシステム
２．同時購入商品の自動表示
商品毎に、過去の同時購入された実績のある商品を表示させるシステム
３．ラクイチアピール
楽天ランキングデイリー1位獲得をアピールするシステム
４. パンくずリストの表示
商品毎に、パンくずリストを簡単につけられるシステム
５．新着商品の自動表示
ショップの新商品のみを自動的に判断して表示させるシステム
６．再販商品の自動表示
ショップの再販商品のみ自動的に判断して表示させるシステム
７．更新日を自動表示
当日の日付を表示させるシステム
▼EC-UP
https://ec-up.jp/
なお、EC-UPでは、楽天市場の運営代行やコンサルティングを行っている企業さまを対象とした、パートナー制度をスタートしております。ご希望の企業さまからのお問い合わせも随時受け付けております。
続きを読む
2022年05月31日（火） (AnyReach株式会社)
AnyGift、リリース後1ヶ月で導入企業150社突破を記念に、新プランをリリース。ギフトを受け取る方の配送日時指定やドメインカスタマイズなどが可能に
■ EXPERTプランの概要
1.ギフトを受け取る方が配送日時を指定できる機能
購入者ではなく、eギフトを受け取る方が商品の配送日時を指定することができます。
eギフト受け取りURLを開いたタイミングを起点に候補日時を表示します。
受け取る方が自身の都合良い日程、時間帯で受け取れることによって、送り手側もより気軽にお相手の方に商品をeギフトで購入して送ることができます。
2.eギフトを購入した後に発行される受け取りURLのドメインカスタマイズ
AnyGiftでは、eギフトを購入後に発行される受け取りURLのドメインがデフォルトでは 「anygift.jp」ですが、そのドメインを自社のドメインなど好きなものに変更することが可能になります。
3.eギフトを購入した後に送信されるメールアドレスのドメインカスタマイズ
購入後に送信される「eギフトの受け取りURLが記載されたメール」や、「期限切れの催促メール」などを送るメールアドレスのドメインが、デフォルトでは「 info@anygift.jp」ですが、そのアドレスもお好きなアドレスに変更することが可能になります。
4.eギフトについて紹介するページを無償作成
自社ECサイト上で、「eギフトとは何か？」「eギフト設定した商品をどう並べるか？」などをわかりやすく伝えたい場合、AnyGiftが専用ページの作成を無料で代行いたします。このページがあることで分かりやすくお客様に伝わり、eギフトの購入率が向上します。
■ EXPERTプランの料金
＄19/月
※ STANDARDプランは引き続き、初期・月額費用無料でお使いいただけます。
※ 解約やダウングレードはいつでも可能です。
■ EXPERTプランリリースの背景
・受け取る方の予定に合わせてギフトをお届けしたい
食品など、ギフトに相性が良い商品を販売されているD2C・EC事業者の方々にとって、お届け当日に受け取りができず再配達となってしまい、商品の価値が落ちたり、返送や廃棄となってしまうことがございました。より確実に商品を受け取っていただくために、受け取る方がURLを開いたタイミングを起点に、配送日時を指定できるようにいたしました。
・受け取る方が違和感なく受け取れる体験を創りたい
eギフトの受け取りURLや、送信されるメールは、現状ではAnyGiftのドメインを活用していますが、受け手に届くアドレスやURLの1つ１つまで、D2C・EC事業者の方々自身のブランド名でお届けできる体験を創りたいと考え、そのブランド独自のドメインに変更できるようにいたしました。D2C・EC事業者の方々にとってこういったドメインの変更の1つ1つが、よりブランド価値の向上に繋がると考えております。
・eギフトについてさらに普及をさせていきたい
22年4月リリース後、eギフトの設定を完了してくださったD2C・EC事業者の方々のサイトに訪問をしたお客様にとって、まだまだeギフトとは何か、という疑問が多くあることが分かりました。その課題感を解決するべく、AnyGift側で分かりやすく画像の作成や、ページの作成をすることで、スムーズなギフト購入・受取体験を構築し、eギフト文化をより普及させていく一助を担います。
■ リリースからすでに導入企業は150社を突破
2022年4月6日のサービスリリースから、すでに150社以上(2022年5月9日時点)のD2C・EC事業者の方々にご利用をいただいております。
食品、ファッション、化粧品、雑貨、家電など幅広い業界のECサイトにて導入されています。
今後さらなるサービスの改善やマーケティングの強化を行い、導入企業様を増やしていくことで、あらゆるECサイトでどんな商品でもeギフトとして贈れるように取り組みを進めて参ります。
■ AnyGiftとは
『AnyGift（エニーギフト）』は、相手の住所を知らなくてもLINEやメールで贈れるeギフト機能を、自社ECサイトにかんたんに導入できるサービスです。
ShopifyのアプリストアからAnyGiftをインストールして、管理画面から設定するだけで自社商品が「eギフト」として販売できるようになります。
AnyGiftのサービスサイト : https://anygift.jp/
AnyGiftのアプリインストールURL : https://apps.shopify.com/anygift?locale=ja
続きを読む
2022年05月31日（火） (Shopee Singapore Private Limited)
Shopee Japanはセラーのサポート体制を強化するため、新規及び既存セラーのよくある質問に迅速かつ効率的に回答が可能なヘルプページを公開しました。こちらのヘルプページからは、Shopee Japanに新設された専任のカスタマーサポートチームに直接問い合わせることができます。
ヘルプページについての詳細な情報と使い方はShopeeのホームページでご覧ください。
Shopee Japanは日本のセラーが越境ECで活躍できるよう、更なるセラーサポートの拡充に取り組んでまいります。「誰でも簡単に越境ECが始められる」環境を整え、日本のEC事業者が東南アジア地域に販路を拡大する際に、Shopeeが最も選ばれるサービスになることを目指しています。
続きを読む
2022年05月31日（火） (株式会社DGフィナンシャルテクノロジー)
総合決済サービス「VeriTrans4G」とServiceNowの デジタルワークフロープラットフォーム「Now Platform」が連携
株式会社デジタルガレージ（東証プライム 4819、本社：東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員グループCEO：林 郁、以下：DG）の子会社で、決済事業を手がける株式会社DGフィナンシャルテクノロジー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長共同COO 兼 執行役員SEVP：篠 寛、以下：DGFT）が提供する総合決済サービス「VeriTrans4G」が、ServiceNow（日本法人：ServiceNow Japan合同会社、本社：東京都港区、執行役員社長：ジェームズ・マクリディ）が提供するデジタルワークフローを実現するプラットフォーム「Now Platform」との標準連携に対応しました。
政府は、日本企業が既存の老朽化・複雑化したITシステムを使用し続けることで競争力が低下し、2025年以降には年間で最大12兆円の経済損失をもたらす可能性があるとして、企業のDX推進を支援するさまざまな施策を展開しています。
デジタル化の遅れが目立つ行政機関においても、データ環境の整備や行政手続きのオンライン化など、デジタル技術を駆使し行政サービスの改善を図るデジタル・ガバメントの実現を進めています。また、自治体においても、総務省が策定した「自治体DX推進計画」をもとに、行政運営の効率化、住民の利便性向上を目指しDXをより加速させていくことが期待されています。
従来、自治体が提供する行政サービスは、紙業務を主軸に業務プロセスが構築されており、住民などから対面で申請、相談を受け付けるケースが多く、職員、住民双方の時間や手間を要していました。また、各部門で独立した業務プロセスやシステムを用いて運用しているため、サービスごとに登録や申請が必要になるなど、住民にとって使いにくい仕組みであるケースが多く見受けられます。さらに、デジタル人材が不足しているため、使いやすい仕組みの実現に重要なシステム統合が進んでいません。
ServiceNowは、上記の課題を解決し「自治体DX推進計画」を支援する取り組みとして、公的組織・公共セクター向けに専門性が高いサービスやアプリケーションを提供するパートナーと協力し、「Now Platform」を基盤とした自治体DX推進支援ソリューションを展開しています。今回の「Now Platform」と「VeriTrans4G」の連携により、自治体は各種行政サービスや業務の整流化に加え、施設予約や手数料等の支払いに対応する決済機能まで、オンライン上でワンストップに提供できるため、担当部門の業務効率化・スピード化や住民の利便性向上が可能となります。
「Now Platform」はより容易に外部システムと連携するため、「Spoke」というAPI接続コネクタを用意しています。今回、「VeriTrans4G」はオンライン決済連携用のSpoke（「VeriTrans4G Connector」）として、クレジットカード決済、コンビニ決済、PayPayの３種の決済手段を提供します。ServiceNow を導入する自治体や企業は、決済や課金が必要なシーンに、システム接続で発生するコストや工数を圧縮して簡易に決済機能が導入できます。本アプリケーションは、ServiceNowが運営するパートナーソリューションを紹介する「ServiceNow Store Site日本版」にて公開され、詳細な製品紹介、トライアルの申し込みなどが可能となります。
DGFTとServiceNow Japanは今後も協力し、さまざまな業界の企業や行政・自治体におけるDX推進を支援していきます。DGグループは、決済とデータを融合したグループ戦略「DGフィンテックシフト」を推進しています。決済事業を展開するDGFTを核として、グループのみならず、さまざまな領域の戦略パートナーと次世代DXビジネスを共創していくことで、日本のDX化を支援し、持続可能な社会の発展に貢献していきます。
■ServiceNow Japanからのコメント
「ServiceNow Japanは、DGFTが提供する『VeriTrans4G Connector』のリリースを歓迎します。今回の連携は、当社が提唱する、（１）”いつでも、どこでも、マルチアプリケーション”、（２）”市民が迷わないシングルポイントコンタクト”、（３）”市民と市役所をつなぐデジタルワークフロー”、（４）”データ統合可能なシングルデータベース”、（５）”システム連携を前提としたオープンなプラットフォーム構造”を実現することで『自治体DX』をより加速するものです。多様化する市民サービスに対して、ServiceNowを通じて、一貫した行政サービスが提供できる典型的なモデルになると確信しています。外部システム連携『Spoke』と業務フローを実装する『Flow Designer』を活用することで、各自治体が必要とする業務要件に柔軟に対応行政サービスを支援させていただけると期待しています。」（ServiceNow Japan合同会社 執行役員社長 ジェームズ・マクリディ）
■総合決済ソリューション「VeriTrans4G」について
「VeriTrans4G」は、クレジットカード、コンビニ、銀行などの基本決済はもとより、電子マネー、キャリア決済、PayPayをはじめとする各種ID決済のほか、銀聯、Alipay、PayPal等の国際決済まで業界最多レベルの決済手段に対応した総合決済ソリューションです。カード情報の非保持化に完全対応した国内最高水準のセキュアなシステムを基盤に、継続課金やカード情報更新機能などの基本機能や不正利用を防止する多様なセキュリティオプションを標準提供しています。
マルチチャネル型決済サービスとして、ECサイトから店舗までオンライン・オフラインを横断した幅広い業種業態を対象としており、サブスクリプションやモバイルオーダー、サービスプラットフォームなどをはじめとする、さまざまなビジネスモデルで活用されています。
■デジタルワークフローを実現するServiceNowのプラットフォーム「Now Platform」について
「ServiceNow」は、企業や自治体など各種組織の業務基盤をデジタル化し、幅広い業界のDXを推進するクラウド型のデジタルワークフローを実現します。米国のビジネス誌『フォーチュン』が売上規模に基づいて選出する「フォーチュン500」の８割を含む、約7,400社のグローバル企業で活用されています。
要件やニーズに合わせて容易に活用できるポータル、データベース、ワークフロー、開発環境、機械学習機能を備えた単一プラットフォーム上で、ITサービスマネージメント、カスタマーサービス、セキュリティオペレーション、人事管理サービスといったアプリケーションを提供しており、組織の広範囲な業務プロセスを、部門を横断する形でワークフロー化することが可能です。また、独自の業務アプリケーションをノーコードで簡易に開発できるため、ITエンジニアがいなくてもスピーディーに組織のデジタル化、業務最適化を推進し、顧客や従業員への高いユーザー体験の提供が可能になります。
【ServiceNowについて】
詳細はこちらをご参照ください。
ServiceNow Japanサイト： https://www.servicenow.co.jp/
ServiceNow Japan Storeサイト：https://store.servicenow.co.jp/
【DGフィナンシャルテクノロジーについて】https://www.dgft.jp/
ECを始めとしたオンライン事業者や店舗などの対面事業者へ総合決済サービスを提供する決済プロバイダー。年間決済取扱高は3.6兆円を超え、17万店以上の加盟店に決済サービスが利用されています（2022年3月末現在）。2021年4月にベリトランス株式会社から現：株式会社DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT）に社名を変更。DGグループが掲げる、決済とデータを融合したグループ戦略「DGフィンテックシフト」の核として、事業者におけるキャッシュレス化やDX推進を決済や金融の領域から支援しています。加盟店やエンドユーザーである消費者へ、利便性の高い機能やサービスを提供していくと共に、安心・安全・快適な支払い体験の提供を通じて、世の中の役に立つインフラ事業として、持続可能な社会の発展に貢献し続けていきます。
* ServiceNow、ServiceNowのロゴ、Now、その他の ServiceNowマークは米国および/またはその他の国におけるServiceNow、 Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名と製品名は、関連する各会社の商標である可能性があります。
続きを読む
2022年05月30日（月） (株式会社アクル)
クレジットカードの不正利用対策ソリューションを提供する株式会社アクル（所在地:東京都港区、代表取締役社長:近藤 修、以下「アクル」）と、ECサイト構築/通販システム構築・支援を主要事業として手掛けている株式会社エルテックス（所在地：神奈川県横浜市保土ヶ谷区、代表取締役社長：森 久尚 以下「エルテックス」）は、ECサイトにおけるクレジットカードの不正利用被害を撲滅するために業務提携を開始いたしました。
▼業務提携の背景
近年、クレジットカードの不正利用が社会問題になりつつある中で、国内発行カードにおける番号盗用被害は2021年には331億円※となり、年々増加傾向にあります。また不正使用は矢継ぎ早に起こり、急激に増加する傾向があるため、いかにスピーディーかつシンプルに不正対策を実行できるかがEC運営事業者にとって課題となっていました。
そのような現状を踏まえ、EC運営事業者様がより効率的かつ効果的に不正対策を行う環境を整えるべく、今回の業務提携が実現しました。この提携を機にエルテックスが提供するEC/通販総合パッケージ「eltexDC」導入ユーザーは、アクルが提供するクレジットカード不正検知・認証サービス「ASUKA」をスムーズに導入ができるようになります。
※一般社団法人日本クレジット協会「クレジットカード不正利用被害の発生状況」より
URL: https://www.j-credit.or.jp/download/news20220331b2.pdf
▼不正検知・認証システム「ASUKA」について
「ASUKA」は、カード不正利用対策の一つの手段として用いられることがあった従来の不正検知システムとは異なり、クレジットカード決済におけるセキュリティレベルを向上させ、不正利用者を寄せ付けないECサイト運営体制の構築を実現する、全く新しいカード不正・チャージバック対策ソリューションです。
ASUKA for Travel、for Ecommerceなどそれぞれの取り扱い商材に合わせたモデルを提供しており、各業界のクレジットカード加盟店各社にてご利用頂いております。
不正検知・認証システムASUKA サービスページ：https://akuru-inc.com/service/asuka/
▼EC/通販総合パッケージ「eltexDC」について
eltexDC（エルテックス・ディーシー）は、ECフロント機能と、ECおよびコンタクトセンター（電話やオーダーカード受注など）の受注機能を中核に、EC・通販業務に必要な機能を網羅した国内でも数少ないマルチチャネル対応パッケージです。 2014年の販売開始以降、その使い勝手の良さが評価され、国内大手～中堅のEC/通販事業者に数多く採用いただいています。 販売チャネルを問わず、受注、在庫、顧客データなどを一元管理できます。管理効率が飛躍的に向上するだけでなく、「見たい」「使いたい」データをすぐに取り出せますので、攻めの経営や広告・プロモーションにも有効な情報活用で、事業者様の成長に寄与できるソリューションです。
EC/通販総合パッケージeltexDC サービスページ：https://www.eltex.co.jp/service/commerce/
▼株式会社アクルについて
アクルは、チャージバック対策システムから保証まで、オンライン上でのクレジットカード決済における不正対策ソリューションを総合的に提供する、国内では唯一の不正対策コンサルティング会社です。また、独自に調査した不正についての国内外の最新の傾向、根本的に不正を排除するために有効な対策について定期的に情報を配信するなど、不正対策・セキュリティ意識強化を目指した啓蒙活動も推進しています。
2020年に提供を開始した不正検知・認証システム「ASUKA」は、後発ながら導入実績を着実に積み重ねており、国内では最も注目を浴びるカード不正対策ソリューションの一つとなっています。
▼株式会社エルテックスについて
エルテックスは、PC黎明期といえる1985年に、PCとネットワークをビジネスの世界で活用しようと創業した会社です。
様々な業種のお客様へ、EC/通販システム開発、業務システム開発から運用に至るまでワンストップでICTを中心としたビジネスのお手伝いをしています。
培ったECのノウハウに通信販売の管理を統合したEC/通販統合パッケージ『eltexDC』や、分析・プロモーション多機能ツール『eltexCX』、インフラトータルソリューション『eltexITS』、ショートメッセージ送信サービス『eltexSMS』などを取り扱っております。
続きを読む
2022年05月25日（水） (株式会社はぴロジ)
DtoCモデルに対応！6月22日（水）カートと自動連携を行い納品書や送り状データの出力が可能となる「はぴロジ帳票機能」がついにlogiecで解禁！
◆機能の概要
logiec上で、納品書等の出荷用帳票を印刷したり、送状CSVを出力したりすることができるようにする機能です。 この機能を導入することで、簡易な内容であればlogiec上のみで出荷作業処理を実施でき、自社で完結できます。 「サンプルだけ自社出荷したい」といった課題をお持ちのEC事業者様や、すでに自社出荷をしているけど効率アップや出荷ミスを減らしたい方にも適した機能です。
◆主な機能は、下記のとおり
・EC事業者様側の基本機能
出荷データ等の連携機能／自動連係機能／セット品やフィルタアクションなどのデータ加工機能 etc.
・出荷作業側
納品書印刷機能／トータルピッキングリスト印刷機能／送状CSV出力機能（ヤマト運輸／佐川急便／日本郵便 三社対応）／配送会社からの出荷実績取込機能（送状番号取込機能）
「帳票（ちょうひょう）」とは
帳簿と伝票のそれぞれひと文字を合わせた言葉です。
「DtoC」とは
Direct to Consumerの略称で、卸や販売店（代理店）などを通さず、自社ECサイトでダイレクトにユーザーに販売できるビジネスモデルを指します。
◆6/22（水）発表の「はぴロジ帳票機能」をぜひご活用ください！
続きを読む
2022年05月25日（水） (株式会社広済堂ネクスト)
DMM.com主催のオンライン展示会に広済堂ネクストは出展しております。
ネットショップ支援EXPOと小売マーケティングEXPOにD2C関連のWEB広告、フルフィルメント、コールセンター、ECと出展しております。
◆小売強化.オンライン展示会 開催概要◆
・構成展 ：店舗デジタル支援 EXPO／ネットショップ支援 EXPO
／小売マーケティング EXPO
・日 時 ：2022/5/25(水)10:00～5/27(金)18:00
・会 場 ：オンライン
・展示会ページ： https://online-event.dmm.com/week/retail2205/
・費 用 ：来場無料
・主 催 ：合同会社DMM.com
続きを読む
2022年05月25日（水） (株式会社久)
この連携により「スマレジ」の商品データを「ECコネクター」に取り込むことができるようになりました。
ECコネクターを用いることでスマレジの商品データを他システム・サービスと簡単に連携することができます。
※スマレジアプリでECコネクター利用にあたり
ECコネクターは、連携のご用件によってカスタマイズが必要な場合がございます。スマレジアプリでECコネクターを利用する際には、一度株式会社久へご連絡ください。連携に対するご要件等お伺いし、課題に対するご提案をさせていただきます。
https://www.ec-connector.com/contact/
■活用事例
・スマレジの商品データを販売管理システム・基幹システムへの連携
・スマレジの商品データをMAツールへ連携
・スマレジの商品データをマスタとして、カートシステムへ商品登録/更新
など
■スマレジとは
スマレジとは、iPhoneやiPadなどのスマートデバイスをハードウェアとして用いるクラウドPOSシステムです。スマレジは高性能のサービスを低価格で利用できるという特徴があります。従来のPOSレジより導入費用を削減することができ、端末とインターネット環境さえあれば誰でも利用することができます。スマレジを導入することにより電子マネーやクレジットカード、QRコード決済などさまざまなキャッシュレス決済に対応することができます。感染症対策としてセルフレジ・自動釣銭機・モバイルオーダーなどを用いてスマレジを使用することもできます。
■スマレジの詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://smaregi.jp/
■スマレジアプリ・マーケットとは
スマレジを利用しているユーザーは、業種・業態や利用状況に合わせてアプリ（機能）を自由にカスタマイズすることができます。これらのアプリ（機能）はスマレジのマイページから購入することができます。
■スマレジアプリ・マーケットの詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://apps.smaregi.jp/
■ECコネクター®とは
異なるサービスやシステム間のデータ変換・連携を簡単にできるサービスです。店舗・ブランド・チャネル（各モール・自社EC）ごとに取得している各種情報から基幹システムや倉庫管理システム（WMS）、マーケティングシステム等に対してのデータ変換と連携を行います。
■ECコネクター®の詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://www.ec-connector.com
続きを読む
2022年05月24日（火） (Shopee Singapore Private Limited)
2020年7月の日本法人設立以来、Shopee Japanは日本の個人及び事業者の越境ECを活用した販路拡大を支援してきました。日本のセラーは、これまでリーチできなかった消費者へ簡単に商品を販売することができるようになり、Shopeeの数百万人に及ぶユーザーの中から新たな顧客を見つけ、売上を伸ばしています。
Shopee Japanのミッションは、「誰でも簡単に越境ECが始められる」ことであり、今回の広告では、日本の皆に馴染みがある「身近な商品」でも海外への販売で大きな成功を収めることができる、というメッセージを伝えることを目的としています。
留学生を起用した背景
Shopeeは、個人の方でも、法人でもオンライン店舗を開設することができるECプラットフォームです。今回の広告でShopeeを紹介する役として留学生を起用したのは、「誰でもShopeeで成功できる可能性がある」という事実を改めて示すためです。
せんべい屋という設定
昔ながらの商店である「おせんべい屋さん」を舞台とし、ビジネスのデジタル化をも推進できるShopeeの可能性を示しました。
東南アジアでは超有名！？
Shopeeというブランドは、豊富な品揃えで消費者のニーズに応えることができるECプラットフォームとして、東南アジア全域でその名を知られています。「東南アジアでは超有名」という表現を使い、日本の皆様が東南アジア地域に販路を拡大する際に、Shopeeが適切な選択肢になり得ることを強調しています。
スタッフリスト
クリエイティブダイレクター 明円 卓
プロヂューサー 渡辺 雄介
プロダクションマネ ー ジャー 田中 薫
ディレクター 田中 聡
カメラマン 松石 洪介
ヘアメイク さとう 夏海
キャスティングディレクター 嶽崎 愛里
出演 薄井伸 一 ／アイザック ／カマル
オフライン編集 田中 聡
オンライン編集 北嶋 順
カラリスト 長谷川 将広
ミキサー 村上 祐司
音楽 Monaural mini plug
ナレー ション 向殿 あさみ
続きを読む
2022年05月23日（月） (ピンコイ株式会社)
台湾発の「Pinkoi」は越境ECサイトとして、世界各国のデザインプロダクトをデザイナーから直接購入することができるサービスを提供しています。会員数は全世界で500万人以上にのぼります。
Pinkoiはミッションとして、デザインプロダクトをグローバルな舞台へと導き、デザインのエコシステムを活性化させることを掲げ、デザインブランドの商業化、規模化、国際化へと成長していく可能性を引き出すことを目指しています。
現在Pinkoiでは、台湾、香港、中国、タイ、日本などアジアを中心とした32,000以上のショップが、雑貨やファッション、インテリア、グルメなどを国内外に向けて販売しており、発送実績は93の地域にのぼります。
◆販売手数料無料キャンペーンの背景
この度、新たにPinkoiに出店する日本のショップを対象に、国内販売の成約手数料が無料になるキャンペーンを実施します。まずは日本国内への販売を強化することで、次の新たなステップとして世界への販売を目指すきっかけになれば、との思いが込められています。海外ブランドの日本販売代理店による販路拡大の一助としてもご活用いただけます。
Pinkoiはこれからも、デザインブランドの販路拡大、事業発展のために様々なサポートをしていきます。
◆概要◆
日本のショップによる国内販売の成約手数料が無料になります。
■成約手数料
変更前：15% + 15 台湾ドル
↓
変更後：無料
■対象
2022年4月1日〜6月30日の期間中に、Pinkoiに新たにオープンした日本のショップ
※日本国内のブランドの他、海外ブランドの正規販売代理店も対象です。
※ショップを開設するには、Pinkoiによる審査が必要です。
■キャンペーン適用期間
2022年4月1日〜9月30日まで
■出店申請はこちら
https://jp.pinkoi.com/page/store-intro
■お問い合わせ先
出店に関してご不明な点がございましたら下記までご連絡くださいませ。
Pinkoi カスタマーサポート
info@pinkoi.com
受付：平日10:00〜17:00
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
・Pinkoiに出店するメリットとは？
1. ショップ開設費・商品登録費用が無料
・登録できる商品数は無制限。たくさんの商品が出品可能。
・初期費用を抑えてショップを開設。
2.使いやすいショップ管理システム
・日本語表示で分かりやすいシステム。
・スムーズな操作が可能。一度の設定でPC版、モバイル版、アプリ版の全てのページに自動反映。
・スマートフォンから、いつでもどこでもショップの売上チェックが可能。
3.AIとデータ分析に基づいたおすすめ機能
お客様の閲覧・購入履歴に基づくレコメンド機能により、ブランドの購入意向が高いお客様へアプローチ可能。
4.安心して販売できる環境
企業標準のSSL証明書サービスで安全な取引を実現。
5.海外取引を各地の専任スタッフがサポート
・Pinkoiは5言語に対応、さらにページには自動翻訳機能を内蔵。
・世界各地のお客様が安心して使いやすい決済方法を選択できるよう、10種類以上の決済方法を提供。
6. キャンセル率3%以下
Pinkoiにはリピーターが多数。購入頻度が高く、キャンセル率は低い傾向に。
8.海外からの注文 80% 以上
海外からの注文が多く、ブランドのスピーディーな海外展開が可能。
9.多彩な宣伝チャネルとプロモーション
売上に繋がるオンラインキャンペーンを持続的に開催。ブランドの知名度アップに繋がるメディア掲載実績も多数。
10.オンライン勉強会を定期的に開催
各地域の担当者による、ショップ運営の基礎知識からトレンドシェアなどの勉強会を開催。
11. 世界的に有名なIPキャラクターとコラボレーションのチャンスも
・Pinkoiで活躍するデザインブランドと様々なIPキャラクターとのコラボレーションプロジェクトを実施。
・新星デザイナーから地元で愛されている老舗のデザイナーまで。有名キャラクターをモチーフにしたアイテムをデザインし、規模拡大のきっかけに。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
ぜひこの機会にPinkoiへのご出店をご検討ください。
続きを読む
