プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2022年04月12日（火） (SBIビジネス・ソリューションズ株式会社)
【4月21日(木)開催】 これからの経理業務！電帳法＆インボイス制度対策セミナー～辻・本郷 税理士法人／辻・本郷 ITコンサルティング株式会社と共同開催～
<b>■ セミナー開催の背景</b>
電子帳簿保存法の改正や2023年10月から始まるインボイス制度など、経理を取り巻く環境はこの2年の間に大きな変革が起こると予想されます。
当社では、2023年を「様々な法や制度の改正に伴って経理のDX（デジタルトランスフォーメーション）を大きく進める年」＝「経理DX元年」ととらえ、特に人手や資金などのリソースが不足しがちな中小企業における経理DXをサポートすることを目的として、このたび無料オンラインセミナーを開催することといたしました。
本セミナーでは、法律とシステムに精通した辻・本郷 税理士法人／辻・本郷 ITコンサルティング株式会社の菊池 典明 氏をお招きし、改正電子帳簿保存法とインボイス制度の具体的な対応方法や経費精算システムを活用した経理業務の効率化について解説いたします。
領収書・請求書の電子保存や、インボイス制度への対応について理解が深まる内容となっておりますので、ご興味のある企業さまはぜひご参加ください。
<b>■ セミナーの概要</b>
【開催日時】2022年4月21日（木）14:00～15:50
【会場】オンライン（Zoom）
お申し込みいただいた方には別途視聴URLをご案内いたします。
【参加費】無料（事前登録制）
【申込方法】以下URLよりお申し込みください。
https://bizsol.sbi-bs.co.jp/blog-news24/
【申込期限】2022年4月19日（火）13:00まで
【主催】
辻・本郷 税理士法人
辻・本郷 ITコンサルティング株式会社
SBIビジネス・ソリューションズ株式会社
【内容】
＜第1部＞14:00～15:30
<b>電子帳簿保存法・インボイス制度への対応を徹底解説</b>
辻・本郷 税理士法人DX推進室／税理士
辻・本郷 ITコンサルティング株式会社 取締役 菊池 典明 氏
＜第2部＞15:30～15:50
<b>改正電帳法に標準対応！OCRを活用して高速・高精度なデータ化を実現！
10ID 3,000円のクラウド型経費精算システム「経費BankII」</b>
SBIビジネス・ソリューションズ株式会社
アカウンティング・ソリューション部 髙橋 賢太
<b>■ クラウド型経費精算システム「経費BankII」について</b>
「経費BankII」は、Webブラウザで利用できるクラウド型経費精算システムです。スマートフォンやタブレット端末で、いつでもどこからでも申請や承認ができる上、取引先への支払依頼と支払予定表による支払管理、経費集計による経費分析、銀行振込データ及び会計仕訳データの作成機能により、経理業務効率化を実現します。
また、申請書などのカスタマイズや柔軟な承認ワークフローの設定により、企業の実態に即した経費精算業務のシステム化が可能なことから、中小企業のみならず1,000名以上の大企業まで、多くのお客さまにご利用いただいております。さらに、2022年1月1日施行の改正電子帳簿保存法に対応した請求書と領収書のデータ保存を、追加費用なしの標準機能として提供しております。
「経費BankII」の詳細についてはサービスサイト（https://kb2.sbi-bs.co.jp/）をご覧ください。
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2022年04月11日（月） (テープス株式会社)
「楽天市場」出店店舗向け店舗運営システム「RMS」に関連する新たな機能をリリース 販売商品の「販売開始日時・販売終了日時」「表示価格」の更新を自動化
テープス株式会社は EC 事業支援ツールを提供するシッピーノ株式会社より会社分割し、4 月 1 日に新設しました。本件は新設後初の新機能リリースとなります。
分社化についてのプレスリリースはこちら
▶https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000018627.html
【新機能概要】
＜楽天市場 RMS＞
● 「販売開始日時」・「販売終了日時」の自動更新
● 「表示価格」の自動更新
■「楽天市場」の 「RMS」 新機能について
【商品情報の更新】
あらかじめ Google スプレッドシート(※ 2 ) に入力した更新条件をもとに、「RMS」の商品情報を自動更新することができます。今回、自動更新可能な項目に「販売開始日時・販売終了日時」「表示価格」が追加となりました。
この機能を使うことで、指定日時に、商品に関する必要項目を一括更新することができ、人的負荷が軽減されます。現在、更新可能な項目は下記の通りです。
● 商品名
● PC 用キャッチコピー
● モバイル用キャッチコピー
● 販売価格
● ポイント変倍率
● ポイント変倍率適用期間
● 商品画像
● 倉庫指定
● （新）販売開始日時・販売終了日時
● （新）表示価格
＜開発背景＞
「楽天市場」出店店舗にとって、「楽天スーパー SALE」 は売上を伸ばすために重要な機会です。加えて「スーパー SALE サーチ」へ掲載することで、更なる売上の伸長が期待できます。掲載には「販売開始日時・販売終了日時」・「表示価格」の設定が必須となっていますが、セールの開始・終了のタイミングで更新作業が必要となり、深夜作業が必要なことも多く、出店店舗の負担となっています。「TēPs」 ではこれらの作業を自動化することで、出店店舗の負担を減らしながら売上の伸長に貢献します。
＜これまでにリリースした「RMS」に関連する機能＞
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000034.000018627.html
■TēPs（テープス）について
TēPs は、API を介して EC モール、受注管理システム、Google スプレッドシートやチャットツールなど、日々の業務で利用するさまざまなサービスや機能を自由に組み合わせ、プログラミングの知識や経験がなくても、自社独自の業務を自動化するツールをにつくることができます。
特徴：
● プログラミング知識がなくてもデータを自由に扱える
● それぞれの EC サイトの運用に合わせた細かな条件設定が可能
● ビデオ会議による導入支援や、メール・Slack などによるサポート
https://teps.io/
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2022年04月06日（水） (株式会社久)
この連携により「楽天市場」の受注データを「ECコネクター」に取り込むことができるようになりました。
APIでのインポートになりますので、シームレスに受注データを取り込むことが可能です。
楽天市場の受注データに関する連携課題ございましたら、お気軽にご相談ください。
■活用事例
・楽天市場の受注データを販売管理システムへ連携
・楽天市場の受注データをWMS(倉庫管理システム)などへ連携
■今後の連携について
商品コネクター、在庫コネクターなどの標準連携を予定しております。
■楽天市場とは
楽天グループ株式会社が運営しているインターネットショッピングモール。
国内最大級の通販サイトの1つで、2021年時点で約5万店舗の出店されている。
■楽天市場の詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://www.rakuten.co.jp/
■ECコネクター®とは
異なるサービスやシステム間のデータ変換・連携を簡単にできるサービスです。店舗・ブランド・チャネル（各モール・自社EC）ごとに取得している各種情報から基幹システムや倉庫管理システム（WMS）、マーケティングシステム等に対してのデータ変換と連携を行います。
■ECコネクター®の詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://www.ec-connector.com
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2022年04月06日（水） (株式会社FID)
ASPのECプラットフォームをはじめ、ECビジネスの総合支援サービスを提供する株式会社FID（本社：東京都新宿区、代表取締役：和田聖翔、以下FID）は、同社が提供する次世代型CRM/MA（マーケティングオートメーション）システム「MOTENASU」が、世界175ヵ国で170万以上の事業者が利用するECカートシステム「Shopify」と自動連携するためのアプリをリリースいたしました。
■Shopify を利用する170万以上のEC事業者に最先端のOne to Oneマーケティングを提供
Shopifyは世界175ヵ国で170万以上の事業者が利用する、世界トップクラスのシェアを誇るECカートシステム。EC市場の成長に伴い、国内での利用企業数も急速に増加しており、EC事業者から「より簡単にShopifyとMOTENASUの連携ができるようにしてほしい」という要望も増えてきたことから、このたびのアプリ開発に至りました。
Shopify app storeよりアプリをインストールし初期設定を行うことで、簡単にAPI自動連携が可能となり、「顧客データ」「商品データ」「受注データ」が、それぞれShopifyからMOTENASUへリアルタイムで連携されます。
またshopify上で定期販売を行うためのアプリ「ReCharge Subscriptions」との連携も可能なため、「定期受注データ」もリアルタイムで連携させることができます。
これにより、Shopifyでオンラインストアを運営されている事業者さまが、獲得した顧客情報をクラウドで一元管理し、シナリオ配信などのメールマーケティングから、LINE配信、SMS配信、1枚から印刷・送付が可能な郵送DMなど、時代のニーズに合わせて顧客1人ひとりに最適なコミュニケーション手法を取ることができるようになります。
■豊富な配信チャネルで効果的なアプローチを実現
MOTENASUはこれまで主流だったメールでのマーケティングだけでなく、LINE、郵送DM、SMSと多彩な配信チャネルを搭載しています。
メールが届かない顧客や開封してくれない顧客には到達率の高いSMS配信を、若い世代にはLINEで、メールなどを見ない高齢者には郵送DMでアプローチするなど、多彩な方法でのマーケティングが可能です。
また、データベースに登録された年齢や性別、お住まいのエリアといった属性はもちろん、過去の購入商品や購入時期などに応じて、様々なパターンのシナリオ配信が可能なため、お客様ごとのニーズとタイミングに合わせて最適なアプローチが実現できます。
《例えば》
●商品Aを購入して2ヶ月後のお客様 →定期購入・継続購入を促すメール（またはLINEやDM）
●商品Aを購入したが商品Bを購入していないお客様 →商品Bの購入を促すメール（またはLINEやDM）
さらに、メールの開封やWEBページへのアクセスの有無、WEBページの閲覧履歴や滞在時間をもとに、関心度や購入意欲の高いお客様に絞ってアプローチをかけることも可能です。
《例えば》
●メール送付後、WEBページにアクセスしたが購入に至らなかった方だけに再度メールを送付
●WEBページの閲覧時間が一定基準を超えたが購入に至らなかった方だけにDMを送付
メール送付後、開封しなかった方だけにメールを再送信したり、メールを開封しない方だけにDMを送付することもできますし、逆に、購入意欲が高まっているホットな顧客には直接電話によるアプローチも効果的でしょう。
MOTENASUのCRM機能につきましてはこちらもご覧ください。
https://marketing.f-i-d.jp/sol07/
■自動応答機能も備えたLINE配信
LINE配信についても、MOTENASUを活用することで、顧客の属性や購入履歴に合わせた適切な内容で配信することができます。
テキストやスタンプ、画像などを送るのはもちろん、アクションボタンやカルーセルなどにも対応。特定のキーワードに反応して自動的にメッセージを返信する自動応答機能も備えています。
すでにLINEを活用されている事業者であれば、既存のLINEアカウントに「お友達」登録されている方々を、MOTENASUの登録情報と紐づけることも可能です。
MOTENASUのLINE配信機能につきましてはこちらもご覧ください。
https://marketing.f-i-d.jp/sol04-2/
■特許取得の「配布物発注システム」
郵送によるDM（ダイレクトメール）はそんな中でも未だ効果的なコミュニケーションツールのひとつです。ただ、DMもまた顧客の属性やステータスを基に、顧客1人ひとりに合わせた内容を適切なタイミングで送付した方が効果的ですが、これまでは制作＆印刷コストの面から「リストに対し同じ内容のDMを一斉に配布」というのが基本でした。さらに、企業のご担当者が顧客ごとの属性を管理しつつ、予め定めたシナリオに従って適切な内容のDMをベストなタイミングで配布しようとすると、気の遠くなるような作業とコストがかかってしまいます。
そこで、日本で初めて、DMによるOne to Oneマーケティングの自動化をDM・配布物でも可能にしたのがCRM/MA ツール「MOTENASU」です。
MOTENASUの「配布物発注システム」は、データベースに登録された顧客情報を基に、設定したタイミングでトリガーが発動してDMデータと宛先情報が自動抽出され、顧客一人ひとりに最適なクリエイティブを1枚から印刷できる画期的なシステムなのです。自動印刷・配信するDMには、顧客1人ひとり専用のQRコードをMOTENASUから発行することが可能です。配信する顧客の属性やステータスに合わせて、異なるWEBページへ誘導することもできますし、誰がアクセスしたかを個別に測定することもできます。
MOTENASUのDM配信機能につきましてはこちらもご覧ください。
https://marketing.f-i-d.jp/sol06/
shopifyを活用されているEC事業者の皆様は、ぜひこの機会にMOTENASUの導入をご検討ください。
MOTENASUについて詳しくはこちらから
https://marketing.f-i-d.jp/service01/
Shopify app store(MOTENASU)
https://apps.shopify.com/motenasu?locale=ja
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2022年04月04日（月） (株式会社久)
この連携により、紙ベースで管理しているFAX受注を「CLOVA OCR」でデータ化し、受注データとして「ECコネクター」に取り込むことができるようになりました。
ECコネクターのデータフォーマット変換機能により、連携したいシステムに合った表示形式のCSVを作成することができますので、
そのCSVを取り込むことで、BtoB向けカートシステムや販売管理システム、基幹システムにFAXデータを連携することが可能となります。
（連携先システムによって、APIやRPAを用いた自動連携も可能）
また、ECコネクターをカスタマイズすることにより、ユーザー様がご希望する連携を実現することもできますので、
FAXデータの連携について、お困りごとありましたら、是非ご相談ください。
■活用事例
・FAXをデータ化し、任意のCSVファイルを作成
・FAXをBtoB向けカートシステムへ受注データとして連携
・FAXを販売管理システム、基幹システムへ受注データとして連携
■CLOVA OCRとは
CLOVA OCRは、LINE社が提供している、あらゆる書類や画像を読み取り、素早くデジタル化するAI-OCR(文字認識)サービスです。
世界最高水準の認識制度で、あらゆる書類や画像を正しくデータ化することができます。
OCR...Optical Character Recognition。紙面・画像に記載された文字・文章をテキストデータへ変換する技術。
■CLOVA OCRの詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://clova.line.me/clova-ocr/
■ECコネクター®とは
異なるサービスやシステム間のデータ変換・連携を簡単にできるサービスです。店舗・ブランド・チャネル（各モール・自社EC）ごとに取得している各種情報から基幹システムや倉庫管理システム（WMS）、マーケティングシステム等に対してのデータ変換と連携を行います。
■ECコネクター®の詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://www.ec-connector.com
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2022年04月04日（月） (株式会社DGフィナンシャルテクノロジー)
東京タワーフットタウン内にオープンするesportsパーク 「RED° TOKYO TOWER」に総合決済サービス「VeriTrans4G」を提供
株式会社デジタルガレージ（東証プライム 4819、本社：東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員グループCEO：林 郁、以下：DG）の子会社で、決済事業を手がける株式会社DGフィナンシャルテクノロジー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長共同COO 兼 執行役員SEVP：篠 寛、以下：DGFT）は、東京タワーを拠点に、eスポーツ/エンタメの拡張事業を展開する東京eスポーツゲート株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長：原 康雄、以下：TEG)が、2022年4月20日（水）に東京タワーフットタウン内にオープンする日本最大規模のesportsパーク「RED° TOKYO TOWER（レッド トーキョータワー）」のチケット販売サイトに、総合決済サービス「Veritrans4G」を提供します。
「RED° TOKYO TOWER」は、TEGが東京タワーフットタウン内の広大な商業エリア約5,600㎡に開業する日本最大規模のeスポーツ施設で、eスポーツファンをはじめ「最新トレンドに敏感な10代後半から30代前半の男女」をメインターゲットとしています。eスポーツの大会や音楽ライブ、ファッションショーなど、さまざまなライブエンターテインメントを展開する、リアルイベントとXR映像配信のハイブリッド型アリーナを軸に、最新ゲームの体験エリアや、配信スタジオ、ショップなどを展開します。TEGは、チケット販売サイトの決済システムとしてシステム連携時の拡張性や柔軟性、高い安全性などを評価し、同施設のチケット販売サイトに「VeriTrans4G」の採用を決定しました。入場チケットやイベントチケットなど、チケット販売サイトでの購入時に、クレジットカード決済、コンビニ決済での支払いが可能です。
新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛で在宅時間が増えたことなどを背景に、世界中でオンラインゲームを中心としたeスポーツを楽しむ人々が大幅に増加しました。世界のeスポーツ市場規模は2021年には10億ドルを突破し、eスポーツのプロリーグ戦やトーナメントの観戦、視聴経験があるユーザーは4億6510万人に登る*1と予測されています。
日本では家庭用ゲーム機が先行して普及していましたが、競技連盟「一般社団法人日本eスポーツ連合」の設立や法整備の検討などが始まり、eスポーツ大会を開催しやすい環境の整備が進行しています。また、経済産業省もeスポーツを成長市場として、2025年に約3,000億円規模の市場成長を目標に設定し、各種活性化施策の展開を検討*2しています。
DGFTはeスポーツ市場の成長を背景に、今回のTEGとの連携を皮切りとして、キャッシュレス決済サービスの提供を通じて、各種eスポーツ事業者との連携を強化していきます。DGグループは決済とデータを融合したグループ戦略「DGフィンテックシフト」を掲げ、決済サービスから送金サービスまで、事業者・消費者間のお金のやり取りをDX化するサービスを展開します。決済事業を展開するDGFTを核として、グループのみならず、さまざまな領域の戦略パートナーと次世代DXビジネスを共創していくことで、日本のキャッシュレス化、DX化を支援し、持続可能な社会の発展に貢献していきます。
■「RED° TOKYO TOWER」について
「RED°」ブランドのメインプラットフォームとして、TOKYO/JAPANのアイコンである東京タワー内に日本最大規模となるesportsパークを開業。グランドオープンは2022年4月20日を予定しています。
コアなesportsファン層はもちろんのこと、「最新トレンドに敏感な10代後半から30代前半の男女」をメインターゲットとし、esportsを主軸とした日本ならではのキラーコンテンツを展開します。
開業：2022年4月20日
住所：東京都港区芝公園4-2-8 TOKYO TOWERフットタウン3階
公式サイト：https://tokyotower.red-brand.jp/
チケット販売サイト：https://ticket.red-brand.jp/my-page/tickets/purchase/
運営：東京eスポーツゲート株式会社
■総合決済サービス「VeriTrans4G」について
「VeriTrans4G」は、クレジットカード、コンビニ、銀行などの基本決済はもとより、電子マネー、キャリア決済、PayPayをはじめとする各種ID決済のほか、銀聯、Alipay、PayPal等の国際決済まで業界最多レベルの決済手段に対応した総合決済ソリューションです。クレジットカード情報の非保持化に完全対応した国内最高水準のセキュアなシステムを基盤に、継続課金やカード情報更新機能などの基本機能や不正利用を防止する多様なセキュリティオプションを標準提供しています。
マルチチャネル型決済サービスとして、ECサイトから店舗までオンライン・オフラインを横断した幅広い業種業態を対象としており、サブスクリプションやモバイルオーダー、サービスプラットフォームなどをはじめとする、さまざまなビジネスモデルで活用されています。
>総合決済サービス「VeriTrans4G」 https://www.veritrans.co.jp/payment/
【DGフィナンシャルテクノロジーについて】https://www.dgft.jp/
ECを始めとしたオンライン事業者や店舗などの対面事業者へ総合決済サービスを提供する決済プロバイダー。年間決済取扱高は3.3兆円を超え、16万店以上の加盟店に決済サービスが利用されています（2021年9月末現在）。2021年4月にベリトランス株式会社から現：株式会社DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT）に社名を変更。DGグループが掲げる、決済とデータを融合したグループ戦略「DGフィンテックシフト」の核として、事業者におけるキャッシュレス化やDX推進を決済や金融の領域から支援しています。加盟店やエンドユーザーである消費者へ、利便性の高い機能やサービスを提供していくと共に、安心・安全・快適な支払い体験の提供を通じて、世の中の役に立つインフラ事業として、持続可能な社会の発展に貢献し続けていきます。
*1:出典：株式会社角川アスキー総合研究所『グローバル eスポーツ＆ライブストリーミング マーケットレポート2021』（2021年12月）
https://www.lab-kadokawa.com/release/detail.php?id=0133
*2:出典：一般社団法人日本eスポーツ連合「日本のeスポーツの発展に向けて～更なる市場成長、社会的意義の観点から～」（2020年3月）
https://jesu.or.jp/discussion/
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2022年04月04日（月） (株式会社アピリッツ)
■Webサイトにおいて、より高度な施策を手軽に実現するために
コロナ禍をきっかけにリアルでの消費者行動が鈍化しデジタルシフトが加速する中、Web上の顧客ニーズは複雑化しています。多様なニーズに合わせる柔軟性とノーコードで実現する手軽さをもってWebの顧客体験を向上させることが今後より一層求められています。
One to OneのWeb接客を実現するためには、サイトやユーザーの分析を行いシナリオを設計する必要があります。
この課題を解決するため、アピリッツは「Branch Pop」によって顧客ニーズを的確に把握し施策を実行するための仕組みとデジタルマーケティングの知見を提供し、ユーザー1人1人に合わせた柔軟なWeb接客の実現に貢献します。
Webサイトにおける施策実行や改善では、エンジニアやデザイナーの作業が発生することで、意思決定や実行のスピードが落ちてしまうこともWebサイト運用における課題の1つです。
アピリッツでは、スムーズな施策検討・実行・最適化のためにノーコードによる手軽な導入と運用を「Branch Pop」によって実現し、コーディングやデザインの知識がない方でもリッチな施策を実行できるような仕組みを提供します。
■アピリッツがWeb接客ツールを提供する価値
「Branch Pop」は、人・場所・時間などを起点とした多種多様なポップアップで、ユーザー1人1人の活性化を目的としたWeb接客ツールです。
複雑化・多様化が進み続ける顧客ニーズにマッチしたコンテンツを「Branch Pop」のデザイン性やシナリオ設計の柔軟さを活用し生み出すことで、お客様の継続的かつ効率的なビジネス成長に貢献します。
■Branch Popの特徴
・マーケティングから運用までカバーできるトータルソリューション
どのユーザーにどういった条件でアクションするかを決める「マーケティング」と、Web接客に必要な「デザイン」、施策の「設計」や「実行」をワンストップで提供します。
デジタルマーケティング・デザイン制作・PDCA運用支援の実績を豊富に持つアピリッツがお客様の課題を全て解決します。
・コストパフォーマンスの高さと、運用負荷の最適化
Web接客ツールの運用には、運用におけるマーケティング支援・コンサルティング・ツール運用・設定・効果測定・改善といった、専門的な知識や人的リソース、コストが必要です。
これらを1つのソリューションで完結させることで大幅なコストカットとリソースの有効活用が可能となります。
・要望に応じて組み合わせ自由な機能
ユーザーを可視化するために、会員登録の内容やサイト内の行動、お客様のデータベース、他社DMP/CRMからのデータを取得します。
これらの多様なデータを駆使したアクションでOne to Oneコミュニケーションを実現し、ユーザーを活性化し、コンバージョンまでのステップをアシストします。
■「Branch Pop」の概要
・サービス名：クリエイティブマーケティングツール「Branch Pop」
・サイトURL：https://branchpop.appirits.com
・費用：初期費用150,000円~／月額費用60,000円~
・提供形態：SaaS（ASP）
■アピリッツのSaaS型ソリューション
自動学習型サイト内検索ツール「Advantage Search」
https://search.appirits.com/
顧客体験型プッシュ通知サービス「PushTracker」
https://push.appirits.com/
口コミ投稿・管理ソリューション「VoiceLog」
https://voice.appirits.com/
■株式会社アピリッツについて
「ザ・インターネットカンパニー」という理念に基づき、「セカイに愛されるインターネットサービスをつくり続ける」ことを目指し、デジタル・トランスフォーメーション時代に対応し、進化したデジタル技術を用いて顧客のサービス、ひいては人々の生活をよいものへ変革するという考え方の基に事業の展開をしております。
■会社概要
会社名：
株式会社アピリッツ
所在地：
〒150-0001 東京都渋谷区神宮前6-27-8 京セラ原宿ビル5F
設立：
2000年 7月
資本金：
5億7,085万円
事業内容：
Webサービスの企画・運営
Webサービスのコンサルティング・アクセス解析
Webサービスのパッケージ・ASPの開発・販売
Webサービスシステムの受託開発
Webサービスシステムのインフラ構築・保守・監視
オンラインゲームの企画・開発・運営
■本件に関するお問い合わせ先
株式会社アピリッツ
デジタルエクスペリエンス部 若木（わかき）
TEL：03-6690-9870 / FAX：03-6861-2896 / Email：dsd-sales@appirits.com
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2022年04月01日（金） (株式会社マテリアルデジタル)
■Flipdesk導入の背景
多くのECモールにも出店しており、数々の受賞歴を持つファッション通販サイト「osharewalker」を運営するmightyは、公式ECサイトにおいて「費用対効果の見直し」と「WEB接客強化」の2点の課題がありました。また、運用するチームメンバーにWEB接客の知識がなく、何から手をつけていいかわからない状態だったことで、運用コンサルの手厚いサポートが受けられる「Flipdesk」を導入しました。
■Flipdesk導入の効果
Flipdeskを活用した細かいターゲティングにより、これまでできていなかった「ユーザーのニーズに沿った接客」を実現できたことで、以前使用していたツールと比較してコンバージョン率が500%アップし、費用は30%ほど抑えることができ、課題解決につながっています。また、専任コンサルタントのサポートにより、ユーザー視点での提案・効果測定などからの気づきも多く、ノウハウとして知見を得ることで運用メンバーのスキルアップにもつながっています。
詳細はこちらのインタビュー記事でもご紹介しています。
「CVR500％アップ！ 他社ツールからの切り替えで費用対効果が大幅改善」
https://flipdesk.jp/case/20220322-22847/
■osharewalker（オシャレウォーカー）について
https://www.osharewalker.co.jp/
ファッション通販サイト「osharewalker」では、オリジナルアイテムを主として約3,000点を常時販売。固定概念に縛られず、「ありそうでなかった、ここにしかない商品」を常に提供することをモットーに、オシャレでありながら着やすさにもこだわったモノづくりで多くのお客さまからの支持を獲得。
＜受賞歴＞ ※一部抜粋
PayPayモール 2021年レディースファッション部門 第2位
楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2018レディースファッション ジャンル大賞
■Flipdeskについて
https://flipdesk.jp/
「Flipdesk」は、サイトに訪問したユーザーの訪問／閲覧／購買データをもとに、趣味趣向を把握し、適切な情報訴求を行うことができるWEB接客ツールです。キャンペーン告知やクーポン発行、チャットサポートなどを行うことで、一人ひとりの状況に合った最適な接客を実現し、CX（顧客体験）を向上させることにより、購買率の向上やサイト内回遊・会員登録の促進、離脱率の低減などに貢献します。
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2022年04月01日（金） (Shopee Singapore Private Limited)
Shopee Japanは、2021年のSeller Interviewsに続き、「Seller Stories」と題した新しいビデオシリーズをリリースしました。「Seller Stories」は、Shopeeセラーの日常業務の舞台裏を独占取材し、Shopeeで越境ECを始めた経験などを知ることができます。
シリーズ第一弾の動画はShopee Japanのホームページでご覧になります。
第一弾の動画では、福岡を拠点とするベビー服ブランド「Haruulala organic」が、2020年4月よりShopee Japanの越境ECサービスを利用し、台湾で直営店を運営する様子を記録しました。
この動画ではHaruulala organicのメンバーが、Shopeeに出店するきっかけや、Shopeeの運営に関する経験、そしてShopee への出店が東南アジアや台湾での売上や認知度にどのような影響を与えたかについて話します。
Shopee Japanは、このシリーズをさらに拡大し、今後もより多くのセラー様が海外へ販路を拡大してゆく旅の経緯を紹介していきたいと思っております。
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2022年04月01日（金） (株式会社DGフィナンシャルテクノロジー)
株式会社デジタルガレージ（東証一部 4819、本社：東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員グループCEO：林 郁、以下：DG）の子会社で、決済事業を手がける株式会社DGフィナンシャルテクノロジー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長共同COO 兼 執行役員SEVP：篠 寛、以下：DGFT）は、特許料をはじめとした各種手数料の納付方法として、特許庁が2022年4月1日から開始する特許庁窓口でのクレジットカード納付に、クレジットカード決済サービスを提供します。
DGはグループ戦略「DGフィンテックシフト」のもと、DGFTを通じ、特許庁や財務省、国土交通省などの行政機関をはじめとした公金領域のキャッシュレス化*1や行政サービスのDX化を支援しています。
■背景
特許庁は、申請者の利便性向上と出願処理にかかるコスト削減を目的に、1984年から行政事務のデジタル化を図る「ペーパーレス計画」に着手し、1990年に世界初となるオンラインでの特許出願を実現*2するなど、各省庁に先駆けてデジタル化を推進してきました。2019年にはインターネット出願ソフトによるオンライン出願の手数料納付方法としてクレジットカードを追加し、DGFTのクレジットカード決済サービスを採用しています。
今回、特許庁は2022年4月1日に施行される「特許法等の一部を改正する法律」に基づき、新型コロナウイルス感染拡大に伴う手続きのデジタル化として、特許印紙で事前にお金を納める予納制度を廃止し、口座振込等による予納、窓口でのクレジットカード支払いに対応します。これにより、特許料収入の70%を占める特許印紙*3の処理で発生していた申請者・特許庁双方の事務負担やコスト削減を図ります。特許庁は、DGFTのクレジットカード決済サービスがオンライン出願で安定稼働しており運用フローも大きく変更する必要がないことや、初期・運用コストや開発が発生する決済端末や自動精算機の導入が不要であることを評価し、窓口でのクレジットカード納付の決済システムとして導入を決定しました。
■特許庁窓口でのクレジットカード納付について
特許庁窓口でのクレジットカード納付は、QRコードと申請者のモバイル端末を利用して支払いを行います。
申請者が窓口に提出した申請書をもとに職員が受付処理を行い、DGFTが提供する決済画面に遷移するQRコードを記載したレシートを出力します。申請者がQRコードをスマートフォンなどで読み取り、表示される決済画面にカード情報を入力して支払いが完了すると、申請書が受理されます。
■今後の展開
DGFTは今後も安全でセキュアな決済サービスを提供することで、公金領域のキャッシュレス推進を支援していきます。DGは決済とデータを融合したグループ戦略「DGフィンテックシフト」を基盤に、決済事業を展開するDGFTを核として、グループのみならず、さまざまな領域の戦略パートナーと次世代DXビジネスを共創していくことで、省庁・自治体をはじめとした日本のDX化と推進持続可能な社会の発展に貢献していきます。
■「VeriTrans4G」クレジットカード決済サービスについて
「VeriTrans4G」は、クレジットカード、コンビニ、銀行などの基本決済はもとより、電子マネー、キャリア決済、PayPayをはじめとする各種ID決済のほか、銀聯、Alipay、PayPal等の国際決済まで業界最多レベルの決済手段に対応した総合決済ソリューションです。クレジットカード情報の非保持化に完全対応した国内最高水準のセキュアなシステムを基盤に、継続課金やカード情報更新機能などの基本機能や不正利用を防止する多様なセキュリティオプションを標準提供しています。また、事業者のシステム環境や取引規模、利用シーンに応じて、「リンク型」「メールリンク*4」「ＭＤＫトークン」の３種のシステム接続方式から選択することが可能です。
総合決済サービス「VeriTrans4G」:https://www.veritrans.co.jp/payment/
【DGフィナンシャルテクノロジーについて】https://www.dgft.jp/
ECを始めとしたオンライン事業者や店舗などの対面事業者へ総合決済サービスを提供する決済プロバイダー。年間決済取扱高は3.3兆円を超え、16万店以上の加盟店に決済サービスが利用されています（2021年9月末現在）。2021年4月にベリトランス株式会社から現：株式会社DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT）に社名を変更。DGグループが掲げる、決済とデータを融合したグループ戦略「DGフィンテックシフト」の核として、事業者におけるキャッシュレス化やDX推進を決済や金融の領域から支援しています。加盟店やエンドユーザーである消費者へ、利便性の高い機能やサービスを提供していくと共に、安心・安全・快適な支払い体験の提供を通じて、世の中の役に立つインフラ事業として、持続可能な社会の発展に貢献し続けていきます。
*1:関連リリース「ベリトランス、特許庁での特許料等の手数料収納業務向けにクレジットカード決済サービスを提供」（2019年4月1日）
https://www.dgft.jp/company/info/2019/Japan-Patent-Office.html
「DGグループ、国内主要6空港の関税支払い方法として「統一型QRコード決済『クラウドペイ』」を提供」（2021年7月16日）
https://www.dgft.jp/company/info/2021/CustomsCloudpay.html
「DGFT、国土交通省の「無人航空機登録制度」の 手数料納付にクレジットカード決済サービスを提供」（2021年12月17日）
https://www.dgft.jp/company/info/2021/drone.html
*2:出典：特許庁「産業財産権制度125周年記念誌～産業財産権制度この15年の歩み～」（2010年）
https://www.jpo.go.jp/introduction/rekishi/125th_kinenshi.html
*3:出典：特許庁「令和２年度決算（特許特別会計）」
https://www.jpo.go.jp/system/laws/sesaku/yosan/kaiji/document/tokukai_zyouhoukaizi/kessan2020.pdf
*4:関連情報「Webサイト不要。メールを利用した決済サービス」
https://www.veritrans.co.jp/casestudy/maillink.html
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2022年03月30日（水） ( 株式会社コマースフォース)
【D2C・EC通販企業様必見のWEBセミナー】 UGCを活用して新規CVR2倍、引き上げ率2倍、クロスセル率3倍向上を実現したD2C×UGC徹底活用方法
■WEBセミナー申し込み、詳細はこちら
https://sales.deel.co.jp/seminar_20220323
■開催日
2022年3月30日（水）15:30〜17:00
2022年3月31日（木）15:30〜17:00
2022年4月5日（火）15:30〜17:00
2022年4月6日（水）15:30〜17:00
2022年4月7日（木）15:30〜17:00
■こんな方におすすめ
・EC通販（D2C）を始めたけど、売上に悩んでいる
・UGC（口コミ）をどうやって増やせばいいのかわからない
・UGCをただ二次利用して掲載しているだけで終わっている
・InstagramなどのSNSをどのようにD2Cに活用すればいいのかわからない
・レビューのUGCを自社ECに活用したいがどうすればいいのかわからない
・新規CV率、引き上げ率、クロスセル率、離脱率などLPOを改善したい
・広告の費用対効果、CPA/CPOに悩んでいる
・自社EC通販・D2C事業を始めたが、何から始めていいのかわからない方
■セミナー概要
D2C・EC通販の売上を拡大していく上で 「顧客の声（口コミ）=UGC」を活用していくことがEC通販・D2C成功への鍵を握ります。
多くのユーザーがインターネット通販でお買い物をする際に、 ユーザーのレビューやInstagramの口コミ（UGC）を見て商品を買うかどうかを検討するほど、 顧客の声である口コミ（UGC）はEC通販・D2Cにとって切っても切り離せないほど重要になってきております。
本セミナーでは、これまで200社を超える化粧品・健康食品・アパレル・食品などのあらゆるD2C・EC通販企業を支援してきた実績を持ち、自身でもD2C事業を立ち上げ、まだD2Cと呼ばれていなかった2014年から単品リピート通販・D2C・EC業界に携わってきた、株式会社ディール 代表取締役社長の小野瀬が特別登壇し、 InstagramとレビューのUGCを活用して続々とD2C企業を成功に導いてきたD2C×UGCの徹底活用方法を本セミナー限定でご紹介致します！
■セミナーのポイント
・D2C（EC通販）の新規CV率、引き上げ率、クロスセル率を向上させる
・D2C×UGC活用方法
・D2C（EC通販）のCPA、CPO、LTVを改善させるD2C×UGC活用方法
・口コミ（UGC）の重要性
・成果の出るレビューとInstagramのUGCを自社ECサイトに戦略的に活用するための方法
・多くのD2C（EC通販）企業が続々と導入している「UGCクリエイティブ」とは？
■申し込みはこちら
https://sales.deel.co.jp/seminar_20220323
■登壇者
株式会社ディール
代表取締役社長 小野瀬冬海
1993年生まれ。テモナ株式会社、株式会社サイバーエージェントを経て、2017年に株式会社ディールを設立。
主に化粧品・健康食品・食品・アパレルなどのD2C・EC通販企業向けにD2C特化型UGC活用ツール「UGCクリエイティブ」やインフルエンサーマーケティングツール「ECキャスティング」などを展開し、EC通販・D2C事業の立ち上げのスタートアップ企業から年商100億円越えの上場企業まで、累計200社以上のEC通販・D2C企業を支援する。
まだ当時D2Cと呼ばれていなかった2014年からD2C・EC通販業界に一貫して従事し、EC業界歴は9年目になる。
■登壇内容
『D2C・EC通販企業の新規CV率・引き上げ率・クロスセル率2倍向上を実現させたレビューとInstagramのUGCマーケティング徹底活用方法』
2014年から現在まで、数百社のEC通販・D2C企業を支援してきた弊社の代表による特別講演になります。成果の出るInstagramとレビューのUGCを戦略的に生成し、収集、掲載、分析、改善まで、EC通販・D2Cの売上を劇的に向上させるD2C×UGCの徹底活用方法を公開します。 また、多くのEC通販・D2C企業が続々と導入して成果を出している「UGCクリエイティブ」の事例も本セミナー限定で公開致します。
■開催概要
＜WEBセミナー開催日時＞
2022年3月30日（水）15:30〜17:00
2022年3月31日（木）15:30〜17:00
2022年4月5日（火）15:30〜17:00
2022年4月6日（水）15:30〜17:00
2022年4月7日（木）15:30〜17:00
＜会場＞
オンラインでのライブ配信
「Zoom」にて配信いたします。
※参加者の方へは前日に参加方法および視聴用リンクをお送りいたします。
＜参加費＞
無料
＜定員＞
100名
＜注意事項＞
・セミナー内容は予告なく変更する事がございます。
・主催、共催の会社と競合にあたるお立場の方はお断りする場合がございます。
・D2C/EC通販事業者さまを対象としたセミナーのため、代理店、EC支援、制作会社さま等はお断りする場合がございます。
・応募者多数の場合は抽選とさせていただきます。
・本セミナーはD2C（インターネット通販）企業の経営者または責任者を対象とした限定無料セミナーとなっておりますので、必ずセミナー視聴後にアンケートにご回答ください。
■申し込みはこちら
https://sales.deel.co.jp/seminar_20220323
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2022年03月30日（水） (株式会社空色)
導入事例
「カルビーのファンづくり」についてインタビュー記事を公開
記事の全文は画像をクリックからご覧いただけます。
すべての年代のお客様を「カルビーファン」にするための取り組み
【カルビーが取り組む「ファンづくり」】
カルビーは国内においては、スナック菓子市場で50%以上のシェアを有し、特に主力の「ポテトチップス」や「じゃがりこ」等を含むポテト系スナックにおいては70%を超える高いシェアを維持しています。今回はそんな誰もが知る企業、カルビー株式会社 コーポレートコミュニケーション本部 佐山恵様に2021年12月にインタビューを行いカルビーの「ファンづくり」について迫りました。
インタビュー内容をブログにまとめて記事にアップしましたのでぜひご覧ください。
https://blog.solairo.co.jp/magazine/calbee
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2022年03月29日（火） (NE株式会社)
Hamee株式会社（本社：神奈川県小田原市、代表取締役社長：水島育大、証券コード：東証一部 3134、以下、Hamee）は、クラウド（SaaS）型 EC Attractions「ネクストエンジン」において、GMOメイクショップ株式会社 (本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：
向畑憲良、以下、GMOメイクショップ) が提供するネットショップ構築ASPサービス「MakeShop byGMO」とのAPI連携による注文データの取り込み自動化を実現いたしました。
【API連携開始の背景】
「MakeShop byGMO」は、初期費用・月額費用ともに1万円（税抜）と低価格ながら、651種類の豊富な機能を備えたネットショップ構築ASPサービスです。2021年の年間総流通額は過去最高の2,749億円に達し、2012年以降10年連続で業界No.1を獲得しています。（GMOメイクショップ プレスリリースより）
従来、「ネクストエンジン」と「MakeShop byGMO」は連携可能だったものの、注文データの取り込み時にはCSVデータのダウンロード・アップロードの操作が必要であり、EC事業者様の作業負担となっていました。
このたび、多くのご要望を頂戴していたAPIによる自動連携機能をリリースすることで、「MakeShop byGMO」の注文データを「ネクストエンジン」にて自動で取得することが可能となりました。
これによって、サービス間のよりシームレスな連携を実現し、すでに「MakeShop byGMO」と「ネクストエンジン」の連携を開始いただいているEC事業者様の利便性向上はもちろんのこと、「MakeShop byGMO」のようなASPサービスの導入ハードルが下がり、ECの新規立ち上げによるD2C戦略の強化を検討中の事業者様にもメリットが生まれると考えております。
【API連携機能リリースにて実現した機能】
・注文データの自動取り込み
「MakeShop byGMO」の注文データを、「ネクストエンジン」に自動で取り込むことが可能になりました。
・複数配送先注文への対応
1つの注文に2つ以上の配送先が指定されている注文データ（複数配送先注文）については、「ネクストエンジン」への取り込み対象外でしたが、API連携によって取り込みが可能になりました。
・定期購入の購入回数取り込み
定期購入の注文データをAPI連携で取り込んだ場合、「ネクストエンジン」の受注伝票に定期購入のお届け回数を反映します。
【ご利用方法】
「MakeShop byGMO」にて「注文データ連携設定」を行い、発行された認証コードとショップIDを「ネクストエンジン」に登録することで各種機能をご利用いただけます。
※「ネクストエンジン」および「MakeShop byGMO」のご契約が必要です。
【ネクストエンジンを60日間無料でお試しいただけます】
このたびのAPI連携機能のリリースにあたり、キャンペーンページから「ネクストエンジン」の無料体験を申し込まれた方のみ、通常は無料体験期間30日のところ、60日間ご利用いただけるキャンペーンを行っております。この機会に、ぜひ「ネクストエンジン」をお試しください。
キャンペーンページURL：https://next-engine.net/lp/makeshop-campaign2022/
※キャンペーン期間：2022年4月30日まで
今後も「ネクストエンジン」は、EC事業者様の抱える課題解決に伴走しながら、新たなEC体験を提供する「EC Attractions」としての価値を高めて参ります。
【ネクストエンジン概要】
・URL：https://next-engine.net/
・自社ネットショップ運営の現場から生まれたシステム
・受注、発注、仕入、在庫〜分析等、ネットショップに必要な機能を集約
登録店舗数40,192店舗
（2022年1月31日現在 上場企業、楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー受賞店舗等含む)
・必要なオプションを追加で購入する「ネクストエンジンアプリ」で機能の拡張が可能
「ネクストエンジン」と連携するアプリを作成・販売するためのプラットフォームを提供
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2022年03月29日（火） (おちゃのこネット株式会社)
おちゃのこネットとは
おちゃのこネットは中小規模事業者のエンパワーメント企業として、誰でも簡単にネットショップを開設できるシステムを提供しており、2004年にサービスを開始してから、今年で18年目になるネットショップ構築サービスです。これまでに延べ9万事業者にネットショップを開設いただき、約半数が5年以上ご利用いただいております。今年1月には月額0円でショップ開設できる「スタートアッププラン」をリリースし、トレーディングカードなど商品点数の多い商材、食品系、ハンドメイドを扱う事業者様のご利用が増えております。
おちゃのこネット
https://www.ocnk.net/
中国向けの越境EC支援サービスとは
おちゃのこネットの越境EC支援サービスとは、中国のECマーケットに参入するための支援サービスで、WeChatミニプログラムを活用した越境ECの開設をサポートいたします。おちゃのこネットをご利用いただいている事業者であれば、導入いただくことができます。
WeChatはテンセントが開発提供しているメッセージアプリで、中国、マレーシア、インドネシアなど10億人以上のユーザーが利用しています。WeChatミニプログラムはアプリ内アプリを指し、乗り換え案内や各種チケット予約、ゲーム、ショッピングなどが、他のアプリを開かずにWeChat内で完結できるのが特徴です。ショッピングはゲームや生活サービスについで人気のあるプログラムとなっており、多くのEC運営事業者が参入しています。
なお、WeChatミニプログラムの制作（アプリ内で動くネットショップのページ制作）はトリオシステムズ株式会社（東京都）に担当いただいております。
トリオシステムズ株式会社
https://triosys.co.jp/
WeChatミニプログラムの導入はスマホアプリでの越境ECショップ開発・運営に比べ、開発期間・コストともに大幅に削減可能です。10億人のWeChatユーザーの流入が見込め、高い集客効率が期待できます。また、日本円で受け取れるクロスボーダーWeChatPay決済を利用することができます。
越境EC支援サービスの経緯
おちゃのこネットの2021年度の流通総額は昨年15%増の482億円でした。また、売上ゼロの実質休眠しているショップが少なく、約8割がアクティブショップであり、2021年末時点でアクティブショップ数の割合が78.3%でした。年商1億円以上のショップは同年76件あり、新型コロナ以前から当該ショップ数は毎年増えております。売上規模の大きいショップ事業者は越境ECに関心を持っているということもあり、マーケット規模が魅力的な中国向けの支援サービスを立ち上げることになりました。
今回WeChatミニプログラム導入いただいたショップ
キャバドレス･ミニドレス･ロングドレス･コスプレ通販sugar[シュガー]
https://www.sugar-net.com/
ソーシャルメディアを活用した独自の販促手法を強みに持つキャバドレスの通販ショップ。中国のマーケットでも高い需要が見込まれるため、WeChatミニプログラムの導入支援をさせていただくことになりました。
EC業界のインキュベーターを目指す
冒頭のとおり、おちゃのこネットはサービスを開始してから18年になり、これまでに9万件以上のショップ事業者の成長を支えてきました。これからも引き続きヒット商品やショップの成長しやすい環境と必要な支援メニューを提供していきたいと考えています。
どのショップ事業者も売上ゼロから始まり、成長とともに事業規模に応じて、必要なカート機能、支援メニューは異なります。要望に応えるべく、近年は下記のような機能、支援メニューをリリースしてきました。
2020年 デザイン制作プラン
2021年 カート離脱フォロー、おちゃのこプレス（メディアリレーションサービス）
2022年 スタートアッププラン（月額0円プラン）、中国越境EC支援
今後は新カート機能、売上分析ツールのリリースを予定しております。並行して、産学連携で商品情報を使った自然言語処理の研究を進めており、長期的な視点での取り組みも進めております。
協業企業を探しています
おちゃのこネットはショップ事業者の運用フェーズごとに適切な支援できる体制を構築しておりますが、現状自社リソースだけでは困難な支援内容はあります。そこで、国内外問わず、EC業界のインキュベーターとして、一緒に取り組んでいける企業を探しています。国内志向になりがちなEC業界に一石を投じる、革新的なサービスに取り組んで行きたいと考えており、協業いただける企業様からのお問い合わせをお待ちしております。
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2022年03月25日（金） (株式会社インフォダイレクト)
美容＆ヘルスケア商品通販専門のコンタクトセンター代行サービスを提供する株式会社インフォダイレクト（本社：東京都新宿区、以下インフォダイレクト）は、社会インフラとしての通販業界の成長による持続的な社会構築に貢献するため、『グリーンオーシャン戦略 INFODIRECT VALUE～ONE AND ONLY～』を策定いたしました。
▶「SDGs」は、2015年9月の国連サミットにおいて採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された国際目標です。SDGsには、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指すグローバルな「17の目標」と「169のターゲット（具体目標）」が定められています。
このたびインフォダイレクトは、SDGsの17の目標のうち、下記の６つの目標の実現に向け『グリーンオーシャン戦略 INFODIRECT VALUE』をとりまとめました。今後は、ステークホルダーの皆様とのコミュニケーションを重視し、包括的に施策を推進してまいります。
【企業サイト掲載ページはこちら】
https://infodirect.co.jp/about/green_ocean_strategy/
◆目標3
「あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を推進する」
美容・健康分野に特化した通販支援事業として、積極的な情報提供やコミュニケーションの促進により、一人でも多くのお客様の健康で快適なくらしに貢献していきます。
◆目標5
「ジェンダーの平等を達成し、すべての女性と女児のエンパワーメントを図る」
多様な女性の働き方ニーズに即した制度や環境を整備し、雇用機会の拡大を目指します。また、積極的な幹部登用制度を構築し、女性の活躍を推進します。
◆目標8
「すべての人々のための包摂的かつ持続可能な経済成長、雇用およびディーセント・ワークを推進する」
事業展開に伴い就業機会を拡大し、従業員の自己成長につながるスキルの向上を目指します。人財育成とノウハウの蓄積・展開により、「大人の学び舎」としての価値を向上させます。
◆目標9
「強靭なインフラを整備し、包摂的で持続可能な産業化を推進するとともに、技術革新の拡大を図る」
クライアント様をはじめとするステークホルダーにとって、災害時等の事業継続に加え、より成長するためのインフラとしてのシステム構築に取組みます。
◆目標11
「都市と人間の居住地を包摂的、安全、強靭かつ持続可能にする」
環境に配慮した事業運営と、地域にとって不可欠な存在としての「One and Only」な事業活動をいかした取組みを推進し、地域の持続性への貢献を目指します。
◆目標17
「持続可能な開発に向けて実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する」
通販支援会社としてのアライアンスとリーダーシップにより、連携プラットフォーム機能を構築しパートナーシップを強化して参ります。
インフォダイレクトでは今後も、健全で持続的な通販業界の発展による、社会貢献を目指し取組んで参ります。
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2022年03月24日（木） (日本ECサービス株式会社)
<b>利用者数600社以上！ECマスターズ LSEG</b>
日本ECサービス株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：清水 将平)は、参画している「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」にて、公式アンバサダーの郷ひろみ氏の広告素材を用いた新サービス「ECマスターズ LSEG」のプロモーション活動を開始いたします。
ECマスターズ LSEGは、楽天ショップがLINEを活用する上で、友だちを増やすためのクーポンもRMSと自動連携・発行が可能なLINE公式アカウント専用ツール。友だちに注文番号や電話番号を入力してもらうことで、購入者と未購入者をセグメントし自動でタグ付けされ、メッセージやリッチメニューを出し分けができ、メールマガジンより開封率が圧倒的に高いLINEにて、更に高い開封率やクリック率で売上アップにつなげることができる。また、楽天だけではなくYahoo!ショッピング、自社EC用など複数アカウントを連携することで、複数のLINE公式アカウントの管理も可能。ECマスターズクラブの会員は、月額基本料・最大5万通まで配信料無料で利用できる。
ECマスターズ LSEG：https://lseg.ec-masters.net/
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2022年03月24日（木） (NE株式会社)
Hamee株式会社（本社：神奈川県小田原市、代表取締役社長：水島育大、証券コード：東証一部 3134 以下：Hamee）は、クラウド（SaaS）型 EC Attractions「ネクストエンジン」において、ヤマト運輸株式会社 (本社：東京都中央区、代表取締役社長：長尾裕 以下：ヤマト運輸) が提供するフルフィルメントサービス（マルチチャネル契約）とのAPI連携および、ヤマトシステム開発株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：栗丸信昭 以下：ヤマトシステム開発）が提供する宅急便送り状発行業務支援システム「スマートCat（イージー出荷）」との連携機能をリリースいたしました。
【機能強化の背景】
ヤマト運輸のフルフィルメントサービスは、「Yahoo!ショッピング」および「PayPayモール」に出店しているEC事業者様向けに、他のECモールおよびカート店舗の商品の入庫から保管、受注後の梱包出荷、配送から代金回収までのすべての物流業務をヤマト運輸が代行するサービスです。
また、ヤマトシステム開発の「スマートCat（イージー出荷）」は、専用ソフトを使うことで一体型伝票（送り状・出荷指示書・納品書）を発行可能にし、帳票のセット組の手間を省き誤配送リスクを軽減できるほか、オリジナル伝票もカスタマイズ可能なサービスです。
上記2つのサービスは多くのEC事業者様の事業活動を根幹から支えるものであり、「ネクストエンジン」が各々のサービスとの連携を強化することで、EC事業者様の業務負担の軽減に繋がると考え、このたびの連携機能強化のリリースにいたりました。
【ヤマト運輸のフルフィルメントサービスとの連携機能概要】
このたびの連携により、受注確認作業や出荷作業等の手間のかかる業務の削減が実現します。
・自動出荷依頼
「ネクストエンジン」上でヤマト運輸のフルフィルメントサービスにて取り扱いがある商品を含む受注伝票を自動で判別し、同サービスに出荷依頼を送ることができます。
・出荷報告の自動反映
ヤマト運輸のフルフィルメントサービスにて送り状番号が発行され商品が出荷されると、「ネクストエンジン」上の受注伝票に自動で送り状番号が反映され「出荷済み」のステータスに移動します。
【ヤマト運輸のフルフィルメントサービスとの連携方法】
「ネクストエンジン」にて、ヤマト運輸のフルフィルメントサービスとの連携設定および該当する商品データに自動連携対象と判別するための設定を行うだけで自動連携機能をご利用いただけます。
※「ネクストエンジン」およびヤマト運輸のフルフィルメントサービスのお申込みが必要となります。
※詳細は以下のURLをご確認ください。
URL: https://business.kuronekoyamato.co.jp/promotion/fulfillment/
【ヤマトシステム開発の「スマートCat（イージー出荷）」との連携機能概要】
・出荷依頼
「ネクストエンジン カスタムデータ作成」アプリにてダウンロードした注文データを「スマートCat（イージー出荷）」に取り込むことで、同サービスにて一体型伝票を発行することが可能となります。
※「スマートCat（イージー出荷）」にてマッピング設定が必要です。
・出荷報告反映
「スマートCat（イージー出荷）」にて送り状番号の発行および商品出荷後、出荷データを「ネクストエンジン」に取り込むことで送り状番号を反映させることができます。
【「スマートCat（イージー出荷）」との連携方法】
「ネクストエンジン」および「スマートCat（イージー出荷）」、「ネクストエンジン」との連携アプリ「ネクストエンジン カスタムデータ作成」のお申し込みが必要となります。
ネクストエンジン カスタムデータ作成：https://base.next-engine.org/apps/164/detail/
※お申し込みは無料です（有料オプションあり）
【ネクストエンジンを60日間無料でお試しいただけます】
このたびのリリースにあたり、キャンペーンページから「ネクストエンジン」の無料体験を申し込まれた方のみ、通常は無料体験期間30日のところ、60日間ご利用いただけるキャンペーンを行っております。この機会に、ぜひ「ネクストエンジン」をお試しください。
キャンペーンページURL：https://next-engine.net/lp/yamatofulfillment-pr/
※キャンペーン期間：2022年3月31日まで
今後も「ネクストエンジン」は、自社システム開発のみならず、積極的に各パートナー企業との連携・協業に取り組み、EC事業者様に新たなEC体験を提供する「EC Attractions」としての価値を高めて参ります。
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2022年03月23日（水） (株式会社GoQSystem)
▼「GoQSystem」が「メルカリShops」と受注管理機能の連携を開始！
「メルカリShops」の受注を「GoQSystem」にCSV形式で取り込み、その他モールの受注と併せて出荷作業を行うことが可能になりました。
詳しい連携方法は下記マニュアルをご覧ください。
＜受注の取得方法＞
https://goqsystem.com/manual/post?id=158715#article-top
＜発送通知を送る方法＞
https://goqsystem.com/manual/post?id=158744#article-top
▼料金プラン
通常のプラン料金とは別に、追加オプションとして下記料金で提供いたします。
初期費用10,000円／月額費用5,000円（税別）
＜料金プラン＞
https://goqsystem.com/plan
▼「GoQSystem」について
実際に通販店舗を運営して「あったらいいな」と感じた機能を盛り込んだ通販業務の一元管理システムです。
クラウドサービスとして提供を行っており、インストール不要でブラウザのみで利用することができます。
受注・売上・在庫・商品・物流管理機能を提供しており、通販事業者様の業務効率化を支援しております。
『「あったらいいな」をカタチにする。』のビジョンのもと、お客様の業務に貢献する機能を開発し続けてまいります。
＜GoQSystemのご紹介＞
https://goqsystem.com/
＜お問い合わせ＞
https://goqsystem.com/contact
＜サービス資料＞
https://goqsystem.com/pamphlet
＜20日間の無料体験＞
https://goqsystem.com/freetrial
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2022年03月23日（水） (株式会社久)
この連携により「EC-CUBE」の受注データや会員データを「ECコネクター」に取り込むことができるようになりました。※
ECコネクターのデータフォーマット変換機能により、EC-CUBEのデータを基に、任意のCSVを作成することが可能です。ECコネクターをカスタマイズすることにより、ユーザー様がご希望する連携を実現することもできます。
EC-CUBEと基幹システム、WMS、MAツールなどとの受注データ・会員データの連携でお悩みなどございましたら、下記お問い合わせにてご相談ください。
また、EC-CUBE4.1以外をお使いのユーザー様で、ECコネクターをご利用したい場合もお気軽にご相談ください。
※CSVでの取り込みとなります。
■活用事例
・EC-CUBEから基幹システムなどへの受注連携
・EC-CUBEからMAツール、POSレジなどへの会員連携
■今後の連携について
RPA使用しての自動インポート、API連携、商品コネクター標準連携、在庫コネクター標準連携などの対応を予定しております。
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■EC-CUBEとは
株式会社イーシーキューブのEC構築パッケージを誰でも無料で利用・改変できる「オープンソース」として公開したものです。ダウンロードは無料。必要な機能は揃っているので、すぐに開店することができます。改変も自由なので、カスタマイズをすれば、オンライン予約やカスタムオーダーなど、ASPサービスでは実現できない様々な販売形態のサイトを作ることもできます。さらに、物流・決済・広告などネットに留まらないリアル領域の各種EC周辺サービスととの無限の組み合わせによって、独自のショッピングプラットフォームを構築することができます。
■EC-CUBEの詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://www.ec-cube.net/
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■ECコネクター®とは
異なるサービスやシステム間のデータ変換・連携を簡単にできるサービスです。店舗・ブランド・チャネル（各モール・自社EC）ごとに取得している各種情報から基幹システムや倉庫管理システム（WMS）、マーケティングシステム等に対してのデータ変換と連携を行います。
■ECコネクター®の詳しい情報はこちら
サービスサイト：https://www.ec-connector.com
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2022年03月23日（水） (株式会社ゼウス)
ゼウス、士業向けクレジットカード決済「士業PAY」の提供を開始 ～業界最安値水準3.24%の決済手数料で事業運営をサポート～
<b>■ 背景</b>
当社は、長年にわたりクレジットカード決済代行サービス事業を提供しておりますが、政府が推進するキャッシュレス対応や昨今の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響により、さまざまな場面でクレジットカード決済へのニーズが高まっており、士業においてもオンライン相談の増加に伴い相談料・顧問料・報酬金のお支払い方法としてクレジットカード決済をご導入いただくケースが年々増えております。加えて、2021年 6 月 4 日施行の「行政書士法の一部を改正する法律」により、社員が一人の行政書士法人の設立が認められるようになるなど、士業を取り巻く環境も大きく変化しております。このような背景から、当社は士業のみなさまがクレジットカード決済を手軽にご導入いただけるよう「士業PAY」を提供することといたしました。
<b>■ 「士業PAY」について</b>
「士業PAY」は、初期費用・月額費用0円、業界最安値水準の決済手数料3.24%のみでご利用いただけるクレジットカード決済です。システム開発の手間やコストをかけずにメールでかんたんにクレジットカード決済をご案内できる「メール決済」や「URL決済」、初回お手続きいただいたクレジットカード情報で2回目以降の決済手続きが可能な「継続決済（追加決済）」を提供いたしますので、「顧問契約」における毎月の顧問料などの請求はもちろん、相談料や書類作成・調査費用などの「スポット契約」で着手金と報酬金を2段階に分けて請求するケースでもクレジットカード決済をご活用いただけます。クレジットカード決済を導入することにより、入金管理・未入金時の督促業務に係る煩雑な事務作業を軽減し、売掛金の回収率向上にも貢献いたします。月末締め翌月20日支払いの早期入金による資金繰り改善サポートや、強固なセキュリティ環境下での個人情報管理はもちろん、HDI格付けベンチマークで最高評価「三つ星」を取得した24時間365日対応の事業者様・お客様向けコールセンターによるサポートなど、士業のみなさまが安心して業務に専念できる環境を提供いたします。
当社は、士業のみなさまのニーズや運用に合わせたクレジットカード決済を提供して事業運営をサポートするとともに、今後もより一層、安心・安全で利便性の高いサービスを拡充し、すべてのお客様に充実したサービスを提供できるよう努めてまいります。
<b>■ 当社について</b>
当社は、全国に14,000サイトを超える導入実績を誇り、1994年の設立以来、国内決済代行業界のパイオニアとしてECショップやBtoB事業者向けにクレジットカードをはじめとするオンライン決済サービスを幅広く提供しております。事業者様への最適な提案、高品質なサービス提供、またHDI格付けベンチマークの「対応記録/クオリティ格付け（センター評価）」で応対品質の最高評価「三つ星」を取得した24時間365日有人対応のコールセンター運営などにより、法人、個人事業主、物販、サービス業をはじめとする、あらゆる業種・業態の事業者様からご支持いただいております。
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