プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2014年09月10日（水） (株式会社カカクコム)
株式会社カカクコムが運営する購買支援サイト『価格.com（カカクドットコム）： http://kakaku.com/ 』が実施したユーザーへの意識調査「価格.comリサーチ」より、第80回価格.comリサーチ「2014年 スマートフォン利用状況調査」の結果を一部抜粋の上、ご案内します。
--------------------------------------------------------------------------------------
スマホの所有率は62.6%で、3年前の前回調査時から20ポイント上昇
所有メーカーはアップルの「iPhone」シリーズ（34.7%）が依然トップ
「iPhone 6」への購入意欲、回答者全体の3割以上が前向き
購入検討者の約4分の1は「キャリア乗り換え（MNP）」を検討
低価格SIMカード、全体の半数以上（52.9%）が興味あり、潜在ユーザーは多い
URL： http://kakaku.com/research/report/080/
--------------------------------------------------------------------------------------
※調査結果詳細・グラフPDF ： http://prtimes.jp/a/?f=d1455-20140910-9308.pdf
【結果ダイジェスト】
●所有率： 62.6%、前回調査（2011年8月）から20.7ポイント上昇。
●現在使用中の端末をいつから使っているか・何台目か：「1～2年前」（21.9%）、「2～3年前」（21.7%）からの使用者多数。台数は「1台目」（40.5%）が最多、次いで「2台目」（32.5%）
●所有メーカー：「iPhoneシリーズ」（34.6%）が依然トップ。「Xperiaシリーズ」（18.0%）、「AQUOS PHONEシリーズ」（10.8%）が続く
●利用用途と使用時間：「メール」（96.7%）、「ウェブサイト閲覧」（95.5%）、「通話」（86.3%）、「カメラ・ムービー撮影」（84.9%）がメイン用途。使用時間が長いのは「ウェブサイト閲覧」「アプリ・ゲーム」「ソーシャルネットワーキング」「音楽プレーヤー」
●使用しているアプリのカテゴリ：「地図・交通」（75.7%）、「天気」（74.2%）、「ニュース」（61.4%）、「カメラ・ムービー撮影」（59.4%）、「ユーティリティ（便利ツール）」（55.2％）が上位
●満足度：全体の8割近くが現在使用中のスマートフォンに満足と回答。満足な点は「デザイン」（54.7%）、「操作性」（49.1%）「サイズ」（48.1%）。不満点は「バッテリーの持続時間」（65.0%）がダントツ
●「iPhone 6」について：回答者全体の3割以上が購入に前向き。購入検討者の約4分の1は「キャリア乗り換え（MNP）」（23.5%）を検討
●低価格SIMカードについて：全体の半数以上（52.9%）が興味を持っている。「すごく興味・関心がある」という回答者も全体の約2割で、潜在ユーザーは多い
*※本アンケート実施時（2014年8月12日～18日）には、「次期iPhone」という名称にて調査を実施
【調査パネル】
調査エリア：全国
調査対象：価格.comID 登録ユーザー
調査方法：価格.comサイトでのWebアンケート調査 回答者数：4,127人
男女比率：男92.4%：女7.6%
調査期間：2014年8月12日～2014年8月18日
調査実施機関：株式会社カカクコム
※四捨五入による端数処理のため、合計が100％にならないことがあります。
【価格.comサイトデータ】（2014年6月末現在）
月間利用者数4,483万人、月間ページビュー8億6,703万PV、累計クチコミ件数約1,800万件
＜利用者内訳＞PC：2,724万人 スマートフォン：1,706万人 フィーチャーフォン：53万人
【データの引用・転載時のクレジット表記について】
本調査結果の引用・転載の際は、必ずクレジットを明記くださいますようお願い申し上げます。
クレジット表示例
・「価格.comリサーチ」調べ
・購買支援サイト「価格.com」が実施した調査によると…
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社カカクコム 広報担当
e-mail: pr@kakaku.com
当リリースの詳細について：
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000338.000001455.html
続きを読む
2014年09月10日（水）
オンライン決済サービス「SPIKE(スパイク)」を運営するメタップス(代表取締役：佐藤 航陽)は、ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」※1に対応する決済プラグインの提供を2014年9月10日より開始いたしました。
これにより、国内のEC事業主は、「EC-CUBE」にSPIKE決済プラグインを導入するだけで、手数料無料のカード決済サービスをご利用いただけます。また、他の決済モジュールと併用することで、コンビニ決済などクレジットカード以外の決済手段とも併せてお使いいただけます。※2
◆「EC-CUBE」向けSPIKE決済
「EC-CUBE」向けSPIKE決済は、「EC-CUBE」で構築したECサイトに「SPIKE」の提供する決済プラグインをダウンロードするだけで、手数料無料のクレジットカード決済が導入・利用可能となるサービスです。なお、導入に伴う追加開発は不要となります。内容や導入方法などは、下記ページを参照してください。
https://support.spike.cc/hc/ja/articles/203182140
◆SPIKEについて
SPIKEは、最短1分、専門知識不要でリンクを設置するだけで利用できるオンライン販売・決済サービスです。ECサイトに数行のコードを実装するだけで、カード決済が導入できるAPIも提供しており、中～大規模ECサイトにも対応しています。現在、(1)初期費用・月額・決済手数料が無料で、月間決済額100万円まで利用可能な「フリープラン」と、(2)月額3,000円で月間1,000万円までは決済手数料0％(超過分は2.5％＋30円)で利用できるビジネスプレミアムの2つのプランを用意しています。
【サービスURL】
https://spike.cc/
【本件のお問い合わせ先】
SPIKE決済サービスへのお問い合せは、以下よりお願いします。
https://support.spike.cc/hc/ja/requests/new
※1) EC-CUBEは株式会社ロックオンの商標です。
※2) 他の決済モジュール / プラグインと弊社決済サービスを併用した場合の動作保証は行っておりません。
【会社概要】
会社名：Metaps Pte. Ltd. (シンガポール)
代表者：佐藤 航陽
所在地：100 Cecil Street, The Globe #05-01, Singapore 069532
■Metaps Inc. (日本・東京)
所在地：東京都新宿区新宿2-5-12 FORECAST 新宿 AVENUE 5F
■Metaps International (米国・サンフランシスコ)
所在地：645 Harrison Street #200 San Francisco, CA 94107
■Metaps Europe (英国・ロンドン)
所在地：New Bridge Street House, 30-34 New Bridge Street, London EC4V 6BJ, UK
■Metaps Hong Kong (香港)
所在地：Suite 1008 Prosperity Millennia Plaza, 663 King's Road, Quarry Bay, Hong Kong
■Metaps Korea (韓国・ソウル)
所在地：3F #303, Sun Bldg, 677-12, Yeoksam-dong, Gangnam-gu, Seoul, Korea
■Metaps Taiwan (台湾・台北)
所在地：3F., No.201, Sec. 3, Nanjing E. Rd., Zhongshan Dist.Taipei City 104, Taiwan (R.O.C.)
■Metaps China (中国・上海)
所在地：Room 1265, Nan Zheng Building, No.580, West Nan Jing Road, Jing An District, Shanghai, 200041, China
続きを読む
2014年09月10日（水）
Ｂ２Ｂにおいては“ニーズはあってもウォンツはない”という特徴があります。衝動的に行動を起こすことが期待できないだけに、営業プロセスではニーズが発生するタイミングを見極め、最適なメッセージを提供し、着実に理解を促せるコミュニケーション設計が求められます。
とりわけPull型（＝反響営業）の新規営業については、いかにポテンシャルの高いレスポンスを効率的に獲得するかが成否を握っています。しかし、従来型のリードジェネレーション施策では、獲得件数にプライオリティを置けば製品やサービスの理解が浅くなり、リードの質の低下を招きがちでした。一方、製品やサービスの深い理解を重視するほどレスポンスの絶対数は獲得しにくくなり、いずれの場合も施策の効果を上げることが困難でした。
『カリキュラムマーケティングTM』は、リードの質と絶対数という、従来は相反する要素として考えられてきた課題を解決する手段として開発されたB2B営業支援サービスです。
続きを読む
2014年09月08日（月）
<b>≪セミナー概要≫</b>
開催日時：2014年9月26日（金）15:30-18:30（開場15：00）
場所：沖縄産業支援センター中ホール（312）
定員：100名（先着順）
主催：独立行政法人中小企業基盤整備機構
共催：沖縄県、一般社団法人沖縄イーコマース協議会
後援：一般財団法人ネットショップ能力認定機構
<b>≪講演内容≫</b>
講演内容、登壇者は別紙参照。
●「eコマースセミナーの詳細は、下記サイトまで
http://ec.smrj.go.jp/schedule/e100001.html
＜お問い合わせ先＞
独立行政法人中小企業基盤整備機構販路支援部（eコマースセミナー運営事務局担当：櫻木）
住所：東京都港区虎ノ門3-5-1
電話：03-5470-1522
Email:e-commerce@smrj.go.jp
<b>≪講演内容詳細≫</b>
15時30分～16時
ECサイト繁盛のための3つの大原則 一般社団法人沖縄イーコマース協議会 杉浦 哲郎 氏
16時～17時30分
プレゼンテーション（１社２０分）
・アマゾン ジャパン株式会社 根路銘 一亮 氏
・ヤフー株式会社 佐竹 正範 氏
・GMOメイクショップ株式会社 向畑 憲良 氏 ・株式会社Eストアー 細野 純子 氏
17時40分～18時10分
パネルディスカッション 「失敗しないEC支援事業者の選び方」
■内容 主要なEC支援事業者の担当者をむかえて、ここでしかきけないEC支援事業者の選び方について語ります。
■モデレーター
・一般社団法人沖縄イーコマース協議会 銘苅 誠也 氏
■パネリスト
・アマゾン ジャパン株式会社 根路銘 一亮 氏
・ヤフー株式会社 佐竹 正範 氏
・GMOメイクショップ株式会社 向畑 憲良 氏
・株式会社Eストアー 細野 純子 氏
18時10分～18時30分
質疑応答
<b>≪登壇者紹介≫</b>
杉浦哲郎（すぎうらてつろう）
一般社団法人沖縄イーコマース協議会専務理事
株式会社アザナ代表取締役
公益財団法人沖縄産業振興公社専門アドバイザー
銘苅誠也（めかるせいや）
一般社団法人沖縄イーコマース協議会代表理事
株式会社hais CEO Founder、株式会社terahut CIO
公益財団法人沖縄産業振興公社専門アドバイザー
根路銘一亮（ねろめかずあき）
アマゾンジャパン株式会社セラーサービス事業本部パートナー営業部地域支援課課長
大学卒業後の2000年頃より東京にてネット通販の運営管理に携わる。その後、沖縄に戻り県内の化粧品販売会社にてネット販売及び新規ブランド立ち上げに従事。オリジナル化粧品のネット販売プロデュースも手掛けた商品が「県知事賞」を受賞。再び上京し、大手ショッピングモールや現職のアマゾンジャパンにて、約1,000社に対してeコマースの導入支援を行う。現在は地域特産品コーナー『Nipponストア』の責任者として各地域の特産品販売の支援に従事。
佐竹正範（さたけまさのり）
ヤフー株式会社ショッピングカンパニーご当地eコマースストア開発マネージャー
2000年ヤフー株式会社、社長室広報担当として入社。ソーシャルキャンペーン「ピンクリボン運動」立ち上げ、オリンピックスポンサードなど同社のマーケティング・コミュニケーションを担当。2012年より、社会貢献活動を行うソーシャルアクション室の室長として東日本大震災の復興支援活動「復興デパートメント」を推進するほか、同社の広告技術を活用したNPO支援「Links for Good」の立ち上げなど実施。現在は「復興デパートメント」での、1次、2次産業を中心としたECによる地域活性化事例を全国の地方に展開する「ご当地eコマース」の推進担当
向畑憲良(むかいはたけかずよし)
ＧＭＯメイクショップ株式会社代表取締役社長
大学卒業後、韓国留学。帰国後、大手IT企業にて多くのネットショップを制作、運営したのち２００４年メイクショップ社設立、現職。翌２００５年ＧＭＯグループへジョイン。ネットショップ構築・運営ASPサービスMakeShopを提供し、導入店舗数22,000店舗、流通総額日本一のネットショップASPとして成長させる。
細野純子（ほそのじゅんこ）
株式会社Eストアー地域開発部執行役員
2005年に大手電機メーカーからEストアーへ入社。EC支援を行うビジネスパートナー支援部、店舗を支援するウェブショップ支援部、広報、企業文化室のマネージャーを歴任。地方のEC活性のために、1年間で47都道府県を自ら2周して各地域の現状や課題に応えるための地域開発部を立ち上げ現職に至る。現在も各地域で講演や有力企業のEC支援など現場主義を貫いている。
続きを読む
2014年09月04日（木）
株式会社Socket（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：安藤祐輔、以下Socket）は、2014年9月3日（水）より、スマホEC向け販促プラットフォーム「flipdesk」（フリップデスク）（以下本サービス）の提供を開始します。また、2014年9月10日（水）にはメディア向け新製品発表会を行います。
近年、オンラインショッピングの利用者が増加する一方で、検索などに不慣れで、目的の商品にたどり着けないユーザーも増えています。また、スマートフォンが普及したことで、運営事業者側が提供できる情報量も限られてきています。このような状況の中で、商品に関するユーザーの疑問や不安をオンライン上で解消し、個々のユーザーに合わせたお勧め情報などを提供する接客・販促サービスが、ネットショップおよび運営事業者に求められるようになりました。
このような背景から、Socketでは「スマホECをもっと楽しく」をコンセプトに、本サービスを開発し提供を開始することとなりました。本サービスは、ネットショップ上で実店舗のような接客・販促を提供するASPサービスです。ショップ運営事業者は、本サービスのタグをサイトに埋め込むことで、スマートフォンおよびPCサイト上で、訪問者の行動履歴などを自動解析し、チャット招待やクーポン発行、メッセージ配信など※、最適な接客・販促を提供することができます。これらの機能は、ネットショッピングにおけるユーザーの利便性と満足度を高め、ファンを獲得する新たな販促手段として期待されます。
本サービスは、株式会社東急ハンズの運営する「東急ハンズネットストア」、株式会社ＨＯＮの運営する「丸善&ジュンク堂ネットストア」など、複数の大手ネットショップでの導入が決定しています。引き続き販売を強化し、初年度は600社への導入を目標とし、売上高は１億円を目指します。また、本サービスの開発にあたり、ネットショップ販促の研究組織である株式会社ネットショップ総研（本社：東京都葛飾区、代表取締役社長：長山衛）がアドバイザーとして参画しています。
続きを読む
2014年09月02日（火）
ユーザーが「YarakuZen」を活用して翻訳を開始すると、過去の翻訳履歴も踏まえた機械翻訳結果が表示され、それをユーザー自身が承認・修正していきます。修正結果は翻訳メモリに自動的に保存・蓄積され、次回以降の機械翻訳に自動的に再利用されるため、使えば使うほど機械翻訳の精度が向上し、生産性が従来の3倍以上に高まります（当社調べ）。
また、17言語対応とアジア・欧米諸国の主要言語をほぼカバーしているので、様々な地域とのビジネスを行うユーザーにご利用頂けます。クラウド型のシステムなので、導入も簡単。製品面での改善も順次反映されます。
続きを読む
2014年08月29日（金） (株式会社ネットショップ総研)
ネットショップ総研がアドバイザーを務めるスマホEC向け販促支援プラットフォーム「flipdesk（フリップデスク）」提供開始
株式会社ネットショップ総研(所在地：東京都葛飾区、代表：長山衛）は、株式会社Socket（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：安藤祐輔、以下Socket）が開発するスマホEC向け販促プラットフォーム「flipdesk」（フリップデスク）のアドバイザー参画し、2014年9月3日（水）より、本サービス提供を開始します。また、2014年9月10日（水）にはメディア向け新製品発表会を行います
近年、オンラインショッピングの利用者が増加する一方で、検索などに不慣れで、目的の商品にたどり着けないユーザーも増えています。また、スマートフォンが普及したことで、運営事業者側が提供できる情報量も限られてきています。このような状況の中で、商品に関するユーザーの疑問や不安をオンライン上で解消し、個々のユーザーに合わせたお勧め情報などを提供する接客・販促サービスが、ネットショップおよび運営事業者に求められるようになりました。
このような背景から、Socketでは「スマホECをもっと楽しく」をコンセプトに、本サービスを開発し提供を開始することとなりました。本サービスは、ネットショップ上で実店舗のような接客・販促を提供するASPサービスです。ショップ運営事業者は、本サービスのタグをサイトに埋め込むことで、スマートフォンおよびPCサイト上で、訪問者の行動履歴などを自動解析し、チャット招待やクーポン発行、メッセージ配信など※、最適な接客・販促を提供することができます。これらの機能は、ネットショッピングにおけるユーザーの利便性と満足度を高め、ファンを獲得する新たな販促手段として期待されます。
本サービスは、株式会社東急ハンズの運営する「東急ハンズネットストア」、株式会社ＨＯＮの運営する「丸善＆ジュンク堂ネットストア」など、複数の大手ネットショップでの導入が決定しています。引き続き販売を強化し、初年度は600社への導入を目標とし、売上高は１億円を目指します。また、本サービスの開発にあたり、ネットショップ販促の研究組織である株式会社ネットショップ総研（本社：東京都葛飾区、代表取締役社長：長山衛）がアドバイザーとして参画しています。
※主な機能
「チャット」：サイト訪問者をサポートするためのリアルタイムチャット機能
「クーポン」：購買促進のためのクーポン発行機能
「ダイレクトメッセージ」：メールマガジンの代替となるお知らせ機能
■「flipdesk」サービスイメージ図
続きを読む
2014年08月28日（木） (株式会社ネットショップ総研)
株式会社ネットショップ総研(所在地：東京都葛飾区、代表：長山衛）は、EC事業者向けのLPモデル『欲求段階の12スキームLPフレームワーク』をリリースしました。当モデルは同社提唱『AFLARモデルと10の消費行動』の欲求段階におけるLPフレームワークとなり、同社セクションラボチームから本日正式に提唱致します。
①注意 Impact
②興味 Summaly Philosophy
③欲求 Impact
④感心 Differentiation
⑤感心 Development story
⑥欲求 Impact
⑦想像 Scene Proposal
⑧理解 Evidence
⑨確信 Reassurance
⑩検討 Benefit
⑪焦り Narrow down
⑫購入 Action
続きを読む
2014年08月26日（火） (バリューコマース株式会社)
バリューコマース株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長最高経営責任者：香川仁、以下バリューコマース）は、ヤフー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮坂学、以下Yahoo! JAPAN）が運営する日本最大級のインターネットオークションサービス「ヤフオク!」の出品を対象としたアフィリエイトサービスの提供を開始しました。
本サービスはバリューコマースアフィリエイトプログラムに提携しているアフィリエイトサイトの「ヤフオク！」広告経由でユーザーが商品を出品し、その商品が落札された際にサイト運営者がアフィリエイト報酬を獲得することができます。また、ユーザーが新規※1「ヤフオク!」商品出品者の場合はアフィリエイト報酬額が増額となります。
国内のリユース市場は年々拡大しており、ネットとリアルを含めると3 兆1 千億円の市場規模※2 となっております。市場の成長に伴い「ヤフオク!」もサービスを拡大しており、バリューコマースとYahoo! JAPANは更なる事業の拡大と「ヤフオク!」出品数増加を目的とし、本サービスをスタートすることとなりました。バリューコマースはYahoo! JAPAN との協業を推進することで、関係を一層強化することにより、両社の事業を発展させ、広告主やインターネットユーザーに対してより質の高いサービスを提供いたします。
※1 初めて「ヤフオク!」に商品を出品するユーザーか、過去1 年以内に出品履歴がないユーザー
※2 出所： 環境省「平成24 年度使用済製品等のリユース促進事業研究会報告書」より
【バリューコマース株式会社】
1996 年設立。顧客のE コマース及びオンラインマーケティングを支援するため、アフィリエイトマーケティング事業を中心としたインターネットを通じた広告配信ならびにコンサルティングサービスを提供しています。
東証一部上場（2012 年11 月）
【バリューコマースアフィリエイトプログラム】
バリューコマースアフィリエイトプログラムは2014 年7 月末現在、1,750 の広告主（EC サイト）と101 万1 千のアフィリエイトサイトが参加しています。
＜本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先＞
バリューコマース株式会社
経営企画部広報/IR チーム広報担当宮下健太郎
電話：03-4590-3750 FAX：03-4590-3666
メールアドレス：press@valuecommerce.co.jp
続きを読む
2014年08月22日（金） (ビジネスサーチテクノロジ株式会社)
■「ポップリンク」について
「ポップリンク」は、検索窓にキーワードを入力する際に、従来のキーワードによるサジェストと同時に、商品画像と詳細ページへのリンクを表示するナビゲーション機能。検索キーワードの入力中に目的の商品が見つかった場合は、検索結果ページへの遷移を省略して直接目的のページに到達することができる。検索窓からの情報到達率を高めることで、サイト内検索の課題であった、「0件ヒット」（検索結果が1件も無い状態）や、キーワードの「ミスマッチ」によるユーザ離脱を防ぎコンバージョンに繋げる。
■今回の導入について
ドクターシーラボの公式オンラインショップでは、以前よりBSTの「probo EC（プロボ イーシー）」を導入し、商品情報の検索・ナビゲーションサービスとして、ユーザビリティやコンバージョンの向上に役立ている。今回の「ポップリンク」導入では、検索キーワードのサジェスト表示に連動して、候補となる商品の画像と詳細を同時に表示している。商品情報をクリックすると検索結果ページを経由せずに、直接詳細ページに到達することができる。
■導入の効果（BST調ベ）
＜コンバージョンの向上＞
・コンバージョン率が約20％向上
・「ポップリンク」経由の収益が、検索キーワードのみのサジェスト経由の収益と比較して約20％向上
・検索結果の「0件ヒット」の割合が、従来施策による改善値から更に半減
＜サイト内回遊における改善＞
・サイト訪問後、ユーザの回遊頻度が約10％向上
・サイト訪問後、ページに滞在する平均時間が5％向上
■ポップリンクの特長
・目的買いユーザに強い
サイト内検索ユーザの多くは、特定の商品購入を目的とした購買意識の高い＝“目的買いユーザ”だ。商品検索から目的の商品にダイレクトに誘導することで、目的買いユーザの離脱を防ぎ、コンバージョンに繋げる。
・リピート注文に強い
リピート注文が多い商材を扱うECサイトでは、ユーザが検索結果ページを省略して直接“いつもの商品”に辿り着くためのスピーディなナビゲーションが可能。
・“0件ヒット”に強い
検索キーワード入力と同時に商品情報を表示することで、検索結果ページの不要な経由や検索結果の「0件ヒット」によるユーザ離脱を防止する。
・ポータルサイト／コーポレートサイトでも利用可能
「ポップリンク」では、トピックスページやインデックスページなど、様々な情報を表示できる。ポータルサイトやコーポレートサイトにも利用できる。
・簡単＆安全なサービス導入
「ポップリンク」は、タグの貼付けを行うことで既存サイトへの実装が可能。既存システムの改修や、現在ご利用の検索エンジンの切り替えも不要。
・柔軟なシステム連携（OEM提供）が可能
完全自社開発サービスにより、ECパッケージやカートサービスとの柔軟なシステム連携が可能。
BSTでは、今回の導入によって、ドクターシーラボの公式オンラインショップの検索ユーザビリティのさらなる向上と、コンバージョン機会の拡大を提供できたものと考えている。今後もBSTは、市場のニーズに耳を傾け、パートナー企業のお力添えもいただきながら、製品ならびにサービスの性能および信頼性の向上に努め、利用者に最適なソリューションを提供していく。
■株式会社ドクターシーラボについて
メディカルコスメ ドクターシーラボは、「肌トラブルに悩むすべての人々を救う」を企業理念として1999年に設立された会社。皮膚の専門家の視点で企画開発されたスキンケア化粧品を中心に、美容と健康をサポートする価値ある商品の提供により、社会貢献を目指している。
■ビジネスサーチテクノロジ株式会社について
次世代Web活用のための研究開発・販売・ASP/SaaS提供およびソフトウェア研究開発・コンサルティングを手がけるテクノロジーベンチャー。独自開発の全文検索エンジン、クローラーを活用し、EC／ポータルサイトや企業向けサイト内検索サービス、文書検索／閲覧サービス、タブレット／スマホ向け情報配信システムなどを開発、提供している。
続きを読む
2014年08月21日（木）
一般的なWebサイトのアクセス解析ツールやサービス(無料、有料問わず)は多くの企業が導入しています。
そのアクセス解析ツールの殆どは、「ページビュー数」や「セッション数」「ユニークユーザー数」をはじめ、「流入元別の集客数」や「コンバージョン数」「売上金額」など、合計数や平均など集計したレポートを出力します。”数”のボリュームデータはとても重要な指標ですが、近年ではWebサイト訪問者やアプリ利用者の行動ログを活用して、”個”の状態に応じたマーケティング施策に活用したいというニーズが増加しています。これに伴い、キャンペーンマネジメントシステム（以下『CMS』）やプライベートDMP（以下『DMP』)でデータを統合管理し、マーケティングのオートメーション化を検討する企業が増えています。
しかし、CMSやDMPは、データ整備やマスター連携などマーケティング部門だけでは解決できない課題が多く、導入するまでのリードタイム、イニシャル・ランニングコストが増加する傾向にあります。このため、テスト的にはじめてみたい企業や、予算を確保できない事業者は導入を断念するケースが多々あります。
これら諸問題を解決するため、xross dataは、もっとLITEな感覚でマーケティングオートメーションを実現できるようにシステムを設計し、クラウド型でサービスを提供する事により、導入までのリードタイムを短縮、かつ低コストでシステムを利用できるように致しました。
CMSやDMPを導入する前のファーストステップマーケティングとして、まずは顧客をリスト化し、カート放棄ユーザーに対してのフォローメール配信など行動ログを組み合わせた効果の出やすい簡単な施策からデータベースマーケティングを試したい、そのようなニーズにマッチする新しいサービスです。
続きを読む
2014年08月12日（火） (Hamee株式会社)
Hamee株式会社（ハミィ・本社神奈川県小田原市）はバックヤード支援を中心としたECプラットフォーム「ネクストエンジン」より、ネクストエンジンに取り込まれている受発注や在庫の情報を自由な条件、形式にカスタマイズしてダウンロードできるアプリ「カスタムデータ作成」を新たにリリースいたしました。
ネクストエンジンでは従来より柔軟にデータ出力を実現する方法を提供してきましたが 「カスタムデータ作成」を利用することにより、さらに多様な形式でデータ出力できるようになりました。
ネクストエンジンに格納されている情報は、対応するモールやカートからの受注データの他、 発注や在庫の情報など様々です。従来よりこのデータの利活用を望む声が多くありました。 出力したデータを活用し、売れ筋やトレンドにいち早くアクションを起こしたり 他のシステムと連携するデータを利用し、より確実で効率の良い運用を実現したりすることが可能になります。
今後も皆様からのお声を頂戴し、さらなる機能追加を実現していくとともに、 ショップ様のお役に立つことができる様々なアプリを作成していきます。
【ネクストエンジン特長】
・現役ネットショップ「Hameeストラップヤ」運営の現場から生まれたシステム
・受注、発注、仕入、在庫～分析等、ネットショップに必要な機能を集約
・管理店舗数 10,000店舗超
(一部上場企業、楽天市場ショップ・オブ・ザ・イヤー受賞店舗等含む)
URL：http://next-engine.net/
【カスタムデータ作成特長】
・ネクストエンジン内の様々なデータを自由に出力できます。
・これまでネクストエンジンでCSV出力できなかった情報も出力対象にできます。
・配送情報やピッキングリストなど、他のシステムと連携させたり、運用を効率化するためのデータをカスタマイズして出力可能です。
URL：https://base.next-engine.org/apps/164/detail
【Hamee（ハミィ）株式会社概要】
会社名 : Hamee（ハミィ）株式会社（旧StrapyaNext）
URL : http://hamee.co.jp/
設立 : 1998年5月
資本金 : 8,900万円
代表者 : 代表取締役 樋口 敦士
従業員数 : 160名（グループ連結）
所在地 : 神奈川県小田原市栄町2-9-39 小田原EPO 5F
TEL : 0465-22-8064
事業内容 : 携帯グッズ、雑貨・玩具のネット通販、卸、輸出入
ECプラットフォーム開発運営、海外サイト（ http://www.strapya-world.com/ ）運営
【本記事に関するお問い合わせ先】
Hamee（ハミィ）株式会社
担当：ECソリューション部 山川・杉崎
電話：03-4570-0638
FAX：0465-22-8065
e-mail：info@next-engine.jp
続きを読む
2014年08月08日（金） (株式会社フューチャーショップ)
フューチャーショップ、サイト内検索窓へのキーワード入力中に商品画像と商品名リンクをサジェストするオプションサービス「FS2サジェストリンク」を提供開始
プロユースのECサイト構築・運営ASPサービス「FutureShop2」を提供する株式会社フューチャーショップ（本社：大阪市北区代表取締役：星野裕子、以下フューチャーショップ）は、サイト内検索窓に文字を入力すると同時に、商品画像を含む商品詳細ページへのリンクをサジェストする「FS2サジェストリンク」オプションをリリースします。（申込受付開始：8月中旬）
FutureShop2が稼動している月間訪問者数5万人以上のECサイト中10店舗を無作為に抽出し調査を行ってみたところ、サイト内検索を行っている訪問者は全体の8.86%、コンバージョン率は、サイト内検索を行っている訪問者では4.42%、サイト内検索を行っていない訪問者では1.11%となり、サイト内検索を行った訪問者のコンバージョン率が約4倍という結果となりました。サイト内検索を行う訪問者は購買意欲が高い方と考えることができます。
しかしながら、検索結果ページにて27.99%が離脱しており、商品ページに遷移していないという結果も出ております。欲しい商品が見つからず、何度も検索キーワードを入力しては検索結果ページが返されるという行動を繰り返すことにストレスを感じ、途中で離脱してしまうという大きな機会損失をいかに最小限にするかという課題がありました。
その課題解決法の一つとして、入力された文字からリアルタイムにキーワードをサジェストする従来型のキーワードサジェストに加え、合致する商品画像と商品名リンクも同時にリアルタイムにサジェストし、欲しい商品を探している訪問者の検索行動を飛躍的に効率化する支援機能を搭載しました。
訪問者は、サジェストされる商品画像と商品名のリストを確認しながら、欲しい商品が見つかりそうなキーワードを何度も入力しなおすことができ、最も適合しそうなキーワードを見つけた時点で検索結果ページに遷移するか、または、気になる商品がリストに表示された場合は検索結果ページを経由せずに、ダイレクトに商品ページに遷移することが可能です。
ご利用中のサイトでは導入後、コンバージョン率が19%向上したという結果が出ており、ユーザの回遊頻度が7.7％向上し、平均滞在時間も5.1％向上しています。
購入意欲の高い訪問者を効率よく欲しい商品に誘導することができるため、売上アップにもつながっています。
導入手順も簡単で、「FS2サジェストリンク」オプションをお申込みいただき、特定のタグをECサイトに貼りつけていただくだけで稼動します。また、導入前後の効果測定もGoogle Analyticsにて可能です。
続きを読む
2014年07月31日（木） (GMOメイクショップ株式会社)
GMOインターネットグループのGMOメイクショップ株式会社（代表取締役社長：向畑憲良 以下、GMOメイクショップ）と、GMOコマース株式会社（代表取締役社長：山名正人以下、GMOコマース）は、ネットショップ構築サービス「MakeShop」において、ヤフー株式会社（以下、Yahoo!JAPAN）が運営する日本最大級のインターネットオークションサイト「ヤフオク!」への商品掲載を代行する「ヤフオク!対応サービス」を本日7月31日（木）より提供開始しました。
「ヤフオク!対応サービス」は、「MakeShop」をご利用のショップ運営者が、自社ショップで販売中の商品データを活用して簡単に「ヤフオク!」への対応が可能となるサービスです。「ヤフオク!」への出品は、GMOメイクショップとGMOコマースが代行するほか、在庫データも自社ショップと自動連携されるため、運営の負担もなく新たな販売チャネルを増やすことができます。
<b>【「ヤフオク!対応サービス」開始の背景】</b>
GMOメイクショップが提供する「MakeShop」は、国内2万2,000店舗以上の導入実績を持つネットショップ構築サービスです。ショップの売上向上を支援するべく、集客や販売に関する機能を充実させ、現在では業界最高水準の650個を超える機能を搭載しております。
一方GMOコマースは、2012年12月よりYahoo!JAPANと提携し、「Yahoo!ショッピング」および「ヤフオク!」新規出店ストアの開拓および、出店ストアへのコンサルティングに加え、自社独自のネットショップ運営を支援する各種サービスの提供、O2O支援など、ショップ運営を総合的にサポートしています。
2013年10月に、Yahoo!JAPANが、「Yahoo!ショッピング」のストア出店料と売上手数料の無料化に加え、「ヤフオク!」の出品時に発生する費用も無料化※1したことで、「ヤフオク!」での取引量が急激に拡大しています。これに伴い、ネットショップ運営者の間でも「ヤフオク!」への出品に対するニーズが増加しています。しかし、「ヤフオク!」へストア出店する場合、独自に運営しているネットショップとは別に、商品データや店舗データなどの登録作業が発生するうえ、店舗間の在庫の調整などの運営負担の増加で、ショップ運営者が出店を見送るケースも少なくありませんでした。
こうした背景を受け、GMOメイクショップとGMOコマースは、ショップ運営者が手軽に「ヤフオク!」へ商品を対応できるよう、「ヤフオク!」への出品を代行する「ヤフオク!対応サービス」を開始いたしました。
※1：一部制限があります。
<b>【「ヤフオク!対応サービス」について】</b>（URL：http://www.makeshop.jp/main/attraction/itempost/yahoo_auction/）
<b>特徴1.登録済みの商品・店舗データを利用</b>
「ヤフオク!対応サービス」では、GMOメイクショップとGMOコマースが、「MakeShop」に登録されているショップの商品データなどを利用して、ネットショップ運営者の代わりに「ヤフオク!」への出品作業を代行するため、新たに商品データを登録するといった手間がかかりません。なお、「ヤフオク!」に掲載される商品の料金は、すべてショップで販売中の価格が即決価格（落札価格）として設定されます。
<b>特徴2.「MakeShop」の管理画面で一元管理</b>
GMOメイクショップとGMOコマースが代行してヤフオク!で販売した商品は、「MakeShop」の管理画面上で一元管理できるため、「ヤフオク!」と「MakeShop」の管理画面を行き来することなく、効率よくショップ運営ができます。
<b>特徴3.在庫データを自動連携</b>
「ヤフオク!」と「MakeShop」間で在庫データを自動連携しているため、どちらで販売された場合もリアルタイムでもう一方の在庫数に反映されます。在庫の管理や更新の手間が省けるうえ、注文者を在庫確認でお待たせして購入が見送られるといった機会損失を防げます。
<b>【「ヤフオク!対応サービス」利用概要】</b>
初期費用
無料
月額費用
無料
販売手数料
8.0％
※「ヤフオク!対応サービス」で注文が発生した場合に、その注文金額（税抜）に対して掛かる料率です
申込方法
「MakeShop」の管理画面よりお申し込みください
注意事項
・「MakeShop」のビジネスショップおよびプレミアムショップをご利用いただく必要があります。
・各ショップ様が直接「ヤフオク!」にストア出店・出品することはできません。
・「ヤフオク!対応サービス」の利用商品には条件・事前審査がございます。
・「ヤフオク!対応サービス」では、ポイントサービス（自社ポイント、GMOとくとくポイント、Tポイント）の付与、利用はできません。
参考URL
http://www.makeshop.jp/main/attraction/itempost/yahoo_auction/
<b>【GMOメイクショップ株式会社について】</b>
GMOメイクショップは、タグライン“ECforabetterfuture.”と、スローガン“あなたの本気を本気でサポート”のもと、高機能ネットショップ構築･運営ASP「MakeShop」を中核にサービスを展開しています。国内2万2,000店舗以上の導入実績を誇り、2013年1月～12月には総流通額で業界初の1,000億円突破を達成しています。これまでのサービス運営で培った高い技術力と豊富な実績を活かし、「MakeShop」をご利用のショップ運営者様に向けて、商品出品・集客サービス「アイテムポスト（http://www.itempost.jp/）」やスマートフォン表示対応をはじめ、商品仕入れサービス、3PL業者との連携による物流サービス「MakeShopforフルフィルメント」、奉行シリーズの連携による在庫連携サービス「MakeShopfor奉行」、PR・スマホ・実店舗間など複数チャネルをシームレスに連携した「MakeShopforオムニチャネル」など、時代に即した新しいサービス・機能拡張および外部システムとの連携をし続けています。
GMOメイクショップは、より多くのお客様に利便性の高いサービスをご利用いただけるよう、今後もECサービスの強化を図り、国内のEC市場の活性化に貢献してまいります。
<b>【GMOコマース株式会社について】</b>
GMOコマースは、2012年11月22日に設立した、GMOインターネットグループのEC戦略を担う会社のひとつです。「Yahoo!ショッピング」との連携に加え、「まるっとサポート！O2O」や「まるっとサポート！ネットショップ」などのサービスを通じてネット店舗向けEC事業支援や、リアル店舗向けO2Oを支援する企画・開発・サポートを行い、お客様の多様なニーズにお応えできるよう事業展開しております。
以上
<b>【報道関係お問い合わせ先】</b>
●GMOメイクショップ株式会社 プロモーション戦略室 高橋
TEL：03-5728-6227 FAX：03-5728-6225 E-mail：kazuo@makeshop.jp
●GMOコマース株式会社 経営企画部 横田・鈴木
TEL：03-3770-7030 FAX：03-3770-7031
E-mail：info@gmo-c.jp
●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田
TEL：03-5456-2695 FAX：03-3780-2611 E-mail：pr@gmo.jp
【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOメイクショップ株式会社
TEL：03-5728-6224 FAX：03-5728-6225 E-mail：help@makeshop.jp
<b>【GMOメイクショップ株式会社】</b>
会社名GMOメイクショップ株式会社 <http://www.makeshop.jp>
所在地東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役社長向畑 憲良
事業内容
■EC-ASP事業
■ECソリューション事業
■Web制作事業
<b>【GMOコマース株式会社】</b>
会社名GMOコマース株式会社 <http://www.gmo-c.jp/>
所在地東京都渋谷区道玄坂一丁目10番7号五島育英会ビル7階
代表取締役社長山名 正人
事業内容
■EC事業者・O2O事業者向け支援事業
<b>【GMOインターネット株式会社】</b>
会社名GMOインターネット株式会社 <http://www.gmo.jp/>
（東証第一部 証券コード：9449）
所在地東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役会長兼社長熊谷 正寿
事業内容
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット証券事業
■モバイルエンターテイメント事業
続きを読む
2014年07月31日（木） (株式会社ネットショップ総研)
株式会社ネットショップ総研(所在地：東京都葛飾区、代表：長山衛）は、EC事業者向けの消費購買行動モデル『AFLARモデルと10の消費行動』をリリースしました。当モデルは2010年に提唱しており、その検証結果から本日正式に公開致します。
背景にはオムニチャネル時代と同時に従来存在する消費購買フレームワークと私共の考えるECにおける消費者購買行動論理との差異を感じ、 2010年弊社センターラボチームが『AFLARモデルと10の消費行動』を提唱しました。
認知 Attension （Attention）
感情 Feeling （Interest・Search・Desire）
検証 Logical （Compare・Consideration・Confidence）
行動 Action （Action）
取得 Relationship （Exciting・Share）
※括弧内が10の消費行動
続きを読む
2014年07月24日（木） (ＳＫＹ－ＮＥＴＷＯＲＫ株式会社)
ＳＫＹ－ＮＥＴＷＯＲＫ株式会社（静岡県静岡市）は、インターネット仮想空間にポータルサイトを展開し、複数の人との同時テレビ会話を可能にする多人数同時参加型コミュニティポータルサイト『ＭＥＺＯＮＥ』〔メゾン〕βを７月２５日にリリース。
今回リリースを記念して、７月２５日からの１ヶ月間、無料トライアルキャンペーンで、ＭＥＺＯＮＥへの出店者応募受付を開始した。
ＭＥＺＯＮＥは、利用者がポータルサイト内で複数の人と同時にテレビ会話、音声会話、チャット会話しながらネットショッピングやウインドショッピングを楽しめ、ＭＥＺＯＮＥに出店する店舗（サイト）から店員を呼び出しテレビ会話で買い物の相談をすることもできる。
さらに、友達同士や店員と、出店サイトのページを全員で共有閲覧し、商品やサービスについて相談し合うこともできる。
また、ＭＥＺＯＮＥは、ネットショッピング以外にも、学習塾、講習会、社内研修、薬剤師や法律事務所との対面相談等々、その活用範囲は幅広く期待でき、もちろん海外からのミーティング参加も可能だ。
しかも、ＭＥＺＯＮＥへの出店は、月額わずか１万円からと非常に低コストで、広告宣伝費と比べても安価でかつ効果的にホームページを活用でき、今まで不可能だった対面サービスの提供が可能になる。
■『ＭＥＺＯＮＥ』のここが凄い！
☆利用者は、複数の相手と同時会話（音声会話・テレビ会話・チャット）できる。
☆利用者は、会話に参加する相手とホームページを共有閲覧し合える。
☆利用者は、出店サイトからスタッフを呼び出しその場で会話に参加してもらえる。
☆店員は、ＭＥＺＯＮＥに滞在する利用者に直接声をかけることができる。
☆店員は、利用者からの相談に、相手の見たいページへ誘導し買い物を手伝える。
■『ＭＥＺＯＮＥ』はオープンスタイル！
☆利用者は個人情報の登録なしで、誰でもどのパソコンからでも自由に利用が可能。
■『ＭＥＺＯＮＥ』への出店メリット！
☆今あるホームページに何も手を加えず、そのまま利用できる。
☆ＭＥＺＯＮＥに出店するだけでＭＥＺＯＮＥ利用者との会話が可能になる。
☆店員はＭＥＺＯＮＥに滞在する利用者に直接話しかけホームページへ誘導できる。
☆店員は利用者の購買意欲や想いを受け止めながら商品購入のアドバイスができる。
☆店員は利用者と対面することで「お客様目線のサービスと“おもてなし”」ができる。
さあ、今までのポータルサイトでは不可能だった、多人数同時参加型ＴＶ会話によるソーシャルコミュニティサイトの未来ステージで、従来のネットビジネスでは叶えられなかった新次元のネットサービスを展開してみてはいかがでしょうか。
★『ＭＥＺＯＮＥ』入り口： http://sky-network.jp/mezone/mezone.html
ＳＫＹ－ＮＥＴＷＯＲＫ株式会社
〒424-0842 静岡県静岡市清水区春日1丁目5－15
ファムス桜橋 304号室
TEL: 054-353-1211(代表) FAX: 054-353-1216
ＴＶ電話サイト ：http://sky-network.jp/
Android端末 ：SKY-PHONEアプリ〔無料〕
☆ＮＴＴコミュニケーションズ社セールスパートナー認定企業
☆ＮＴＴコミュニケーションズ社クラウドパートナー認定企業
続きを読む
2014年07月24日（木） (CRITEO株式会社)
デジタルパフォーマンス広告に特化したグローバルなテクノロジーリーダーであるCriteoの日本法人CRITEO株式会社（クリテオ、東京都品川区、代表取締役兼アジア太平洋地域担当マネージングディレクター：上野正博、以下Criteo）は、西日本地区におけるビジネス拡大に向けて、西日本営業所（大阪府大阪市）を2014年9月1日に開設することを発表しました。
今回の西日本営業所開設は、アジア太平洋地域の統括拠点として2011年に日本法人を設立して以降の急速なビジネスの伸張と、西日本地区の広告主やエージェンシからのニーズ拡大に応えたものです。西日本営業所は東京に次ぐ国内第二の拠点として、中部・近畿・中国・四国・九州地方における営業とサポートの強化を図ります。
Criteoは、デスクトップ、ラップトップ、タブレット、スマートフォンなどあらゆるデバイスにおいて、オンライン上の消費者・ユーザとeコマースを展開する企業とのエンゲージメントを高め、コンバージョンを最大化するためのソリューションを提供しています。独自のレコメンデーション・予測アルゴリズムにより、消費者・ユーザ一人ひとりの関心・興味と関連性の高いパーソナライズされた広告をリアルタイムで自動生成し、多くのサイト・アプリ内に配信ています。今回大阪に新たな拠点を設立することで、こうしたソリューションをいっそう多くのお客様に対して訴求していきます。
＜CRITEO株式会社 西日本営業所＞
開設日：2014年9月1日
所在地：〒530-0017 大阪府大阪市北区角田町8-47 阪急グランドビル20階
代表者：上野 正博
連絡先：westjp@criteo.com
###
Criteo（クリテオ）について
Criteoはデジタルパフォーマンス広告に特化したグローバルリーダーで、6,000以上のクライアントと取引があります。フランスに本社を置くCriteoは、南北アメリカ、ヨーロッパ、アジアにオフィスを展開しており、1,000名を超える従業員を擁し、50以上の国と地域に広告を配信しています。詳細はhttp://www.criteo.com をご覧ください。CRITEO株式会社はその日本法人です。詳細は http://www.criteo.com/jp をご覧ください。
本リリースに関するお問い合わせ先：
CRITEO株式会社 広報担当: PressAPAC@criteo.com
続きを読む
2014年07月24日（木） (CRITEO株式会社)
2014年7月24日 米国ニューヨーク – デジタルパフォーマンス広告に特化したグローバルなテクノロジーリーダーであるCriteo（クリテオ、Nasdaq：CRTO、本社：フランス、CEO兼共同創設者：ジャン-バティスト・リュデル、以下 Criteo）は本日、広告主が世界130以上の国と地域の消費者・ユーザに向けて Criteoのパフォーマンス広告を展開できるようになったことを発表しました。
Criteoは、独自の予測・レコメンデーション エンジン（Criteoエンジン）により、パフォーマンス広告を複数の国や地域で同時かつシームレスに配信することができます。また、広告キャンペーン開始間際になって広告主が新規市場へ の参入を決めた場合も、簡単に対応することが可能です。今回の発表により、グローバルな広告主は、さらに広範囲にわたる世界各国各地域のユーザ・消費者にリーチできるようになり、新たなビジネスチャンスを獲得することができます。
Criteoは、市場ポテンシャル、消費者・ユーザへのアクセシビリティなどを評価 し、最大のポストクリックパフォーマンスをもたらす広告をいつ、どこで、どの ように実施すべきかという情報を提供し、また、各市場の広告基準、法的要件や 広告フォーマットにも対応しています。
Criteoの最高執行責任者（COO）であるエリック・アイヒマンは、次のように述べています。「全世界で20億を超える人々が、インターネットにアクセスして います。この莫大な収益機会を活用することで、広告主はさらに投資対効果を高 めていくことが可能になると考えています。当社は、広告を展開する国が5か国でも、50か国であっても、信頼性の高い分析を提供し、同等のパフォーマンスを発揮する広告の展開を実現します」
広告主は、必要に応じて簡単かつ短時間で新規市場における広告キャンペーンを開始することができます。広告展開が可能な国の中には、中東、アフリカ、南米、東南アジアなど将来有望とされる市場も含まれています。
###
Criteo（クリテオ）社について
Criteoはデジタルパフォーマンス広告に特化したグローバルリーダーで、6,000 以上のクライアントと取引があります。フランスに本社を置くCriteoは、南北ア メリカ、ヨーロッパ、アジアにオフィスを展開しており、1,000名を超える従業員を擁し、50以上の国と地域に広告を配信しています。詳細は http://www.criteo.com をご覧ください。CRITEO株式会社はその日本法人です。 詳細は http://www.criteo.com/jp をご覧ください。
本リリースに関するお問い合わせ先：
CRITEO株式会社 広報担当: PressAPAC@criteo.com
続きを読む
2014年07月22日（火）
海外からの日本のECサイトでの商品購入希望者と、日本国内のECサイト間の取引を仲介するWebシステムサービス「J-goods」（当社サービス名：ジェイグッズ）を提供する株式会社スカイオリジン（所在地：愛知県名古屋市、代表者：天本晃嗣）では、2014年7月22日（火）から、STORESの出店者（以下、出店者）に対して、専用注文フォームの提供を開始します。
▼「STORES」出店者の登録手順
URL： http://www.j-goods.net/jp/register_stores.html
■「STORES」出店者専用注文フォームはJ-goodsの仕組みを活用
J-goodsの仕組みは、まず、日本のインターネット通販事業者は、海外向けに販売する商品情報を予め当社データベースに登録します。その後、「OrderForm仕様説明書」に基づいて、海外販売専用の当社ショッピングカートにリンクする購入ボタンを、販売する商品ページ上に設置します。
海外からの購入者は、その購入ボタンをクリックすることで、日本語、英語、中国語（簡体字）、韓国語のいずれかの言語で、気軽に商品を購入することができます。日本のインターネット通販事業者は、登録内容によっては、海外顧客との取引を日本語のみで完了することが可能となる、海外通販仲介会社の中でも類似システムのない（当社調べ）、当社独自のサービスです。
このたび、出店者に対して提供する専用注文フォームは、このJ-goodsの仕組みをベースとしています。
J-goodsを利用して海外向け通販を行う出店者は、J-goodsにて会員登録完了後、STORESの出店サイトの中で海外販売したい商品の説明文に、指定URLを表示するだけで、海外取引に特化したJ-goods提供のSTORES専用の注文フォームを介して、J-goodsのオリジナルサービス同様に海外販売が可能となります。STORES専用の注文フォームを利用する場合は、商品情報を予め当社データベースに登録する必要はありません。
主な特徴は、次の通りです。
■J-goodsの主な特徴
1）月額基本料、システム利用料が共に無料
2）海外取引に特化した注文システムを用意
3）英語、中国語（簡体字）、韓国語に対応するための雇用が不要
4）国際郵便マイページシステムと連携
5）EMS送料を予め配送地域ごとに設定可能
■日本国内の中小EC事業者をサポート
多くの中小規模のEC事業者は、せっかく海外から購入希望に関する問い合わせがあったとしても、取引中のトラブルを避けるため、多くの場合、取引をお断りしているのが現状です。J-goodsは、越境取引におけるEC事業者が抱える悩みを効率よく解決します。
海外からの購入者は、日本語、英語、中国語（簡体字）、韓国語の内、自身が最も理解できる言語で、取引を完了できるので、安心して海外購入をすることが可能になります。
当社では、海外顧客に対する対応言語を順次増やして、STORES出店はじめJ-goodsを利用するEC事業者の売り上げ増に寄与していきたいと考えます。
【会社概要】
■会社名株式会社スカイオリジン
■代表者天本晃嗣
■設 立2008年5月8日
■所在地愛知県名古屋市中村区亀島1-6-14
■URL http://www.j-goods.net
■Email 公式Webサイト問い合わせフォームより
■事業内容海外取引仲介システムの提供
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：株式会社スカイオリジン
担当者名：都築
Email:press@sky-origin.com
提供元：ValuePress!
続きを読む
2014年07月18日（金）
<b>～フリマアプリ、ネットショップ開設サービス向けに、個人が数分で導入できるカード決済機能を提供～</b>
URL https://webpay.jp
ウェブペイ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役：久保 渓）は、同社が提供する “数行のコードでかんたんに導入できる” カード決済『WebPay』（決済手数料2.69%～）に、個人事業主でも数分で導入できるカード決済機能「WebPay ショップ機能」の提供を開始、CtoC コマース向け決済事業を本日より本格的に展開します。
今回ウェブペイが提供する「WebPay ショップ機能」の利用により、CtoC コマース事業者は1～2 週間でカード決済機能が導入できるようになり、WebPay を導入したCtoC コマースサービスに出店する個人事業主は「数分」でカード決済機能が利用できます。フリーマーケットへの出品はもとより、イラスト・写真などのデジタルコンテンツから、空きスペースの貸し借りまで、今年のCtoC コマースによる提供内容は多岐に亘るなかで、個人が、思い立ったその時からオンラインでモノやサービスを売り始めることができます。
これまでフリーマーケットアプリや個人が出店できるネットショップなどのCtoC コマース事業者は、カード決済導入時に、すべての出店者へのカード加盟店審査(* 注)、出店者ごとの決済の可否の管理など、カード会社との交渉やシステムの導入に何ヶ月もかかっていました。2013 年頃よりCtoC 市場は急激に拡大しましたが、カード決済導入の敷居が高いCtoC コマース事業者からは、カード決済をかんたんに導入したいという要望が強まっていました。
『WebPay』は2013 年開始、国際的なセキュリティ基準「PCI DSS」に準拠した高いセキュリティ環境のもと、カード決済の導入期間の短さと業界最安水準の決済手数料により、現在までの登録事業者数は数千に達しています。
ウェブペイは今後もオンライン上のサービス・コンテンツや物販に関するカード決済を、業界最安水準の手数料率と高いセキュリティのもと、よりかんたんに、より短い導入期間で利用できるよう、改善を進めてまいります。
以上
* 注：7 月11 日、経済産業省からもプレスリリースが配信され、クレジットカード決済における個人加盟店について、加盟
店審査などのあり方について検討が求められている旨、掲載されています。
http://www.meti.go.jp/press/2014/07/20140711002/20140711002.html
続きを読む
