モバイルを介した購買活動は実際どこまで浸透しているのか？【Criteo調べ】

　CRITEO株式会社（本社：フランス）は、2017年第4四半期のグローバル・コマース調査の分析結果を発表した。

　コマースマーケティングのテクノロジー企業である Criteoは、小売業やブランドの利益と売上高の拡大を支援するため、オープンなコマース・マーケティング・エコシステムを構築している。世界中18,000社の広告主と、数千のパブリッシャーと連携して、EC事業の規模拡大を実現している。

　そのCriteoが、2017年第4四半期のグローバル・コマース調査の分析結果を発表している。調査結果によると、日本におけるスマートフォン取引は、前年同期より13%増加。一方で、タブレット取引は15%、PC取引は10%減少したという。

　北東アジアにおいてのEC取引におけるデバイス環境の比率は、モバイルウェブが27%、アプリが52%、PCが21%だったという。また、モバイルECにおけるアプリの比率は66%で、モバイルウェブは34%という結果になったという。

　また、コンバージョン率はアプリが21%、モバイルウェブが4％となっており、アプリの方が5倍以上高いコンバージョン率を生み出すことが明らかになった。

　日本におけるPC経由の購入の23%が、取引前にモバイルで閲覧、検討していることも分かった。デバイスを横断してデータを統合することで、購入プロセスの全体を把握できるということだ。

　全世界でオンラインとオフラインの売上データを結合している小売業者の消費者の割合は、オフラインのみの消費者が49%、オンラインのみの消費者が44%であるのに対し、オムニチャネルの消費者は7%に留まったという。一方で、売上の割合はオフラインのみの消費者が49%、オンラインのみの消費者が24%、オムニチャネルの消費者が27%だった。

多種多様なユーザーのニーズに応えるために必要なこと

　すでに消費者の間でアプリを介しての購買活動は急速に定着しはじめていて「モバイルファースト」の考え方が強まっていることが見て取れる。消費者のすべてのデバイスとブラウジング環境での活動、行動、嗜好を分析することで次の一手は見えてくるのではないだろうか。

　これらのトレンドを活用してマーケティング活動を最適化し、ユーザーと効果的に結びつくことによって、コマース売上の最大化を図ることができる。そしてアプリがその動きを急速に加速させてくれているということだ。

　オフラインだけでなく、またオンラインだけでもない。オムニチャネル的にそれらを横断して商品を提供することで多種多様なユーザーのニーズに応えることができる。そのことを数字をもって示してくれた。そんな調査結果だったのではないだろうか。