アダストリアが2020年2月期 第1四半期決算を公表 純利益は32億67百万円(前年同期比1266.2%増)

ECのミカタ編集部

カジュアル衣料品および雑貨を中心としたブランドを展開する株式会社アダストリアは2020年2月期 第1四半期決算を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。

決算概況「営業利益は前年同期比308.4%増」

同社資料より(以下、同様)。

第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が562億90百万円(前年同期比9.5%増)、営業利益が52億21百万円(前年同期比308.4%増)、経常利益が51億19百万円(前年同期比276.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益が32億67百万円(前年同期比1266.2%増)となった。

またEBITDAは68億63百万円(前年同期比102.6%増)、のれん償却前EPSは70.43円(前年同期比309.3%増)となった。

国内売上高については、「グローバルワーク」「ローリーズファーム」などの前期苦戦した基幹ブランドの回復や、「ニコアンド」及び、その他のブランドも総じて好調に推移した結果、前年同期比11.7%の増収となった。基幹ブランドの回復の要因としては、リブランディングを含め、コアとするターゲット層を明確化し、商品ラインナップを見直したことなどによるとしている。

海外売上高については、米国においては卸事業が安定するなど順調に推移したが、香港と中国においては前期に進めた不採算店舗閉鎖の結果、同地域の売上が減少した。

店舗展開については、20店舗の出店(内、海外1店舗)、7店舗の退店(内、海外3店舗)の結果、当第1四半期連結累計期間末における同社グループの店舗数は、1,440店舗(内、海外83店舗)となった。

収益面については、消費者の購買意欲を高める商品を「適時・適価・適量」で提供することを徹底したことが奏功し、値引き率が改善した結果、売上総利益率は58.4%(前年同期比1.0ポイント増)となった。

販売費及び一般管理費については、EC関連販促費用の抑制などにより広告宣伝費が減少したことや、株式会社トリニティアーツの連結子会社化に伴うのれんの償却が前第2四半期で終了したことなどから、前年同期比で5億82百万円減少した結果、販管費率は49.1%(前年同期比5.9ポイント減)となり、営業利益率は9.3%(前年同期比6.8ポイント増)となった。

WEB事業「会員数は920万人を突破し、なお増加」

第1四半期WEB事業の国内売上高は107億円で、前年同期比130.4%と堅調な成長を維持している。国内売上高に占める比率は19.8%で、そのうちの10%が自社ECサイト dot st(ドットエスティ)による売上だ。

dot stの会員数は920万人を突破し、前期末比50万人増と引き続き増加を続けている。なお、オムニチャネルサービスについては、クオリティ向上の為、導入時期を延期することとしたとし、今年中のリリースを予定する。

国内ブランド事業「全店で前期比115.4%」

国内の基幹4ブランドの状況は次の通りだ。グローバルワークでは、昨年の秋冬より、閑散期生産と期中・QR生産のバランスを見直した、ハイブリッド型の企画体制の確立を目指す。

第1四半期においては特にトレンド需要の高いレディース商品について、期中・QR生産の比率を高めることで、実需に合わせてトレンド対応した商品を、適時・適量で提供することができたとしている。

プロモーションにおいても、店頭・WEBでのコーディネート提案を強化したことにより、今期トレンドのワンピースやスカートなどは、前期比約2倍の伸長を見せている。

ローリーズファームでは、この春リブランディングを実施した。30代以上の大人の女性に向けて商品展開を拡充した結果、業績が好調に推移している。価格設定においても、商品毎のクオリティや数量に見合った適切な価格を精査し、プロパー販売で売り切ることを前提とした適価・適量での在庫コントロールに注力した。

その結果、在庫消化のための値引き販売が減少し、値引き率が改善したことに加え、第1四半期のブランド売上高前年同期比は全店で115.4%、既存店は120%を超える大幅な回復となった。

目覚ましい業績の回復

同社も述べているように、国内売上高については、前期苦戦した基幹ブランドの回復や、「ニコアンド」及び、その他のブランドも総じて好調に推移したことや消費者の購買意欲を高める商品を「適時・適価・適量」で提供することを徹底したことが奏功して大きく業績が改善した。

数字で見ても第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が562億90百万円(前年同期比9.5%増)、営業利益が52億21百万円(前年同期比308.4%増)、経常利益が51億19百万円(前年同期比276.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益が32億67百万円(前年同期比1266.2%増)と、いずれも前年同期比で目覚ましい伸び率となっている。

前期での苦戦をバネに、WEB事業を含めて勢いを増している同社の状況が数字の上からも証左された決算内容となったようだ。


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