テレビのネット接続率は41.8％、YouTubeユーザーの3人に1人はテレビから視聴

株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役社長 グローバルCEO：佐々木徹）は、テレビ視聴の利用が拡大する年末年始を目前に、民放テレビ番組、YouTube等の動画サービスのテレビによる視聴状況や、テレビにおける最新の生活者ニーズを探るべく調査・分析し、その結果を公表した。

本調査は、2021年11月12日～11月15日の期間で全国18～69歳（20,000人）を対象にオンラインで行われた。なお一部の設問は、ネット接続したテレビで動画サービスを視聴していると回答した人（1,649人）を対象としている。

テレビのネット接続率は41.8％

現在、全体の93.2％が保有するテレビについて、インターネットへの接続状況を尋ねた。その結果、ネット接続率は41.8％で、推定人口は約3,400万人規模であることがわかった。世代別では若年層ほど高く、20代以下では過半数にのぼっている。

未接続層の27.0％が「接続したい」

また、テレビをネットに接続していない人に今後の意向を尋ねると、27.0％が「接続したい」と回答。世代別では若年層を中心に接続意向が高く、50～60代でも22.4％が意向を示しており、テレビのネット接続は今後も幅広い年代で拡大していきそうだ。

なお、すでにテレビをネット接続している層と、接続していないが今後接続したい層を足すと、4,600万人規模となる。

テレビでの動画サービス視聴率は32.5％

さらに、テレビでの動画サービス視聴状況を確認したところ、テレビでの動画サービス視聴率は全体の32.5％で、テレビをネット接続している人をベースにすると77.8％の視聴率であった。この比率を人口に換算すると2,700万人規模となる。

年代別で見ると30代以下の若い世代でいずれも40％を超え、40代も31.6％、50～60代においても約25％にのぼっている。

YouTubeユーザーの3人に1人はテレビから視聴

テレビでの動画サービス視聴率を動画サービス別に見ると、映画等の長尺のコンテンツが多い「Amazonプライム・ビデオ」「Netflix」「Hulu」のユーザーは、半数以上がテレビで動画を視聴している。

一方、コンテンツのジャンルや動画の尺が多岐に渡る「YouTube」「TVer」「ABEMA」は3割程度、「ニコニコ動画」「GYAO!」は2割程度にとどまっている。

ただし、「YouTube」の視聴率は中程度だったもののユーザー自体が多いため、テレビでの利用者規模にすると23％と突出している。以下、「Amazon プライム・ビデオ（16.7％）」「TVer（7.4％）」「Netflix（6.8％）」と続いた。

また、今後（も）テレビで視聴したいと思う動画サービスを尋ねると、「YouTube」が48％、「Amazon プライム・ビデオ」が28％、「TVer」「Netflix」が18％と回答しており、今後もテレビデバイスでの視聴が広がっていくことが予想される。

テレビのネット接続者における視聴時間シェアは、動画サービスが民放番組超え

テレビで動画サービスを視聴している人に、民放番組と動画サービスの視聴時間を尋ねると、民放番組が「115.2分/日（49.2％）」、動画サービスが「118.9分/日（50.8％）」と、動画サービスがわずかに上回った。

特に、テレビでの視聴者規模が大きい「YouTube」は「43分/日（18.2％）」で全体の約2割を占め、動画サービスがテレビの視聴時間シェアを拡大していることがうかがえる。

民放番組では「速報」系、動画サービスでは「娯楽」系のコンテンツが人気

テレビで視聴される民放番組と動画サービス、それぞれにおいてどのようなコンテンツが人気を集めているのか調査した。

その結果、民放番組では、「ニュース・報道」「天気予報」のスコアが突出し、速報性の高いコンテンツが人気を集める一方、動画サービスでは、「映画」「国内／海外ドラマ」「アニメ」「お笑い・コメディ」といった娯楽系コンテンツが人気だった。

動画サービスは、ユーザーのニーズや視聴シーンに合わせてコンテンツをセレクトできることから、こうした特徴が浮き彫りになったと考えられる。なお、「映画」「ドラマ」「アニメ」は、民放番組と動画サービスとのスコアが近く、タイトル等によって使い分けて視聴されている様子がうかがえる。

デジタル化でテレビの使い方に変化

コロナ禍での在宅時間の増加や、オリンピックの開催により、スマートテレビ等のインターネットに接続したテレビの利用が浸透。さらに、YouTubeやNetflix、TVer等の動画サービスの利用も拡大していることから、テレビをインターネットにつなぐことが当たり前になりつつある。

「テレビ放映される民放番組を見る」というテレビ本来の機能よりも、動画サービス等を視聴するための“スクリーン”としての活用が増えており、オンラインコンテンツの拡充とともにテレビの使い方も変化してきていることが明らかとなった。