「今後1年間の景況感」5割以上が「悪くなる」と回答　クロス・マーケティング調査

株式会社クロス・マーケティングは2026年6月4日、「消費動向に関する定点調査（2026年5月）」の結果を発表した。

調査概要

◆調査手法：インターネットリサーチ
◆調査地域：全国47都道府県
◆調査対象：20～69歳の男女
◆調査期間：2026年5月1日～5月5日
◆有効回答数：本調査1200サンプル（人口構成比に基づいて割付）
◆出典：消費動向に関する定点調査（2026年5月）（株式会社クロス・マーケティング）

食費を抑える傾向が続く

本調査では、生活実態のDI値（Diffusion Index／ディフュージョン・インデックス：景気などの変化の方向性や、アンケート調査における全体の傾向を数値化した指標）を分析。

「預貯金」は6.1pt、「給与所得」は4.5pt、「労働時間」は3.9ptと昨年同月より上昇がみられた。

一方、ナフサショックなどで値上げが続いてはいるものの「食費」は2.7ptの微減。世界情勢や経済の先行きに対する不安からか、生活防衛意識が高まり、今まで以上に食費の支出を抑えている様子がうかがえる。

半数以上が景気を「悪くなると思う」と回答

今後1年間の景気の見通しについて「悪くなると思う」が56％と、2021年以降では3番目に高い水準となった。

今後1年間の自分自身の消費予測については「変わらない」が49％、「増えると思う」と「減ると思う」は拮抗している。

キャッシュレス決済派が増加傾向

普段の支払方法は「キャッシュレス決済支払いがほとんど」が50％、「セルフレジ支払いがほとんど」は20％と微増傾向となった。

キャッシュレス決済に関する不安としては、「災害時は現金が必要でキャッシュレス決済ができない」が42％で最多となった。

消費動向定点調査は、現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較。景気動向判断の基礎資料を得ることを目的として、年2回（5月・10月）実施されている。

物価上昇や景気への不安が続くなか、消費者の節約志向や決済行動の変化の把握の重要性が増している。本調査結果を、今後の販売戦略や顧客コミュニケーションの検討に活用したい。