楽天、11月4日に「Rakuten AI Technology Conference 2026」を開催
楽天グループ株式会社（以下、楽天）は2026年10月22日、テクノロジーイベント「Rakuten AI Technology Conference 2026」を11月14日に開催することを発表した。
最新技術が社会にもたらす変革や影響を探究
「Rakuten AI Technology Conference 2026」は国内外のテックリーダーやエンジニア、研究者が集結。AIに関連する多様なセッションや議論を通して、テクノロジーの未来を展望することを目的としている。
今年は、楽天がAI化を表す造語である「AI-nization」をさらに推し進め、個人や組織の能力を拡張。さらなる高みへと導くことを表現した「AI-nization: Enhance & Augment」をテーマに掲げクラウドやデータ、Eコマース、フィンテック、モバイルなどの幅広い分野において、AIをはじめとする最新技術が社会にもたらす変革や影響について探究する（※1）。
また、先進的なテクノロジーにより社会にイノベーションをもたらした個人または組織を表彰する「楽天テクノロジー・エクセレンスアワード2026」も開催される。
◆開催概要
▷名称：Rakuten AI Technology Conference 2026
▷日時：2026年11月14日 10:00～18:00
▷会場：楽天クリムゾンハウス 〒158-0094 東京都世田谷区玉川1-14-1
▷主催：楽天グループ株式会社
国内外のゲストスピーカーの登壇が予定
今年もAIを活用したテクノロジーの未来に関するトークセッションを多数予定。楽天グループの代表取締役会長兼社長、三木谷浩史氏をはじめ、楽天のテックリーダー、リチャード・セローター氏（Google Cloud社 Senior Director兼Chief Evangelist）など、テック業界を牽引する国内外のゲストスピーカーが登壇する予定だ。
楽天グループのチーフAI & Dataオフィサーであるティン・ツァイ氏のセッションでは「Rakuten AI」の最新活用事例と、エージェント型AIを活用した「楽天エコシステム（経済圏）」のビジョンを紹介する。
さらに、Google Cloudのリチャード・セローター氏と楽天 AI & Dataディビジョン AI サービス統括部 ディレクターである大越拓氏のセッションでは、今後エージェント型AIが社会において果たす役割や、企業における生成AIの活用ビジョンに関する議論が予定されている。
◆「Rakuten AI Technology Conference 2026」の主な登壇者（2026年10月22日時点）
▷ゲストスピーカー
・古澤一憲氏：クラウドストライク合同会社 Field CTO日本担当 テクノロジー・ストラテジスト
・リチャード・セローター氏：Google Cloud社 Senior Director兼Chief Evangelist
▷楽天（一部紹介）
・三木谷浩史氏：楽天グループ株式会社 代表取締役会長兼社長
・黒住昭仁氏：楽天グループ株式会社 副社長執行役員 Group CIO & Group CTO
ティン・ツァイ氏：楽天グループ株式会社 専務執行役員 Group CAIDO 、AI & Dataディビジョン グループシニアマネージングエグゼクティブオフィサーなど
AI活用の推進に取り組む
「Rakuten AI」を気軽に体験できるブースや、家族でテクノロジーを身近に体験できる「Kids Park」、楽天カフェテリアでのランチとアフターパーティー（無料）も用意されている。
◆「Rakuten Technology Conference 2025」での「Kids Park」の様子
※画像元：楽天、テクノロジーイベント「Rakuten AI Technology Conference 2026」を開催（楽天グループ株式会社）
楽天は本イベントについて、次のようにコメントしている。
「『AI-nization』をテーマに掲げ、さらなる成長に向けてビジネスのあらゆる面でAI活用の推進に取り組んでいます。『Rakuten AI Technology Conference 2026』を通じて、AIをはじめとする最新技術がもたらす可能性を膨らませ、多くの人々に新たな発見を得ていただけるきっかけとなる場をご提供してまいります」
なお、AI技術がもたらす社会変革の潮流を踏まえ、18回目の開催となる本年から、イベント名称を「Rakuten AI Technology Conference」へと刷新している。
AIの活用が社会や企業活動にどのような変化をもたらすのか、イベントでの議論にも注目が集まる。
※1：10月22日発表の情報のため、変更が生じる可能性がある。
