SNSは「需要の先約」、情報がないと「購入から離れる」約4割　TaTap調査

最終更新日：2026/09/14

ECのミカタ編集部

69.6%が「今は要らない」と思った商品を、後日

株式会社TaTapは2026年9月8日、「買う場面（CEP）とSNSの関係調査」の結果を発表した。

3. 約4割が「SNSに情報がない」と購入から離れる

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調査概要

◆調査名：買う場面（CEP）とSNSの関係調査（TaTap SNS調査第3回）
◆調査主体：株式会社TaTap
◆調査手法：インターネットリサーチ（外部モニターパネルを利用したセルフ型調査）
◆調査対象：全国の20〜49歳男女（スクリーニングによる事前除外は行っていない）
◆有効回答数：435名（20代150名／30代139名／40代146名、男性221名・女性214名）
◆調査日：2026年8月20日
◆出典：株式会社TaTap「買う場面(CEP)とSNSの関係調査（2026年9月）」

SNSは「需要を先に予約」している

本調査では、SNSで見たときは「今すぐには必要ない」と思った商品を、後日その場面が訪れたときに思い出して、購入した経験の有無を質問。「何度もある」12.5%＋「数回ある」36.3%＋「1回はある」20.8%の合計69.6%を占めた。

TaTapはこの結果について「投稿を見た時点で購入意向がないことは施策の失敗ではなく、むしろそこから始まる『待機期間』こそがSNSの働きの本体であることを示しています」とコメントしている。

商品を「この場面ならこれ」と覚えたきっかけは、単独項目では「店頭」27.0%・「テレビCM」26.3%が首位で、SNS各項目（22.5〜24.9%）との差は標本誤差の範囲内となった。

一方、SNS3種の延べ選択数は211件と、店頭79件・テレビCM77件の2.7倍。一般ユーザーの口コミ・インフルエンサーの投稿・企業アカウントの発信という複数経路の重なりが、場面と商品の結びつきをつくっている。

なお、20代ではSNSの3項目がいずれもテレビCMを上回った。年代によって、商品と購入場面の結び付きを形成する情報源に違いが見られる。

約4割が「SNSに情報がない」と購入から離れる

その場面が実際に訪れたとき、思い浮かんだ商品をそのまま買った人は26.6%にとどまった。50.2%は思い浮かんだうえで、確認行動をとっていることが明らかとなった。

買おうと思っている商品についてSNSで情報や口コミが見つからなかったとき、「購入を先送りする・やめる」20.5%＋「別の商品に変える」17.3%。合計すると、37.8%が購入から離れると回答している。

これは第1回調査（AI検索時代の購買行動調査）の34.4%とほぼ同水準。SNS上の情報の不在が、3〜4割の取りこぼしにつながる構図は、時期や設問を変えても再現されている。

TaTapは本調査について、次のようにコメントしている。

「SNS施策の成果は『どれだけ見られたか』『その場でいくら売れたか』で評価されがちです。しかし買い物は投稿を見た瞬間に起きるとは限らず、『その場面』が訪れたときに何が思い浮かぶか ──　マーケティングでカテゴリーエントリーポイント（CEP）と呼ばれる概念が購買を左右します」

SNS施策において、即時の購入を意図するだけでなく、購入場面が訪れるまでの「情報接点を意識する」ことの重要性を示した本調査。ぜひ、参考にしたい。