「駅から5分圏内検索エンジン」の『Pathee』を提供する株式会社Pathee（パシー）（所在地：東京都品川区、代表取締役：寺田真介、以下当社）が展開する店舗向けデジタルマーケティング支援ツール「Patheeパートナー」では、20代～50代の店舗関連で働く男女1,500名を対象に「店舗向けのデジタルマーケティング意識調査」を実施致し、その結果を公表した。

店舗関係者1500名から回答

自社サイトのSEO対策やSNS運用、オンラインクーポンなど店舗のデジタルマーケティングをサポートするツール『Patheeパートナー』を提供するPathee社は、「店舗向けのデジタルマーケティング意識調査」を実施致し、その結果を公表した。

今回の調査では、店舗担当者のネット集客に対する意識や現実の施策、SNSの更新頻度やSNS施策に対する考え方など興味深いデータが集まったようだ、以下、その内容を見ていく。

＜調査概要＞
・調査の方法：WEBアンケート方式
・調査の対象：店舗関係で働く男女1500名
・対象年齢：20～60歳
・調査対象内訳：男性1026名、女性474名
・有効回答数：1500名
・調査実施日：2018年5月
・調査主体：（株）Pathee

自社（自店）サイトになにを求める？

66.3%の店舗担当者は店舗ページが、集客や利益にプラスになることを第一に期待している。また、店舗のブランディングにつながるコンテンツを求めていることがわかった。

SNSの運用状況と課題は？

各種SNSの更新頻度を見ると、すべてのSNSにおいて、約70%以上の担当者がなにかしらの更新を週1回は行っており、さらに約25%以上の店舗担当者が毎日投稿を行っているがわかった。このことから、店舗関係者にとってSNSヘの期待感は高いことが考えられる。

店舗関係者が、SNS、ブログの質を上げるために最も必要だと考えている点について、18.7%は「頻繁に投稿するほどのコンテンツを作る」、8.6%が「活用方法を理解する」、4.7%が「フォロワーの増やし方がわかる」といった、運用面に関することだとわかった。

また、オペレーション面の課題以外にも、「本部・店舗・スタッフ間の情報共有の活性化」を15.5%挙げており、SNS更新における社内間のコミュニケーションを活性化するべきという課題感があることもわかった。

オンラインクーポンを活用したい？

オンラインクーポンの利用に79.1%の店舗関係者は、興味関心を持っていることがわかった一方、クーポンの発行に興味がないと答えた店舗担当者も一定割合存在し、その理由の41.4%はオペレーション面で「面倒だから」という理由をもっていることが明らかとなった。

マーケティングは充分できている？

64.5%の店舗担当者は分析の専門知識や専任のコンサルタントをつけることがマーケティング施策の効果測定・改善に一番大切なことだと感じていることがわかった。

その一方で、店舗担当者がマーケティング分析を行う頻度は「毎日」が19.3%存在するのに対し、「集客の減りを感じたら」10.9%、「取り組むつもりがない」が14.5%存在していることから、分析への必要性をあまり感じていないこともうかがえる。

前述した図にもあるとおり、59.5%の店舗担当者は、現状忙しくて手間を割けない、あるいは活用方法が分からないことが、SNSやブログの運用更新頻度や質の低下の一番の原因だと考えられているようだ。また、46.2%の店舗担当者は、専任のデジタルマーケティング担当者をつける必要性とコンテンツ作成の重要性を認識していることがうかがえる。

これらの結果から店舗関係者は、デジタルマーケティングにおける重要性を認識しつつも、人手不足や対象の複雑さなどの問題が阻害要因になっており積極的に取り組めないのだろうと推測できる。

中小事業体のマーケ支援へのニーズは高い

以上の結果から分かるように、自店サイトの重要性や期待値が高い一方、SNSの有用性を感じつつも、充分に活用しきれていない実態も浮き彫りとなった。特にECをはじめとした中小事業体では、事業を日々遂行しているヒューマンリソースやマーケティングに割ける予算に限りがあることから、サイト以外の施策が充分に実施できない実態もうかがえる。

こうした状況を踏まえて、さらに中小事業体が導入しやすいマーケティングツールやコンサルティングメニュー、発送業務の自動化など業務そのものを支援して営業やマーケティング施策にリソースを割けるようにするなどの各種サービスの提供が求められることになるだろう。そしてそのニーズが高いことを示唆する調査結果ともなったようだ。