株式会社プレイド（本社：東京都中央区/代表：倉橋健太）は、同社が提供する顧客体験プラットフォーム「KARTE」の新ソリューションとして、LINE株式会社（本社：東京都新宿区/代表：出澤剛）の提供する法人向けサービス「LINE公式アカウント」と連携してユーザーとコミュニケーションができる「KARTE for LINE」の提供を開始する。

従来より「KARTE」「KARTE for App」との連携は可能だったが、新たに「KARTE for LINE」として展開することとなった。

国内7,900万人を超える基盤を持つ、LINE公式アカウント

「LINE公式アカウント」は、国内7,900万人を超えるMAUを基盤とした圧倒的なリーチ力と、ユーザーのほしい情報を届けることができるOne to Oneコミュニケーションが強みだ。

LINEユーザー1,035人を対象に行ったアンケートにおいて、「LINEユーザー公式アカウントの登録を中止したことがある」と回答したのは全体の72.3％。

中止した理由のトップは「メッセージの頻度が多すぎたから」が67.6％、次点が「メッセージに自分のほしい情報が含まれていなかったから」で45.7％という結果が出ている。

一方で、LINE公式アカウントのメッセージをきっかけに、その企業の商品やサービスを利用したことがあるユーザーは47.7％と半数が占める結果になった。

理由としては、「メッセージの内容が自分に合っていたから」が80.7％とダントツだった。

メッセージの頻度についてもメッセージの内容についても、そこにはある程度の個人差は生じる。

メッセージの内容や頻度は、個々の好みに応じて最適化する必要がある。

KARTE for LINEとは

「KARTE」は、ユーザー行動を人軸でリアルタイムに解析できるツールだ。

連携することで、ウェブサイトやアプリにおけるユーザーの解像度を上げ、一人ひとりの属性や状況、タイミングに応じた、より高度なコミュニケーションが実現できるという。

「KARTE」と連携することで生まれた「KARTE for LINE」は、詳細なユーザーセグメントに応じて配信メッセージを配信することが可能となる。

例えば特定ページの閲覧などユーザー行動を配信トリガーとしたり、ユーザー固有の情報をメッセージに埋め込むことができ、内容・頻度・タイミングにおいてパーソナライズされたコミュニケーションができるようになる。

メッセージを送付する対象ユーザーと、頻度の効率化によってコスト削減にもつながる。

LINE Beaconと連携し、オンラインとオフラインの垣根をなくす

「KARTE for LINE」は「LINE Beacon」と連携し、オンライン・オフラインの垣根のないシームレスなOne to Oneコミュニケーションをユーザーに提供することができる。

例えば、アパレルECサイトのカートに商品を入れたまま購入に至っていないユーザーに対し、ユーザーが実際の店舗に訪れた際にトライアルを促すメッセージを配信したりするのである。

ブランドへの熱量の高いユーザーが店舗に来店した際には、限定のクーポンやキャンペーンでロイヤリティ向上を図る施策も実施できる。

よりパーソナライズ化されたコミュニケーションで一人ひとりを大切に。

どんな人でも、「自分のために」「自分だけに」提供されるサービスや情報はうれしいものだ。パーソナライズ化された情報発信は、ユーザー1人ひとりを大切にすることに繋がり、それがさらなる販促につながることは間違いない。