サブスクでのLTV向上を支援する『売れるネット広告つくーる・完了画面でクレカ変更機能』がリリース

2020/02/23

ECのミカタ編集部

売れるネット広告社は、『売れるネット広告つくーる』の新機能として「完了画面でクレカ変更」機能をリリースした。

単品リピート通販のLTV向上を支援

売れるネット広告社は、広告の費用対効果を改善させる通販クラウドサービス『売れるネット広告つくーる』の新機能として、LTV をさらに向上させる「完了画面でクレカ変更」機能をリリースした。

今回追加された「完了画面でクレカ変更」は、同製品の定期コース（サブスク）の申込完了画面で決済方法を「後払い（コンビニ決済）」や「代引き」などから「クレジットカード払い（Amazon Pay、PayPal を含む）」に変更できる機能だ。同社はこれにより、単品リピート通販のさらなるLTV向上が実現できるとしている。

サブスクでLTVが良いのはクレジットカード

売れるネット広告社が、過去10年間で単品リピート通販（D2C）商品における数十回の決済方法の【A/Bテスト】を実施したところ、デフォルトの決済方法を「後払い（コンビニ決済）」に設定することで、コンバージョン率が飛躍的に上がることがわかったそうだ。「クレジットカード払い」をデフォルトにしたときに比べ、「後払い（コンビニ決済）」にするとコンバージョン率が平均して約1.6倍になるという。

実際に『売れるネット広告つくーる』の全受注データを対象に、初回申込の決済方法を調べてみると、最も多かったのが「後払い（コンビニ決済）」で購入者の68.59%になった。それに次いで「クレジットカード払い」が20.12%、「代引き」が7.53％で、「後払い（コンビニ決済）」を選んだ購入者は「クレジットカード払い」を選んだ購入者の3倍以上に達した。

一方で同製品の定期コース（サブスク）の継続率が高い決済方法、つまりLTV（年間購入単価）が最も高くなる決済方法は「クレジットカード払い」だった。同製品の定期コース（サブスク）の決済方法を「クレジットカード払い」にすると、「後払い（コンビニ決済）」に比べ、LTVが平均して約1.5倍以上になった。

「初回：後払い ⇒ 次回以降：カード」の切り替えを促す

同社によれば「後払い（コンビニ決済）」が最もコンバージョン率の高い決済方法である一方、「クレジットカード払い」が最もLTVが高くなる決済方法となる。そのため、広告の費用対効果を最大化する一番の方法は、ランディングページで高コンバージョン率の「後払い（コンビニ決済）」をデフォルトの決済方法に設定して申込みを“確保”した上で、申込完了画面で高LTVの「クレジットカード払い」に決済方法を切替えさせる』という方法だ。

今回『売れるネット広告つくーる』に追加された「完了画面でクレカ変更」機能は、ランディングページの申込フォームでは「後払い（コンビニ決済）」をデフォルトの決済方法にして高いコンバージョン率を維持しつつ、すでに定期コース（サブスク）の申込みが決定している申込完了画面で「クレジットカード払い（Amazon Pay、PayPal を含む）」への変更をオファーすることで、LTVの向上も実現できる機能となっている。

「完了画面でクレカ変更」機能を使用する場合、申込フォームでは「後払い（コンビニ決済）」など「クレジットカード払い」以外をデフォルトの決済方法に設定する。そうすることで、勢いで申込ませるランディングページの瞬発力を維持することができるとしている。

その後、ランディングページから申込確認画面を経て、申込完了画面に遷移すると、15分以内に限り決済方法を「クレジットカード払い」または「Amazon Pay」、「PayPal」に変更するオファーを出すことができる。15分以内という「今だけの限定感」を訴求できるのに加え、決済方法を変更した利用者限定の特典を追加することもできるため、より柔軟な販売戦略の実行が可能となるのだ。

ユーザーの声に対応して機能を追加

同社では今回の公表に際して次のように述べている。

「『売れるネット広告社』では 10 社以上で費用対効果の上がった【A/B テスト】の結果を“最強の売れるノウハウ®”として、随時『売れるネット広告つくーる』の「標準機能」として開発・リリースしているほか、クライアント様からのご意見・ご要望も採り入れながら、機能追加・機能改修に取り組んでおります。今後も単品通販会社におけるネット広告の費用対効果を最大化・売上アップに直結するサービスを提供できるよう取り組んでまいります」

ECでの決済手段はモバイルキャッシュレス決済の浸透もあって、その幅が広がっている。今回の新機能はサブスクリプションモデルにおいて、幅広い決済方法の中から、どれがコンバージョンやLTV向上に直結するかの分析に基づいており、同社ならではのノウハウが詰まったものとも言えるだろう。今後さらなる成果向上を目指す事業体にとっては、有力な選択肢となるのではないだろうか。