【生活者意識調査】6割以上に計画購買の傾向あり　コロナ禍が全世代のEC利用を後押し

株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は、2021年5月31日（月）～2021年6月2日（水）の3日間、全国の18歳～79歳の男女1000人を対象に「生活者意識」をテーマにインターネット調査を実施。その結果を公表した。

6割以上の生活者に計画購買の傾向

消費に関する生活者の意識と行動についてみると、「買い物は計画をたててから行なっている」という人が6割以上。生活者が計画的に商品・サービスを購入している様子がうかがえる。

また、「買い物はできるだけ短時間で済ませている」という人が6割以上にのぼり、「どうしても必要なもの以外は買わない」と回答している人も約6割を占めている。このことから、新型コロナウイルス感染症流行の影響で、生活者が実店舗に行く回数と店舗で過ごす時間が減少していると考えられる。

コロナ禍が世代を問わずEC利用を後押し

総務省統計局のデータから、新型コロナウイルス感染症がネットショッピングの普及を後押ししている状況がうかがえ、また、その傾向は高齢世代であっても当てはまることがわかっている。

そのような背景があってか、生活者の意識としてもネットショッピングに不安があるという人は3割未満と低い割合となっており、生活の中でネットショッピングが根付いてきていると考えられる。

信頼できるメディアは「新聞」がトップ

情報源に対する生活者の信用度をみると、情報源ごとに得られる情報の信用度が異なっているのがわかる。

全体で見ると、「ニュースサイト」を除いて、インターネット上の情報への信用度は低いが、「インターネット上の口コミやコメント」「SNS」の情報に対する信用度は、年代によって差が大きい。

マスメディアの信頼度がインターネットよりも相対的に高いという傾向は、ここ数年で大きく変わっていない。総務省の「令和元年度　情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、メディアとしての信頼度は新聞（68.4％）が最も高く、次いでテレビ（65.3％）、インターネット（32.4％）、雑誌（18.7％）という順になっている。

環境に配慮した商品を購入したい人は4割

さらに環境に関する生活者の意識と行動をみると、「環境問題への意識が高まっている」と回答した人は5割未満という結果になった。また、「環境に配慮した商品を購入するようにしたい」と回答した人は約4割にとどまっている。環境について強く意識したり、購買行動まで変えたりしている人はまだそれほど多くないようだ。

その一方、レジ袋をもらわないようにしている人は、7割強という結果になっている。「食品ロス、省エネに気を付けている」という人もそれぞれ6割以上みられ、生活者は日々の生活の中で取り組める、環境に配慮した一定の行動を行っていると言える。

本調査結果を見ると、実店舗における購買行動や、EC利用にはコロナ禍の影響が色濃く表れていることがわかる。

一方で、環境に配慮した商品を購入したい人は4割程度であることから、SDGsのような環境問題・社会問題に関する意識や行動の変容には時間がかかることがうかがえる。しかしながら、お金がかかるレジ袋の利用を避ける人は7割以上にのぼっていることから、何らかのインセンティブやペナルティーがあれば、生活者の意識や行動が短期間で変わる可能性もあるのではないだろうか。