ライブ配信や動画制作を中心にデジタルマーケティングを手がける株式会社Candee（本社：東京都渋谷区、代表取締役：山村 嘉克、以下「Candee」または「同社」）は、大企業のBtoC事業を担当するマーケティング担当者・責任者114名を対象に、BtoCのライブ配信に関する実態調査を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。

調査概要

調査概要：BtoCのライブ配信に関する実態調査

調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®」の企画によるインターネット調査

調査期間：2022年9月26日〜同年9月28日

有効回答：大企業のBtoC事業を担当するマーケティング担当者・責任者114名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。

約4割が「ライブコマース」実施に意欲

「Q1.あなたは、2023年に、マーケティング施策の1つとして「ライブコマース」を実施してみたいと思いますか。」（n=114）と質問したところ、「非常にそう思う」が20.2%、「ややそう思う」が19.3%という回答となった。

次にQ1で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した人に、「Q2.ライブコマースを実施する意欲がある理由を教えてください。（複数回答）」（n=45）と質問したところ、「インタラクティブ性による訴求力が強いから」が53.3%、「購買までの時間が短いから」が46.7%、「視聴者のコメントでの交流があり、関係構築に期待ができるから」が42.2%という回答となった。

さらにQ2で「わからない/答えられない」以外を回答した人に、「Q3.Q2で回答した以外に、ライブコマースを実施する意欲がある理由があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=45）と質問したところ、「若者にも訴求性があると思われるため」や「リアルタイムで会話ができ、市場での評価を確認できるから」など25の回答が寄せられた。

◆自由回答・一部抜粋

・51歳：若者にも訴求性があると思われるため。
・59歳：リアルタイムで会話ができ、市場での評価を確認できるから。
・32歳：伝わりやすい。
・44歳：費用対効果。
・54歳：顧客の反応をダイレクトに感じられ、映像の善し悪しが直ぐに分かるから。

約3社に1社が「ライブコマース」の実施経験あり

「Q4.あなたはマーケティング施策として、過去にライブコマースを実施した経験がありますか。」（n=114）と質問したところ、「何度もある」が15.9%、「ややある」が18.4%という回答となった。

次にQ4で「何度もある」「ややある」と回答した人に、「Q5.過去にライブコマースを実施したことにより、どのようなメリットを感じていますか。（複数回答）」（n=39）と質問したところ、「双方向のコミュニケーションが可能（質疑応答ができる）」が61.5%、「視聴者が気軽に参加しやすく、新規顧客も取り込める」が59.0%、「複数回行うことでコミュニティ化し、購買意欲が上がっていく」が51.3%という回答となった。

さらにQ5で「わからない/答えられない」以外を回答した人に、「Q6.Q5以外で、過去のライブコマースで感じたメリットがあれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=38）と質問したところ、「人件費を削減することができた」や「思わぬ客層が購入した」など21の回答が寄せられた。

◆自由回答・一部抜粋

・64歳：人件費を削減することができた。
・41歳：思わぬ客層が購入した。
・31歳：知らない人も身近に感じられ、売りやすくなる。
・51歳：親近感が湧きやすい。
・55歳：顧客の囲い込み。
・52歳：顧客の反応が分かりやすい。

4割以上が「ライブコマース」実施への予算を検討

「Q7.今後、ライブコマースを実施するための予算を検討していますか。」（n=114）と質問したところ、「既に確保している」が14.9%、「予算を確保していないが検討している」が25.4%という回答となった。

次にQ7で「既に確保している」「予算を確保していないが検討している」と回答した人に、「Q8.マーケティング施策として、ライブコマースはどのくらい重要であると捉えていますか。」（n=46）と質問したところ、「非常に重要であると捉えている」が39.1%、「やや重要であると捉えている」が50.0%という回答となった。

サマリー

このようにCandeeは今回、大企業のBtoC事業を担当するマーケティング担当者・責任者114名を対象に、BtoCのライブ配信に関する実態調査を実施した。その結果、BtoC事業を担当するマーケ担当者の約4割が、2023年のマーケティング施策の1つとして「ライブコマース」実施に意欲的であることが分かった。

また、すでに約3社に1社が「ライブコマース」の実施した経験があり、ライブコマースを実施することで「双方向のコミュニケーション」や「新規顧客の獲得」などの効果を実感している様子が浮き彫りとなった。

さらに2023年のマーケティング施策の1つとして、「ライブコマース」実施を検討するマーケ担当者は予算確保を進めており、そのうち89.1%が、マーケティング施策として「ライブコマース」を重要視していることも分かった。

同社も述べているが、動画配信を始める企業が増える中、大企業のBtoC事業においても「ライブコマースの活用」が注目されている。BtoC事業においては、ライブコマースを通じて顧客とのコミュニケーションがとれることで、自社製品のニーズやターゲットの情報が得られやすい効果も期待できる。

その一方、ライブ配信で興味を持たれやすい自社製品の見せ方は、製品の性質やターゲット層によって変化する必要があり、ライブコマースへ力を入れる企業は専門企業へ依頼するケースも増えているようだ。いずれにしろ今回の調査では、大手をはじめとしたBtoC事業を展開する企業の中で活動するマーケターにおいて、ライブコマース施策に熱い視線を送っている様子が浮き彫りとなったと言えそうだ。

出典元URL：https://candee.co.jp/