EC担当者の8割以上、ノンコア業務が理由で「売り上げアップの施策」を諦めた経験　シナブル調査

株式会社シナブルは2026年8月5日、「EC・D2C事業者における顧客データ分析と業務リソース」に関する調査結果を発表した。

調査概要

◆調査概要：「EC・D2C事業者における顧客データ分析と業務リソース」に関する調査
◆調査期間：2026年7月1日〜7月3日
◆調査方法：PRIZMAによるインターネット調査
◆調査人数：1006人
◆調査対象：調査回答時にEC（Eコマース）事業を展開する企業に勤務し、自社ECサイトへのツール導入と、顧客データ分析やCRMを含むマーケティング施策の企画・実行に携わっている担当者・責任者と回答したモニター
◆調査元：株式会社シナブル
◆モニター提供元：PRIZMAリサーチ
◆出典：「EC・D2C事業者における顧客データ分析と業務リソース」に関する調査（株式会社シナブル）

本来の機能を十分に活用しきれていない傾向

「自社ECに導入している各ツールの現在の活用状況」についてたずねたところ、いずれのツールにおいても「導入済み・ある程度活用できている」という回答が4割台を占めた。

一方、「導入済み・十分に活用できている」と回答した人は、自社ECカートシステムが最多となった。反面、CDP・データ統合ツールやMAツールでは割合が低下している。導入自体は進んでいるものの、高度なデータ処理を伴うツールほど、本来の機能を十分に活用しきれていない傾向がうかがえる。

「自社ECに導入しているツール活用における課題」についてたずねたところ、「ツールの管理画面や操作が複雑で分かりにくい（37.0%）」と回答した人が最多だった。

その他、「操作性」や「知識不足」といった属人的・心理的なハードルが、課題の上位に挙げられている。

「データ前処理」に業務時間の6～8割を費やす企業が最多

「自社ECの管理・運用業務のうち、『データの前処理（突合、整形、クレンジングなど）』に費やしている業務時間の割合」について質問。「6割～8割未満（34.9%）」が最も多かった。

「前設問のデータの前処理は、主にどのような手法・ツールで行っているか」という質問には「自社エンジニアが組んだ専用のプログラム（39.9%）」が最多になった。

「エンジニア作成の専用プログラム」を利用する企業が多い一方、「表計算ソフトでの手作業」や「手動でのCSV統合」といった、人的リソースに大きく依存するアナログな手法も高い割合を占めている。

「本当は実施したかった『企画・マーケティング施策・顧客対応』を、データ整備や分析などのノンコア業務（前処理）に追われたことが原因で、諦めた経験はあるか」と質問。8割以上が「頻繁にある（21.4%）」「たまにある（60.2%）」と回答した。

その回答者に対し「ノンコア業務に追われて、結果的に諦めてしまった施策や対応」についてたずねたところ「サイトをより見やすく、買い物をしやすくするための『UI／UXの改善・ページ作り』（51.5%）」と回答した人が最多となった。

4割以上が「MA・CRMツールの見直し・リプレイス」を検討

「もしもデータ処理の時間がシステム化によって削減されたら、どのような業務に時間を費やしたいか」と質問。「新規獲得に向けた施策」よりも、「既存顧客との関係向上」や「サポート強化」に時間を割きたいという意向がうかがえる結果になった。

「自社ECの管理・運用において、改善（効率化・データ活用）のために検討している施策」についてたずねた項目では「現在のMA・CRMツールの見直し・リプレイス（乗り換え）（41.9%）」と回答した人が最多となった。

シナブルは本調査結果について、次のようにコメントしている。

「現在、4割以上の企業が既存ツールの見直しを検討しており、今後求められるのは、専門知識がなくても直感的に操作できる『ノーコードの管理画面』や、施策を自動提案する『AIアシスタント機能』など、現場主導で完結できるシステム環境です。データの統合から実行までをスムーズに行える体制を整え、担当者が本来の企画や顧客対応に時間を割けるようにすることが、今後のEC運用において重要な鍵になると考えられます」

データ活用を支える運用体制を見直し、本来注力すべきマーケティング施策へリソースを振り向けられる環境づくりが重要になるだろう。