プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2016年01月14日（木） (楽天グループ株式会社)
同アプリは、「楽天市場」で中古買取サービスを提供する「中古市場」で中古品の買取を行っている店舗より一度に査定情報を得ることができるため、ユーザーは、受け取った仮査定を比較し、好きな査定条件を選び申込むことができます。
これまで、個人間の売買取引においては、写真撮影や採寸などの出品作業や、価格交渉、決済方法や商品送付に関する連絡など、取引完了までに手間がかかるため、取引工程や手続きの簡略化が求められていました。また、従来の宅配買取サービスにおいては、1度の査定依頼で1社からしか査定が受けられないため、複数社より査定を受け比較したい場合には、つど査定依頼をするしかありませんでした。
「楽天買取」アプリは、「バッグ・小物・ブランド雑貨」、「腕時計」、「レディスファッション」、「メンズファッション」の４ジャンルの中古品を対象とし、楽天の中古市場に出店する査定店舗へ無料で査定依頼ができます。査定を依頼する際に、商品説明や採寸など情報入力の必要なく、希望する商品の写真を登録するだけで、複数の査定店舗に同時に依頼することができます。ユーザーは、実際に買取を申し込むまでは、楽天会員IDのみで、気軽に査定を依頼することができます。査定結果を受け取り後、ユーザーは、好きな査定条件を比較し、買取を希望する場合は同アプリ上で買取申込みまで一貫して行えます。また、売買取引が成立した際、ユーザーには「楽天市場」でお買い物をしたときと同様に、売却代金の1%の楽天スーパーポイントが付与されます。
楽天は、今後もより多くのお客様にインターネットを通じて楽しくお買い物をできる魅力的なサービスを提供してまいります。
「楽天買取」アプリ概要
■アプリ名： 「楽天買取」（らくてんかいとり）
■サービス開始日： 2016年1月13日（水）
■対象OS： Android(TM)（Android OS 4.0以上）、iOS(TM)（iOS 8.0以上)
■利用方法：
1. Google Play ストアおよびApple Storeから「楽天買取」をダウンロードします。
2. 楽天会員IDでログインします。
3. 査定フォームに沿って写真を撮影し、その他の必要事項を選択します。
4. 査定店舗から査定結果が届きます。
5. 査定結果を比較し、アプリ内から買取申込みを行います。
6. 商品を郵送し、実際の査定結果に納得したら銀行口座へ代金が振り込まれます。
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2016年01月14日（木） (バリュース株式会社)
バリュース株式会社(以下、バリュース)は、インターネット上の価格を自動調査・自動価格設定ができるシステム『プライスサーチ』へ、商品レビュー調査機能を追加いたしました。
■商品レビュー調査機能について
1. 楽天市場、Yahoo!ショッピング、Amazon.co.jpなどの商品レビュー件数を把握することができます。
2. 同時に商品ごとのレビュー点数も把握することができます。
■プライスサーチとは
インターネット上(価格.com、楽天市場、Yahoo!ショッピング、Amazon.co.jpなど)の価格を自動調査・自動価格更新ができるサービスです。今回提供されたレビュー調査機能によって、商品ごとの評価、件数を楽天市場、Yahoo!ショッピング、Amazon.co.jpなどのレビューを一括で把握することが可能です。商品仕入れ時、売れ筋商品の把握などにご活用いただけます。
＜こんな方におすすめ＞
・ネット価格調査、競合調査を自動でしたい方
・商品レビューを調査されたい方
＜プライスサーチの特徴＞
(1) 楽天市場、Amazon.co.jp、Yahoo!ショッピング、価格.comなど、モール・ECサイトの価格調査・競合調査が自動で可能
(2) ネットショップの値上げ・値下げなど価格設定を自動化することが可能
(3) 業界最安値、業界最多導入実績、東証1部上場企業から中小企業まで300社以上の導入実績
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2016年01月13日（水） (株式会社フロムスクラッチ)
株式会社フロムスクラッチ(本社：東京都新宿区/代表取締役：安部泰洋)が開発・提供する、次世代型マーケティングプラットフォーム「B→Dash（ビーダッシュ）」は、IPアドレスデータベースを用いた位置認識のサイバーエリアリサーチ株式会社(本社：静岡県三島市/代表取締役：山本敬介)が提供するアクセスユーザの位置情報・組織情報取得サービス「どこどこJP」と連携し、新規機能を実装したことをお知らせいたします。
マーケティングオートメーションを超える、新しいマーケティングソリューション“次世代型マーケティングプラットフォーム”である「B→Dash」は、2015年11月には電通デジタル・ホールディングスやグローバル・ブレイン、NVCCなどを対象とした総額約10億円の第三者割当増資を実施しました。そしてこの度、「B→Dash」に、IPアドレスを活用した新規機能を実装することで、より多くの企業のマーケティング支援・改革に注力して参ります。
【IPアドレスを活用した新規機能実装により実現できること】
IP Geolocation & IP Intelligence データベースを搭載したAPIサービス「どこどこJP」との連携を通じて、「B→Dash」は新しく以下の機能を搭載しました。
①企業情報自動分析
「どこどこJP」に搭載された約36億のIPアドレス・企業情報変換用データベースを利用することで、WEBサイトに訪問したユーザーのIPアドレスより、企業名や住所、代表電話番号、業種、従業員数、資本金などの企業情報を自動で取得できます。これにより、｢見込み顧客の行動｣という事実に基づいて、ユーザー行動を分析し、個社ごとの“検討具合”を把握・可視化することで、見込み客に対し適切なタイミングでアプローチすることが可能になります。さらに、アクセスデータの一覧と既存顧客のデータを合わせて、まだアプローチしていない情報を抽出することで、精度の高い営業用ターゲティングリストを得ることも可能となります。
②エリアターゲティング機能
WEBサイトにアクセスしたユーザーに応じて、都道府県や市町村情報等をはじめとする「位置情報」の把握・可視化が可能になります。これにより、地域属性に沿ったコンテンツの提供ができ、ユーザー特性に合わせた適切なアプローチを行うことができます。さらに、位置情報に基づいて不要なページをスキップさせるなど、ユーザーごとにWEBサイトの導線設計を最適化させることで、流入からコンバージョンまでのフローが改善され、ユーザーの離脱リスクを軽減させることが可能となります。
上記に加えて、IPアドレスを活用した｢不正アクセス対策」や「アクセス制御」などの新規機能の実装を今後予定しています。
株式会社フロムスクラッチは、今後も｢B→Dash｣の更なる機能強化により、企業のマーケティング支援・改革を実現して参ります。
【次世代型マーケティングプラットフォーム「B→Dash」とは】
次世代型マーケティングプラットフォーム「B→Dash」は、マーケティングオートメーションでは実現できない機能・カバー領域を有した全く新しいマーケティングテクノロジーツールで、近年では「マーケティングオートメーションを代替する次世代のソリューション」として期待を集めています。
「B→Dash」は、企業のマーケティングプロセス全体に渡るデータを統合し、一気通貫で分析/管理/改善を可能にするSaaS型のサービスです。 現在、「DMP」「マーケティングオートメーション」「コンテンツマーケティング」「メールマーケティング」などのマーケティングソリューションが話題となっているものの、幾つかのサービスやソリューションを導入した結果、「運用に乗らない」、「効果が見えない」といった課題を抱える企業が数多く存在します。その中で、「B→Dash」はオールインワンで全ての機能を装備、実装した次世代型マーケティングプラットフォーム＝プライベートマーケティングプラットフォームとして、個社毎のビジネスプロセスや業務フローに対してカスタマイズし、フィットさせることで、企業の収益向上並びにマーケティング業務効率向上を可能にするプロダクトとして注目を集めています。
2015年5月に北米エリアで豊富な投資実績を持つDraper Nexus Venture Partnersと、伊藤忠テクノロジーベンチャーズらを対象に総額約3億円の第三者割当増資を実施し、その半年後の2015年11月には電通デジタル・ホールディングスやグローバル・ブレイン、NVCCなどを対象とした総額約10億円の第三者割当増資を実施しています。
●「B→Dash」の詳細はこちら
・https://mieruka-b-dash.com/
・https://mieruka-b-dash.com/about-ma/
【株式会社フロムスクラッチについて】
当社は“日本のGlobal Presence向上”をミッションとし、日本にマーケティングテクノロジーイノベーションを起こすべく、次世代型マーケティングプラットフォーム「B→Dash」の開発・提供を主軸に事業を展開しています。
今後はマーケティングテクノロジーのナレッジを活用したビッグデータマーケティング領域への参入、人工知能の研究・開発、海外市場への展開を計画しております。また今後、マーケティング領域をはじめとして、複数領域において、プラットフォームプロダクトの開発及び展開を推進して参ります。
【フロムスクラッチ 会社概要】
・会社名：株式会社フロムスクラッチ
・代表者：代表取締役 安部 泰洋
・所在地：〒160-0023 東京都新宿区西新宿7丁目20番1号住友不動産西新宿ビル17階
・設立：2010年4月6日
・事業内容
-Marketing Strategy事業
・プライベートマーケティングプラットフォーム『B→Dash』の開発、並びに導入支援
・『MIERUKAマーケティング』を用いたコンサルティング支援
・事業戦略立案支援
・新規事業立案支援
・Digital Marketing戦略、並びに解析支援
・Business Process構築支援
・URL：https://f-scratch.co.jp/
【どこどこJPについて】
どこどこJPは世界対応のIP Geolocation & IP Intelligence APIです。日々更新される最新のIPアドレスデータベースを搭載し、モダンマーケティング・デジタルメディアテクノロジー・オンライン不正対策などの分野で、市場の最新潮流を支えています。
・URL：http://www.docodoco.jp/?utm_source=pr&utm_medium=contents&utm_campaign=bd
【サイバーエリアリサーチ 会社概要】
・会社名：サイバーエリアリサーチ株式会社
・代表者：代表取締役 山本敬介
・所在地： 〒411-0036 静岡県三島市一番町18-22 アーサーファーストビル4Ｆ
・設立： 2000年2月21日
・事業内容
-IP Geolocation事業
-IPアドレス移転事業
-Ad Tech事業
・URL：http://www.arearesearch.co.jp/?utm_source=pr&utm_medium=sf&utm_campaign=bd
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2016年01月13日（水） (株式会社ホットスタートアップ)
Webサービス開発運営を行う、株式会社ホットスタートアップ（以下「ホットスタートアップ」）は、同社が提供する誰でも・カンタンに・素早くサービスやショップを魅力的にみせる 1枚のスマホ対応の紹介ページがつくれるサービス「ペライチ」の月額980円のプランを、非営利団体（特定非営利活動法人、公益財団・社団法人、社会福祉法人） に対して無償で提供する『NPO支援プログラム』を2016年1月12日に開始いたしました。同プログラムの NPO の受付窓口は、NPO 法人 Make it Better が担当しています。また本プログラムは、Google が対象団体へ 1か月あたり 10,000ドル分の AdWords 広告費を助成する Google Ad Grantsのリンク先サイトとしてもご活用いただけます。Google Ad Grants は Google for Nonprofits | 非営利団体向けプログラム内で提供されており、活用のためには「テックスープ・ジャパン（運営:日本NPOセンター）」への登録が必要です。
本プログラムの開始に伴い、各社・団体共同のプロジェクトページを作成いたしました。
プログラムの詳細は上記よりご確認ください。
▽専門知識が不要でサービスやショップの 1枚の紹介ページがつくれる「ペライチ」
運営:株式会社ホットスタートアップ
デザインや HTML などの専門知識や技術が一切不要で、誰でも簡易的にそれぞれの目的に応じたスマホ対応の WebページがつくれるWebサービスです。 Microsoft のパワーポイントのような感覚で直感的につくれます。これまで、専門知識や技術がなく Webページをつくれなかった企業や個人、知識や技術はあるが制作時間が確保できなかった企業や個人、簡易的な Webページを効率よくつくりたい企業や個人に愛用されています。
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2016年01月13日（水） (東急電鉄)
東京急行電鉄株式会社（以下、東急電鉄）と株式会社東急ストア（以下、東急ストア）は、東横線綱島駅改札前に冷蔵ロッカーを設置し、東急ストアネットスーパーの商品をお客さまの都合が良い時間に受け取ることができるサービス（以下、本サービス）を、２０１６年１月１２日（火）から試験的に開始します。
東急ストアネットスーパーは、東急ストア店頭の商品を、東急電鉄のホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」の「ベルキャスト」（配送スタッフ）が商品をご自宅にお届けするサービスです。ネットスーパーを利用する方には、「職場や電車の車中でお買物し、駅前で受取りたい」「レジ待ちはしたくない」といったニーズがありました。
本サービスは、多くの方が利用する駅改札口前に受け取り用冷蔵ロッカーを設置することで、ネットスーパーの利便性を高めるとともに、時間節約志向のお客さまのニーズに応えることを目的に実施するものです。実施場所については、２０１６年１月８日（金）に東急ストア綱島駅前店が閉店し、お客さまから「お買物が不便になる」との声をいただいたことから、東横線綱島駅で実施することとしました。
両社は、今後も日常の生活を便利で快適にするサービスを提供し、沿線価値向上に取り組んでいきます。本サービスの詳細は別紙の通りです。
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2016年01月13日（水） (ラクスル株式会社)
ラクスル株式会社（以下「ラクスル」）は、2016年1月よりネット運送・配送サービス『ハコベル-hacobell-』（以下「ハコベル」）での配送可能車両を、これまでのカーゴ便、軽トラック便に加え、小型トラック便、中型トラック便にまで拡大しましたのでお知らせいたします。
小型トラック便は1～2tトラックでの配送、中型トラック便は3～4tトラックでの配送を行います。このたびの配送車両の拡大により、これまでは対応できなかったイベント・展示会・撮影会等の大型サイズの荷物や大容量の荷物も運べるようになり、より多くの注文に応えられるようになりました。
『ハコベル』とは、パソコンやスマホアプリから最適なドライバーをマッチングして、荷物の配送予約から支払までを行えるネット運送・配送サービスです。本サービスでは、インターネットを使って各運送会社の非稼動時間を有効活用し、低価格な運配送の仕組みを実現。サービス利用後には利用者がドライバーを評価する仕組みを設け、優良ドライバーのみをネットワークすることで、高品質のサービスを提供いたします。また、印刷EC事業で培ったカスタマーサポート体制をいかし、テスト段階でも高い顧客満足度を得ております。
料金は配送距離によって決まるため、カーゴ便や軽トラックに積載できる範囲であればどれだけ荷物を積んでも料金一律で価格が明瞭です。さらに、24時間365日いつでもかんたんに予約申し込みができるだけでなく、配送情況をリアルタイムで確認することができ、様々な状況下でも安心してご利用いただけます。
今後も登録ドライバー数を増やしたり集荷対象エリアを拡大するなど、引き続き更なるサービス向上に努めてまいります。
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2016年01月13日（水） (株式会社エニグモ)
お手頃価格で、気軽にトレンドファッションを楽しめる世界中のファストファッションブランドをBUYMAが厳選しました。「日本に上陸して欲しい！」との声も高いブランドばかりです。トレンドアイテムが豊富なヨーロッパブランドから、カジュアルstyleが魅力のアメリカブランドまで、BUYMAでじわじわ人気が高まっている注目ブランドを一挙紹介します。
◆2016年注目のメンズファストファッションブランド3選
■boohoo (ブーフー) 3,480円～
イギリス発、エッジの効いた最新トレンドファッションをお得な価格で楽しめる人気ブランド。パンツのバリエーションが豊富です。
■Massimo Dutti (マッシモドゥッティ) 6,160円～
スペイン発、ZARAの大人向けのアッパーブランド。上質な素材とデザインで、オンオフ使えるアイテムが充実しています。
■NativeYouth (ネイティブユース) 2,200円～
イギリス発、 ストリートから都会的で洗練されたアイテムが特徴。世界中の有名セレクトショップがこぞって買い付ける今大注目のブランドです。
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2016年01月13日（水） (株式会社イーシーキューブ)
本機能が搭載されることにより、ユーザーは「手間なく・正確に」デバイス別の正しい広告効果を把握することができ、デバイス別に最適な広告出稿が行えるようになります。また、本機能はアドエビス内の広告測定サービス「ADエビス」の機能として標準搭載され、既存ユーザーは、特別な申込みや設定、さらに追加費用なしでお使いいただくことが可能です。
※デバイス：PC・スマートフォン・タブレット・モバイル
■サービスの概要
「デバイス別分析機能」では以下のことが可能です。
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① デバイス別広告効果の把握
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出稿した広告における、媒体別・デバイス別のクリック率やコンバージョンの違いを一目で確認することができるため、媒体×デバイスのどの組み合わせが有効であったかどうかを判断し、広告出稿を改善することができます。また、Eコマースサイトの場合は、売上金額における費用対効果もデバイス別に評価が行え、利益率向上に貢献します。
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② デバイス別ユーザー行動変化の把握
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コンバージョンした時間をデバイス別に比較することができます。例えば昼間はスマートフォンユーザーが多く、夜はPCユーザーが多いなどの傾向が把握でき、時間帯別、デバイス別で最適な広告配信を行うことが可能になります。
■「アドエビス」について
「アドエビス」は、広告効果測定システムを中心とした「測定」機能と、そこで蓄積されたマーケティングデータを「活用」する機能の2つの機能により、企業と消費者のコミュニケーションを最適化することを目的とした、同社が開発・提供するマーケティングプラットフォームです。
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2016年01月13日（水） (株式会社ドミノ・ピザ ジャパン)
株式会社ドミノ・ピザ ジャパン(以下「ドミノ・ピザ」)が展開する、日本で最初のデリバリーピザチェーンドミノ・ピザでは、2015年9月より開始している、LINE株式会社(以下「LINE」)が提供する企業向けシステムサービス「LINE ビジネスコネクト」を活用した新しい注文チャネル「ドミノ簡単注文」での累計売上が、公開から4カ月で1億円を突破しました。これを記念し、2016年1月12日(火)から1月17日(日)までの期間限定で、LINEからの「ドミノ簡単注文」で39％OFFになるキャンペーンを実施いたします。
■ネット注文・GPS注文・LINE注文など業界唯一の注文方法を数々リリース！
ドミノ・ピザは日本で初めてのデリバリーピザブランドとして進化を続けています。ネット注文やスマホアプリからの注文を業界内でいち早く導入したり、GPSを活用して住所入力不要でピンポイントなデリバリーを可能にしたりと、いつでもどこでも注文できる、簡単便利な注文方法を探求。お客様の満足を第一に考え、業界唯一の注文方法をご用意しています。
そして2015年9月には、現代社会での生活に密着しているLINEに注目。友だちとのトーク感覚で、ピザを簡単に注文できるよう、LINE ビジネスコネクトを活用してサービス構築を行なった「ドミノ簡単注文」を開始しました。この「ドミノ簡単注文」は、サービスローンチから4カ月で売上高が1億円を超える注文を頂くことができました。
様々なテクノロジーが開発され、より便利な生活になっていく現代に合わせ、おいしさへの追求はもちろんのこと、ドミノならではのこだわりのおしいさを気軽に召し上がっていただくために、より簡単便利を実感できるサービス開発を続けてまいります。
■感謝の気持ちを込めて39(サンキュー)％OFF！
皆さまのご愛顧に感謝し、LINEからのご注文で39％OFFとなるキャンペーンを実施いたします。この機会にぜひ、従来のピザ注文とは一線を画す、新感覚の「ドミノ簡単注文」を体験してみてはいかがでしょうか。
●クーポン名 : LINE ドミノ簡単注文 39%OFF
●クーポン概要 : LINE ドミノ簡単注文でのご注文で全品39％OFF
●アカウント名 : dominos_jp
●取得・利用期間 : 2016年1月12日(火)～1月17日(日)
※LINE ドミノ簡単注文限定 ※他のクーポンや割引サービスとの併用はできません。
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2016年01月12日（火） (株式会社ホットスタートアップ)
Webサービス開発運営を行う、株式会社ホットスタートアップ（所在地:東京都渋谷区、代表取締役:橋田一秀）は、同社が提供する誰でも・カンタンに・素早くサービスやショップを魅力的にみせる 1枚のスマホ対応の紹介ページがつくれるサービス「ペライチ」の月額980円のプランを、非営利団体（特定非営利活動法人、公益財団・社団法人、社会福祉法人） に対して無償で提供する『NPO支援プログラム』を2016年1月12日に開始いたしました。同プログラムの NPO の受付窓口は、NPO 法人 Make it Better が担当しています。また本プログラムは、Google が対象団体へ 1か月あたり 10,000ドル分の AdWords 広告費を助成する Google Ad Grants （https://www.google.co.jp/intl/ja/grants/）のリンク先サイトとしてもご活用いただけます。Google Ad Grants は Google for Nonprofits | 非営利団体向けプログラム内で提供されており、活用のためには「テックスープ・ジャパン（運営:日本NPOセンター）」（http://www.techsoupjapan.org）への登録が必要です。
▽共同プロジェクトページ
URL:http://npoprogram.makeitbetter.jp/
本プログラムの開始に伴い、各社・団体共同のプロジェクトページを作成いたしました。
プログラムの詳細は上記よりご確認ください。
▽専門知識が不要でサービスやショップの 1枚の紹介ページがつくれる「ペライチ」
運営:株式会社ホットスタートアップ
URL:https://peraichi.com/
デザインや HTML などの専門知識や技術が一切不要で、誰でも簡易的にそれぞれの目的に応じたスマホ対応の WebページがつくれるWebサービスです。 Microsoft のパワーポイントのような感覚で直感的につくれます。これまで、専門知識や技術がなく Webページをつくれなかった企業や個人、知識や技術はあるが制作時間が確保できなかった企業や個人、簡易的な Webページを効率よくつくりたい企業や個人に愛用されています。
▽NPO法人 Make it Better
URL:http://makeitbetter.jp/
社会課題の最前線で活躍する NPO を IT の力で支援するプロボノ（プロスキルボランティア）団体です。NPO やソーシャルベンチャーに対する IT支援（コンサルティング）、ITプロボノネットワークの構築、ビジネスツールの NPO価格化を行っています。
本プログラムは、社会課題の解決および世界平和の実現を最前線でトライしている NPO に対しペライチを無償提供することで、NPO の社会的な認知を広めることにより支援の輪を広げる一助となることを目的としております。
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2016年01月05日（火） (株式会社あさひ)
全国で自転車専門店を展開し、国内最大級の販売数を誇る株式会社あさひ（以下、あさひ社）は、この度、au損害保険株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：亀田修造）と共同で、自転車小売業界初のオリジナル自転車保険「サイクルパートナー」を開発しました。本商品は、あさひオリジナルの保険で、2016年2月下旬より全国約420店のサイクルベースあさひの店頭にて、案内が可能になります。
昨今、約9,500万円の高額賠償判例（13 年7 月神戸地裁）や、兵庫県の自転車保険義務化（15年10月）等、社会的に自転車保険の普及が大きな課題となっている状況の中、あさひはこれまでも安全な自転車の販売・整備活動に加え、自転車購入者への自転車向け保険のプレゼント等を通じ自転車の安全・安心のための自転車保険の認知向上に努めてきました。このような取組みの中で、あさひはお客様からの様々なニーズを受け、au 損保とともに、シンプルでわかりやすい自転車保険を開発するに至りました。
あさひは、今後も自転車を愛するお客様に寄り添った様々な商品やサービスを提供することで、豊かで楽しい自転車ライフをご提案していきます。
～商品特長～ あさひオリジナル自転車保険「サイクルパートナー」
【1】月々150 円という価格設定
ケガの補償※1 を自転車搭乗中等に限定することで、本人タイプが月々150 円でのご加入しやすい保険料を実現しています。
【2】個人賠償責任は最大1 億円！
個人賠償責任は最大1 億円で、日常生活全般※2 の賠償事故を補償します。
【3】示談代行サービス付き
万一、加害者になってしまった場合にも、お客様に代わって相手側と交渉する示談代行サービス（賠償事故解決特約）が付いています。
【4】申込みはネットで完結
サイクルベースあさひの店頭でご案内するリーフレットの手順に沿ってインターネットでお申込み頂きます。オンラインで手続きが完結するため再度ご来店頂く必要はなく、申込み後すぐに補償開始となります。お申込みに関する詳細は2 月上旬以降に改めてご案内します。
＜補償内容＞
■個人賠償責任（自己負担額なし）
本人タイプ＿1億円／家族タイプ＿1億円
■示談代行サービス（賠償事故解決特約）
本人タイプ＿○／家族タイプ＿○
■【ご本人】死亡・後遺障害
本人タイプ＿400万円／家族タイプ＿400万円
■【ご本人】入院保険金日額（入院1日につき）
本人タイプ＿2,000円／家族タイプ＿2,000円
■【ご家族】死亡・後遺障害
本人タイプ＿補償なし／家族タイプ＿400万円
■【ご家族】入院保険金日額（入院1日につき）
本人タイプ＿補償なし／家族タイプ＿2,000円
＜保険料＞
本人タイプ 月払150 円／一時払1,680 円
家族タイプ 月払270 円／一時払2,920 円
＜保険期間＞
1 年間
＜お支払い方法＞※月払・一時払対応
クレジットカード払い／au かんたん決済払い
～自転車保険プレゼントキャンペーン情報～
あさひ自転車購入者プレゼント保険は、被験者（補償の対象となる方）が補償期間中に、自転車に係る事故※3 により傷害（ケガ）を被った場合に下表の入院一時金をお支払いする保険です。
「サイクルパートナー」の案内開始に先立ち、1月9日（土）から4月10日（日）までの期間、サイクルベースあさひ各店で自転車をお買い上げ頂いた方に自転車保険をプレゼントするキャンペーンを実施します。
＜補償内容＞
■保険金の種類：入院一時金
■保険金をお支払いする場合：事故によるケガのため、事故の発生日からその日を含めて180日以内に3日以上入院された場合
■お支払いする保険金の額：50,000円（入院一時金金額の全額）
※1回の入院につき、1回のお支払いが限度となります。（退院後、再入院した場合は、合わせて1回の入院として取扱います。）
■保険金をお支払いできない主な場合：
次のいずれかによるケガについては、保険金をお支払いできません。
・被保険者または保険金受取人の故意または重大な過失
・闘争行為、自殺行為、犯罪行為
・戦争、外国の武力行使、革命、内乱等の事変、暴動※4
・地震もしくは噴火またはこれらによる津波
・競技・競争もしくは興行またはこれらのための練習のために自転車に搭乗している間の事故
・むちうち症・腰痛等で医学的他覚所見のないもの※5
・ブレーキ等の制御装置を備えていないために、交通の危険を生じさせるおそれがある自転車に搭乗している間の事故
など
＜被保険者（補償の対象となる方）＞
あさひの各店舗（オンラインショップを含む）で自転車※6 を購入され、webサイト上の被保険者情報登録欄を入力された方（購入者が指定された方）ご本人となります。
＜補償期間＞
webサイト上で被保険者登録を完了された翌日午前0 時より1 年後の応当日の午後4時まで1年間
＜補償内容に関する問い合わせ先＞
au 損害保険カスタマーセンター
TEL：0800-123-8196（通話料無料）
受付時間：9：00～18：00（年末年始を除く）
※1 自転車搭乗中の事故または、自転車に搭乗していない時の運行中の自転車との衝突等の事故によるケガで、
被保険者が死亡された場合、後遺障害が生じた場合または、入院された場合に保険金をお支払します。
※2 自転車の所有・使用または管理に起因した事故だけでなく、日常生活全般で他人にケガを負わせたり、
他人の財物を壊したりしたこと等によって、被保険者が法律上の損害賠償責任を負った場合に保険金をお支払します。
※3 自転車に係る事故とは自転車に乗っている間の事故や、自転車に乗っていないときに運行中に自転車と衝・接触した事故をいいます。
※4 テロ行為によるケガに関しては、自動セットされる「テロ行為補償特約（条件付）」により、保険金お支払いの対象となります。
※5 被保険者が自覚症状を訴えている場合であっても、レントゲン検査、脳波所見、神経学的検査、眼科・耳鼻科検査等によりその根拠を客観的に証明することができないものをいいます。
※6 パーツ、キックボード、キッカー、一輪車、三輪車、車椅子、12 型の自転車を除く
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2016年01月05日（火） (データセクション株式会社)
データセクション株式会社(以下「データセクション」)は、人工知能(ディープラーニング)によるソーシャルメディア分析から、商品の利用シーンを発掘する「利用シーン発掘サービス」の提供を開始しました。「利用シーン発掘サービス」の活用により、消費者の実際の利用シーンに基づいた商品企画、プロモーション、販売支援施策が可能となります。
ソーシャルメディア上に投稿される画像には消費者の日常生活が映し出されることから、その画像を分析することにより、実際の利用シーンを読み解くことができると考えられてきました。そこで今回、データセクションではディープラーニングを活用することにより、超大規模データを解析し、その結果から実際の利用シーンを分析するサービスを提供いたします。今回のサービスにより、これまでソーシャルメディアから分析することが難しかった実際の利用シーンを発掘することが可能となります。
従来のキーワード分析では発掘できなかった利用シーンを、ディープラーニングによる画像分析により発見できます。キーワード解析では単語で検索するのに対し、画像解析ではデータセクションがクローリングした無数の画像を直接検索・分析することができるため、これまでは難しかった、思いもよらない利用シーンの発掘を実現しました。
「いつ」「どんな時に」「どんな人と」といった、実際の利用シーンを把握することにより、「新たな気づき」を提供します。他社商品との比較分析を行うことで、自社製品の立ち位置、強み、弱み、思わぬ特長を発見することが可能となります。分析結果をもとにした商品企画、プロモーション、ブランディング施策への活用を見込みます。
ファッショントレンドをいち早く把握することが可能となります。生活者がソーシャルメディアに投稿する自撮りシーンから趣味趣向を解析し、ターゲットとなる生活者のコーディネートを分析します。分析結果から得られる自社製品のプロモーションへの活用を想定します。
ユニークな食べ方や飲み方の分析や、特定の料理や菓子との組み合わせで消費されている飲料などを分析します。思いもよらないユニークな組み合わせによる消費傾向を掘り出すことにより、可視化できていない消費者の新たなインサイトの発掘を見込みます。
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2016年01月05日（火） (アプリックスＩＰホールディングス株式会社)
アプリックスＩＰホールディングス株式会社(以下「アプリックス」）が提供している「IoTサービス お知らせビーコン®」が、日本経済新聞社が毎年1回、年間約２万点の中から特に優れた新製品や新サービスに対して表彰する「2015年日経優秀製品・サービス賞 優秀賞」を受賞したことを発表いたします。
昨今、Internet of Things（IoT）の市場は、国内外において急速に拡大し、2020年にはスマート家電の世界出荷台数は年間７億台に達すると見込まれています※。IoTは産業や社会全体に大きな影響をもたらすものとして、IoTを活用した新製品や新サービスが加速的な広がりを見せていますが、現状では、スマートフォンをリモコン代わりに家電を操作したり、家電がインターネットに繋がっても使えるのはメーカー独自のサービスに限られています。
アプリックスでは、2010年以来、様々な機器をインターネットに繋げるIoTの基礎となる技術の経験とノウハウを蓄積することで、いち早く家電や家庭用品のIoT化を実現しました。メーカーにとっては、アプリックスのIoTサービスを導入することで、あらゆる機器を手軽にIoT製品化することができます。また、情報サービスやネット通販事業者にとっても、家やオフィスの中にある家電等が格好の出店先となり、新たなデバイスとしてメディア化することで消費者に対して積極的に利用を促すことができるようになり、IoTビジネスへの参入を可能にします。
アプリックスのIoTサービスの最大の特徴は、汎用のセンサーからの信号を解析するのではなく、状態の変化を新たなセンサー等を追加することなく検出することにより、家電製品や家庭用品を安く簡単にインターネットやスマートフォンにつなげるようにできることです。ネットワーク対応機器の開発経験がない一般の電気製品のエンジニアでも、数時間程度で既存の家電機器や家庭用品をIoTに改造できる完成度の高さが設計開発コストの削減に大きく貢献し、今後のIoTの普及の原動力として期待されています。また、ユーザーインターフェースにHTML5を活用することにより、機器ごとにスマートフォン用のアプリを開発する必要がなく、ビッグデータに対応したクラウドサービスも合わせて提供しているため、すぐにでもIoTを活用した新しいサービスを展開することが可能です。低価格の家電製品や家庭用品を製造している中国のOEMメーカーでもアプリックスが提供する技術を活用し始めており、今後メーカーだけでなくインターネット上で製品の販売や各種サービスを提供している会社が、自社のオリジナル製品としてIoT製品を作りユーザーに配布して活用するビジネスモデルが広がり始めようとしています。
アプリックスでは、拡大し続けているIoTのマーケットに向けて、あらゆる機器を繋ぐための経験と知識とノウハウを活用したIoTサービスのグローバル展開を今後さらに加速することで、IoT家電を通じた広告やネット通販などからの収益を、当社のIoT事業における新たな成長ドライバーとして位置づけ事業の拡大と収益の向上、および、ＩoT家電市場のトップベンダーとしての地位の確立を目指してまいります。
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2016年01月05日（火） (株式会社インフォマート)
株式会社インフォマート（以下「インフォマート」）は、2016年1月4日、従来のASPシステムから発展し、世界中の企業や人を結ぶことを目指した「BtoBプラットフォーム」の提供を開始しました。
インフォマートは、1998年の創業以来、フード業界を中心に日々の電話やFAXで行われていた企業間の商取引を電子化したASPシステムを提供し、2015年12月末現在、約4万社、35万事業所が利用、2015年度の年間システム取引高は約1.2兆円のビジネスの場に成長しました。今回、この実績および18年間で培ったシステム構築の技術とノウハウを結集し、従来のASPシステムを発展させ、世界中の企業や人を結ぶことを目指した「BtoBプラットフォーム」としてサービス提供を開始しました。
これまでは、商行為ごとに特化した個別のASPシステムを提供していましたが、これらの個別システムを「BtoBプラットフォーム」に発展させることで、「BtoBプラットフォーム」で全てのサービスの利用が可能になり、今後、サービスのラインナップを拡充することで、企業間で行われている世界共通の商行為を電子化する「BtoBプラットフォーム」へ、さらに発展させることが可能となりました。
全ての企業において、販売と購買、見積提出と見積受取、発注と受注、請求書発行と請求書受取、支払と入金の商行為が行われ、この企業間の商行為は世界共通です。電話やFAX、郵便、相対等、時間とコストをかけて行われている商行為を「BtoBプラットフォーム」を利用することで、生産性が向上、時間短縮とコスト削減につながり、売上拡大、そしてペーパーレスによるECOにも貢献できます。インフォマートは、そんな世界が実現することを目指して、「BtoBプラットフォーム」を提供し発展させていきます。
インフォマートの「BtoBプラットフォーム」で、取引関係のある企業と企業を、社内を、ビジネスパーソンをつないで結び、会社経営、ビジネススタイルを大きく変えるシステムを提供いたします。そして、企業や人が中心となり自然に業界の垣根を超え、国の垣根を越え、世界に広がるシステム、事業を構築し、グローバルなBtoBプラットフォーム企業を目指してまいります。
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2016年01月04日（月）
1. グロースハッカーそれぞれの強みを可視化
グロースハッカーの活動実績を業種やページタイプなどのセグメント毎に可視化します。これにより、グロースハッカーは実績を元に強みを持っている分野をクライアント企業に示すことができるようになります。
【セグメントの種類】
業種（金融、不動産、就職・転職など）
ページタイプ（ランディング、エントリーフォームなど）
※本機能は2016年2月上旬のリリースを予定しております。
＜＜グロースハッカーのプロフィール画面（添付）＞＞
2. 実績上位のグロースハッカーの収入機会を増やす新商品「ターゲティングオファー」
各セグメントの実績上位10%のグロースハッカーに改善提案を依頼できる、ターゲティングオファーをクライアント向けにリリースします。これにより、結果を残しているグロースハッカーには、これまで以上に案件が集まりやすくなります。
【ターゲティングオファーの商品上の位置付け】
＜グロースハックサービスの種類／特徴＞
・特化型グロースハックチーム
企業のビジネスに合わせたグロースハッカーの専属チームを組成し、中長期にわたった継続的なサイト改善活動を行うことができます。
・ターゲティングオファー (New)
企業は、業種やページタイプ、デバイスなどの切り口で特定領域に強みをもったグロースハッカーをターゲットし、ページ単位の改善提案を依頼できます。
・オープンオファー
企業は、Kaizen Platformに登録するすべてのグロースハッカーに、ページ単位の改善提案依頼ができます。
3. デザイン採用報酬で支払いサイトは早く、実績上位のグロースハッカーは報酬単価がアップ
従来、改善成果に連動してグロースハッカーへの報酬支払いを行ってきましたが、2016年2月1日以降の案件より、デザインが採用された時点で一定の報酬を支払います。これにより、グロースハッカーは従来よりも1ヶ月程度早く報酬が受け取れます。また、これまでの実績で上位20%のグロースハッカーがデザイン採用された際の固定報酬は、1.5倍になります。
＜＜グロースハッカーへの報酬体系（添付）＞＞
4. Webサイト制作会社、コンサルティング会社など法人がグロースハッカーとして参画しやすいエージェント機能を拡充
「Kaizen Platform」のグロースハッカーとして、Web制作会社など個人ではない企業/団体が活動しやすいように、グロースハッカーのエージェント機能(グループアカウント)を提供します。エージェントに所属するメンバーの管理や、企業／団体宛に一括で報酬を支払うことが可能です。今後、各メンバーのパフォーマンス管理などの機能拡充を行っていく予定です。
＜＜エージェントによるグロースハッカーメンバー管理画面（添付）＞＞
Kaizen Platform のグロースハッカーネットワークに、エージェントとして参加したい企業/団体の方は、こちらからお問合わせください。
https://resources.kaizenplatform.com/JP-Contact-Form_Reg.html
Kaizen Platform のグロースハッカーネットワークに登録したい個人の方は、こちらからご登録ください。
https://app.kaizenplatform.net/signup/growth_hacker
5. Japan Growth Hacker Awards 2016 を2月23日に開催
昨年、Kaizen Platform は、年間で最も活躍したグロースハッカーを表彰する 「日本グロースハッカー大賞」を国内で初めて創設し、表彰イベントであるJapan Growth Hacker Awardsを開催しました。Webデザイナーやエンジニアがグロースハッカーとして活躍することを促進するとともに、業界活性化、マーケターへの認知促進を目的に設立されました。沖縄、福岡など地方在住の受賞者が多数誕生し、場所と時間を選ばずビジネスの第一線で活躍できる新しい職業として、グロースハッカーが地方創生の切り札として注目される機会となりました。
今年も昨年一年間に活躍したグロースハッカーを讃える表彰イベントとして、Japan Growth Hacker Awards 2016 の開催を2016年2月23日（火）に都内で予定しています。詳細は今月後半にお知らせいたします。
* 「Kaizen Platform」に登録するグロースハッカーとは、Webサイトの効果や収益を高め、企業やサービスを急成長させる仕掛け「グロースハック」を仕掛ける人の総称です。2,500名の登録者（2015年10月時点）がユーザー企業の改善依頼を受け、改善デザインを作成しています。企業やサービスの評価指標を把握して、Webサイトのユーザー導線やキャッチコピー、ボタンの位置や色を変更するといったユーザー・インターフェース（UI）の改善を高速に繰り返し、コンバージョン率を最大化させます。時間や場所の制約を受けない、高付加価値な新しい職業として、Web制作の現場や企業から注目されています。
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2015年12月28日（月） (株式会社アイレップ)
株式会社アイレップ（以下アイレップ）SEM総合研究所※は、2015年の検索エンジンマーケティング（SEM）業界における10大ニュースを発表いたします。2015年もデジタルマーケティングで多くの話題を集めたSEMですが、業界の様々な動向により、認識・理解すべき知識の習得や長期的な戦略と施策の継続性が益々重要になってきていることから、企業の広告・マーケティング担当者をはじめとする関係者にとって目を離すことのできない1年となりました。
そこで今回アイレップ SEM総合研究所では、2015年のSEM業界における最重要な10大ニュースを選定しました。選定にあたり、日本のSEOの第一人者である株式会社アイレップ SEM総合研究所 所長 渡辺隆広を中心に討議を重ね、デジタルマーケティング領域専門のアイレップならではの視点で、特に影響度の高いものをセレクトしています。なお、この10大ニュースの選定は2006年からの恒例で10回目の発表となります。
※ SEM総合研究所（サーチエンジンマーケティング総合研究所）：アイレップのR&D部門として2004年6月に設立。
＜2015年検索エンジンマーケティング業界10大ニュース＞
■検索アルゴリズムに「モバイルフレンドリー」基準を導入
2015年4月21日より、Google スマートフォン自然検索順位を決定する際に、「モバイルフレンドリー」という基準が導入されました。スマートフォンの画面でWebページがきちんと閲覧できるか、リンクをタップできるか等、SEO よりもユーザーエクスペリエンスの範疇に関わるものでしたが、検索順位に影響することと4月21日導入という事前アナウンスがあったことで、大きな話題となりました。同日以後、ほとんど話題にならなかったという意味でも2015年の大きなニュースの1つといってもよいでしょう。
■Micro-Moments （マイクロモーメント）
スマートフォンの普及に伴って私たち生活者の行動も大きく変わりました。日常生活の中で「何かをしたい」と思った時に、パソコンではなくていつも手元にあるモバイル端末の画面にアクセスするようになりました。この行動変化を Google が定義した言葉が「Micro-Moments」（マイクロ・モーメント）です。スマホ時代におけるWebマーケティングを考えるうえで、理解しておきたい概念といえるでしょう。
■Chrome、重要なプラグインコンテンツを検出して実行を標準化
Google のブラウザChrome が2015年9月にリリースした CHROME 45 より、重要なプラグインコンテンツを検出して実行が標準化されました。Flash広告の多くが自動再生されなくなるということで、大きな注目を集めました。
■ハッキングスパム対策アルゴリズムの導入
近年、不正なハッキングによるスパムが増加していることを受け、Google が対策を講じ始めました。特に自然検索結果の品質に著しく影響を与えていたブランドやアクセサリと通販系クエリの掛け合わせにおいて、不正なスパムサイトが表示されないような対策が実施されました。しかしフィルタリングが強すぎたために、正規の通販サイトの多くも自然検索結果に全く表示されなくなる事象が一時的に発生し、一部の通販サイトが現在も影響を受けています。
■Yahoo!検索、SSL暗号化を実施
Yahoo!検索が2015年8月より、セキュリティ向上を目的とした検索の通信暗号化を段階的に開始しました。この影響により、一足先に検索にSSLを導入した Google 同様、Web解析などで来訪者が使用した検索クエリが参照できないようになりました。現在の SEOは検索クエリ単位ではなく、クエリインテントのグルーピング単位での対策に移行しており、実質的な影響は軽微ではないでしょうか。
■Google 、AJAXクローリングスキームを変更
2009年に Google が発表した AJAX のクローリングスキームが変更になりました。従来の方法は非推奨とされました。Google のレンダリング技術が進化したことが背景にあります。今後はプログレッシブ・エンハンスメントに準拠した Webサイトを構築することで、Google にインデックスされるようになります。
■アプリ検索の課題を解決する、App Indexing を推進
アプリのコンテンツをキーワードで検索できるようにする技術は、同ビジネスにかかわるどの企業にとっても大きな課題の1つです。Google は今年、App Indexing を推進し、スマートフォン検索利用者がWebもアプリも従来通りの検索方法でスムーズに探し出せるような方法を提供してきました。自社のAndroid だけでなく、iOS 向けにも徐々に App Indexing を展開してきています。アプリのストリーミング配信やアプリ単体のインデックスなど新しい試みも、特にアプリ中心にビジネスを展開し検索流入が大切な企業にとって、Google の動向に目が離せません。
■「候補の表示」から「回答の表示」が加速 Google ダイレクトアンサー
スマートフォンからの検索回数が大きく伸びる今、検索機能の拡張がスマートフォンニーズに基づいたものになってきています。昨年、今年と特に顕著なのが、検索クエリに対して（回答候補の）リンクではなく、回答を直接、検索結果画面に表示するアンサーの充実でしょう。用語の説明などを表示する「フィーチャードスニペット」や人物や企業、観光スポットなどについて詳しく表示する「ナレッジボックス」など、リンクをクリックしなくても欲しかった情報が得られるケースが増えてきました。Micro-Moments による「今すぐ知りたい」ニーズを反映しているといえるでしょう。
■Twitter、Google と再びデータ提供に合意
2015年2月、Twitter はリアルタイムでのツイートデータ（Firehose)の提供についての合意と発表しました。もともと2009年から2011年まで提携していた両社ですが、契約更新に至らなかったために当時提供していた Googleリアルタイム検索も提供中止となっていました。5月にはスマートフォンとタブレット検索に、8月にはデスクトップ検索の検索結果画面にクエリと関連性が高いツイートが表示されるようになっています。
■インターネット広告における「インプレッション効果」が新たに指標化へ
いままでインターネット広告の効果としてはクリックやコンバージョンに注目しがちでしたが、新たにインプレッション効果など「視聴」に注目が集まり始めました。インプレッション効果は企業の認知やブランドイメージなどが指標となり、事前に広告効果の標準的な目安を把握できる上、広告出稿後におこなう効果調査においても、比較対象として考察の材料にできると期待されています。
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2015年12月28日（月） (FILTER Japan)
既に世の中にはレディースものはありますが、キラキラやキャラクターものといった「如何にも！」というものではなく、トラッドやナチュラル、マニッシュ/ボーイッシュなテイスト好きな方々へ向けた商品展開を予定しています。
■プロダクト■
◆Type:275/195case クラッチバッグ
タブレット端末・スマートフォン・バッテリー・手帳・名刺ケース等、収納可能。衝撃を軽減する為にクッション素材、型崩れを防ぐ為に芯材を入れ、開閉を容易にする為、差し込み式の錠をお付け致しました。落下防止用に本ヌメ革のストラップを装備し、取り外しでバッグインバッグにもお使いいただけます。内側には、スマートフォン用と、バッテリーや名刺ケース用のポケットを配置
◆Type: 150/100case フリーサイズモバイルケース
iPhone6/6sサイズ迄、収納可能。こちらも、衝撃を軽減する為にクッション素材、型崩れを防ぐ為に芯材を入れ、開閉を容易にする為、差し込み式の錠をお付け致しました。本ヌメ革ストラップを、バッグの持ち手やショルダーに付けていただく事で、バッグの中を探す事なく取り出せます。背面にはIDカード用ポケットを配置。
◆iPhone6/6s ブックタイプケース
iPhone6/6s専用ケース。背面と内側にIDカード等が入るポケット2箇所と内側にもう1つポケットを配置。こちらにも、クッション素材/芯材を入れております。
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2015年12月28日（月） (株式会社バンタン)
ファッション、ヘアメイク、ビューティ、グラフィックデザイン、映画映像、フォト、ゲーム、アニメ、マンガ、パティシエ、カフェ、フードコーディネーターなどのクリエイティブ分野に特化し、即戦力人材を育成するスクール運営事業を行っているVantan（バンタン）（以下、バンタン） は、バンタンデザイン研究所大阪校と株式会社大洋工芸とのコラボレーションにより、大洋工芸が新たに展開するECサイトのデザイン、アイテムセレクト、素材制作を行うプロジェクトを実施致しました。
今回の取り組みは、若い学生のアイデアやデザインをサイトに反映することで、自社の新しい魅力を伝えたいと考える株式会社大洋工芸と、在学中から学生たちにプロと同じ実践環境を提供することで即戦力人材の育成を実現したいと考えるバンタンの思いが一致し、実現に至りました。
株式会社大洋工芸では、マネキン人形の製造販売から始まり、現在ではＤＩＳＰＬＡＹ什器や内装設計、施工等、商空間全般へと拡大し、文化催し等、様々な分野で事業を展開しています。今回のプロジェクトは、大洋工芸が所有する数多くのアイテムの中からセレクトした厳選アイテムを紹介・販売するサイト「Taiyo Select Shop」の立上げにおけるWEBページデザイン、アイテムセレクト、素材制作をバンタンデザイン研究所大阪校の学生が授業の中で実践しました。
10月14日（水）に行なったオリエンテーションで、バンタンデザイン研究所大阪校 ビジュアルデザイン本科の学生7名が、株式会社大洋工芸担当者より、企業概要、ECサイトの企画、大洋工芸が実践しているブランディングなどについて説明を受けました。以降、学生たちは、大洋工芸の商品開発時の3大要素である“原点回帰”“リデザイン”“脱構築”をテーマとして、大洋工芸が所有する数多くのアイテムの中から、提案方法を変えれば、魅力を伝えられたり、人気商品となる可能性のあるアイテムを販売するECサイトのデザインを企画。さらに大洋工芸が保有するアイテムを選別し、ECサイトでの販売アイテムおよび販売プランを策定し、それをもとにアイテムのスチール素材を制作。11月中に大洋工芸担当者へのプレゼンテーションやサイト企画・デザイン打ち合わせを重ね、デザインやアイテム情報をブラッシュアップしながら、大洋工芸と協同でECサイトの制作を進行させました。
学生たちがデザイン、アイテムセレクト、素材制作を行ったECサイト「Taiyo select SHOP」は、12月20日（日）よりプレオープンしており、今後学生および大洋工芸が協力して作り上げながら、サイトを発展させていきます。在学中から企業課題に取り組み、実践環境の中で即戦力スキルを習得する学生たちの今後にご期待ください。
Vantan（バンタン）は、今後もこのような「実践型デザイン教育」を通じて、プロを目指す若者の活躍の場の提供と夢の実現への一歩を支援していきます。
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2015年12月28日（月） (株式会社トラストバンク)
2015年12月28日(月)、ふるさと納税ポータルサイト「ふるさとチョイス」を運営する株式会社トラストバンク(以下、トラストバンク）は、全国6自治体(群馬県中之条町、大阪府泉佐野市、大阪府貝塚市、大阪府阪南市、大阪府岬町、長崎県平戸市)と、災害寄附協定を締結します。
これにより、協定締結自治体において災害が起こった際、「ふるさとチョイス」において迅速かつ無料で「緊急寄附申込みフォーム」を開設し、クレジット決済を通じて円滑に寄附を受け入れることが可能になります。被災自治体への寄附を希望する個人にとっても、「緊急寄附申込みフォーム」およびクレジット決済の活用により、煩雑な手続きを経ることなく、パソコンなどで迅速に寄附を実行し、復興支援することが可能となります。なお、当該寄附は、「ふるさと納税制度」に則ったものであり、通常のふるさと納税同様の税制優遇を受けることができます。
「ふるさとチョイス」では、これまでも全国7自治体において災害時に「緊急寄附申込みフォーム」を無料提供して参りましたが、災害発生後の手続開始は被災自治体の業務負担が大きいことから、より自治体に寄り添った方法を模索しておりました。災害寄附協定の締結により、災害時のホットラインの確保、「緊急寄附申込みフォーム」開設の準備・了承などの手続きを円滑に実施することが可能になり、災害時における自治体の業務負荷の大幅な低減と、善意の寄附金の迅速な受領が可能になることが期待されます。
12月28日(月)11時00分より、中之条町役場にて、当社代表取締役 須永 珠代、中之条町 伊能 正夫(いおく まさお)町長が出席し、調印式・記者発表を執り行います。
トラストバンクでは、災害寄附協定について今後1年間で200自治体程度の締結を見込んでいます。
□■ふるさとチョイスについて■□
『ふるさとチョイス』は、株式会社トラストバンクが企画・運営する、ふるさと納税総合サイトです。自治体との契約数750超、月間ページビュー数1億超と質・量ともに充実した情報量を誇ります。地域が持続可能な仕組みを構築するためのふるさと納税の活用方法など自治体や事業者・生産者向けに全国でセミナーを開催、また、ふるさと納税を正しく理解いただく場として寄附者向けセミナーを開催しています。
あなたの意思をふるさとに
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2015年12月28日（月） (バリューコマース株式会社)
株式会社デジミホ(以下 デジミホ)が提供する、「R∞ bese module(以下 R∞ bese module)」は、自社ドメイン会員サイトを運営する法人企業様を対象に、R∞ bese moduleを1ヶ月間または上限5万PVまで完全無料でご利用いただけるキャンペーンを実施いたします。
【無料お試しキャンペーンについて】
▼キャンペーン内容
R∞ base moduleの初期導入費・購買シグナルスコア機能・興味スコア機能(一部)の利用料が無料
▼ご利用対象者
自社サイトをお持ちの企業様
▼管理画面の閲覧期間
タグ設置完了日より1か月間
※1ヶ月間または上限5万PVまで無料となります。
(1ヶ月以内で5万PVを超えた時点でトライアルは終了となります。)
【R∞ bese moduleについて】
R∞ base moduleは、月額2万9,800円～という低価格で、データの一元管理から顧客分析、施策の実行まで、タグの設定のみで誰でも簡単にOne to Oneマーケティングが実現できるツールです。ユーザーの購買プロセスの各段階において、顧客の趣味趣向性、優良度、成約までのプロセスをスコアリングし、多様なチャネル(LPO・広告・メール・プッシュ通知)を活用し、来店・成約の促進を実現します。
・購買シグナルスコアとは…サイト来訪者の閲覧行動をスコアリングし、興味検討度合いを把握する機能
・興味スコアとは…サイト来訪者の閲覧行動をスコアリングし、興味のあるサービスを把握する機能
【株式会社デジミホについて】
デジミホは、デジタル時代における企業のマーケティングコミュニケーション活動の、全体戦略策定から一つ一つのプランニング、実施、検証、改善までPDCA運用を行うことで、企業の持続的な成長をサポートするマーケティング会社です。
2015年12月よりバリューコマース・ヤフーグループに加わりました。グループシナジーを通じて、お客様に対し、新規顧客獲得や顧客関係構築・維持、優良顧客育成まで一気通貫した、より総合的なマーケティング支援を行ってまいります。
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